日経平均は小幅3日続落、半導体安が重し　トヨタ決算後一時プラス

［東京　９日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２２円１１銭安の２万７５８４円３５銭と小幅に３日続落して取引を終えた。前日の米ハイテク株安を受けて東京市場でも半導体関連株が総じて軟調で、指数の重しになった。材料難から動意に乏しくなる中、後場にトヨタ自動車が決算を発表するとイベント通過の安心感もあって指数は下げ幅を縮小した。

日経平均は約１５０円安でスタートした後、一時１８１円安の２万７４２４円６９銭に下げ幅を広げた。前日の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官によるタカ派寄りの発言が金融引き締め長期化への警戒につながり、投資家心理を悪化させた。

米市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合やフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が下落しており、東京市場でも半導体関連銘柄が総じて売られて指数の重しとなった。

手掛かりに乏しく、後場にかけて節目の２万７５００円を挟んだもみ合いが続いたが、午後に見通し据え置きを発表したトヨタ株がプラスに転じ、指数も下げ幅を縮小して一時プラスに浮上した。「午前はトヨタ決算を警戒して下げてた側面もあり、イベントを無難に通過したことで買い戻された」（国内証券のストラテジスト）という。

目先の相場は、企業決算を手掛かりにした個別物色が引き続き見込まれる。一方、相場全体では「日銀総裁人事を巡る続報がないほか、来週の米消費者物価指数（ＣＰＩ）への警戒感もあり、方向感が出にくい」（松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト）とみられている。

ＴＯＰＩＸは０．０５％高の１９８５．００ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比０．０５％高の１０２１．４４ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は２兆５７９１億２８００万円だった。東証３３業種では、値上がりは繊維業やガラス・土石製品、非鉄金属など２１業種で、値下がりは電気・ガス業やゴム製品、陸運業など１２業種だった。

決算を手掛かりにした物色が引き続き活発で、ＡＧＣが大幅高となったほか、住友金属鉱山やパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスも買われた。一方、東京エレクトロンや東京電力ＨＬＤＧは軟調だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが９８０銘柄（５３％）、値下がりは７６１銘柄（４１％）、変わらずは９５銘柄（５％）だった。