Mayu Sakoda

[東京 １０日 ロイター] - 来週の東京株式市場は、神経質な値動きが想定される。引き続き中東情勢や原油価格の動向を背景に乱高下する可能性がある。加えて、海外の半導体企業や金融機関の決算発表が相次ぐ予定で、内容に注目が集まっている。日経平均は上にも下にも大きく振れる可能性があるという。

日経平均の予想レンジは５万４０００円─５万８０００円

来週は台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）、オランダのＡＳＭＬが決算を控える。りそなアセットマネジメントの黒瀬浩一チーフ・ストラテジストは、人工知能（ＡＩ）を巡る過剰投資懸念は根強いものの、中東情勢の緊迫化で市場の関心がそらされていたと指摘、「ＡＩ需要が確かなものかを確認する局面に入るだろう」とみている。

米国とイランの和平協議は、日本時間１１日にパキスタンの首都イスラマバードで始まる予定で、内容次第では週明けの相場の方向性を左右する可能性がある。

米国ではゴールドマン・サックス、ＪＰモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、モルガン・スタンレー、ブラックロックなどの金融機関が決算を発表する。プライベートクレジット（ノンバンク融資）のデフォルト（債務不履行）懸念が高まる中、経営陣の発言に関心が集まりそうだ。

そのほか、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、国際通貨基金（ＩＭＦ）世界経済見通しが発表される。ＩＭＦのゲオルギエワ専務理事は見通し引き下げの可能性に言及しており、市場では「（引き下げられれば）リセッション懸念が一段と高まる可能性があり、警戒が必要」（信託銀行の投資調査部長）との声が聞かれた。

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