Hiroko Hamada

[東京 １５日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は続伸し、前営業日比２５６円８５銭高の５万８１３４円２４銭で取引を終えた。米国とイランによる再協議への思惑が投資家心理を支え、日経平均は節目の５万８０００円台に乗せた。日経平均が同水準を回復するのは、３月２日以来。指数寄与度の大きいハイテク株の一角が買われたほか、好決算を公表した銘柄への物色も相場を支えた。

日経平均は前営業日比３８７円高でスタートした後、上げ幅を拡大し、前場前半に一時７０８円高の５万８５８５円９５銭まで上昇。指数寄与度の大きいＡＩ（人工知能）・半導体関連が買われ、指数を押し上げた。米ＷＴＩ原油先物が１バレル＝９０ドル台で推移するなど、下落基調となっていることも支えとなった。

ただ、騰勢は続かずその後は上げ幅を縮小し、一進一退の動きが継続。後場後半には１５１円高の水準まで上げ幅が縮小する場面もあった。後場中盤にはオランダのＡＳＭＬの決算が伝わり、一部の半導体株がマイナス転換するなど、指数の重しとなった。

Ｔ＆Ｄアセットマネジメントのチーフ・ストラテジスト兼ファンドマネージャー・浪岡宏氏は「マーケットはやや楽観論に傾き過ぎている面もあるが、モメンタムは強く目先は年初来高値を上抜けることも想定される」と話している。

ただ、「足元では半導体株など一部のセクターが指数を押し上げる格好となっており、相場全体が堅調なわけではなさそうだ」（浪岡氏）との指摘もあった。グロース銘柄の寄与が大きい日経平均とバリュー株の影響が出やすいＴＯＰＩＸの比率を示すＮＴ倍率は一時１５．４９倍まで上昇、２０２５年１１月５日以来の高水準となった。

ＴＯＰＩＸは０．４％高の３７７０．３３ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．４％高の１９４３．４３ポイントだった。プライム市場の売買代金は９兆２２４１億９２００万円だった。東証３３業種では、情報・通信、証券、商品先物取引、銀行など１９業種が値上がり。非鉄金属、鉱業、卸売など１３業種が値下がりし、その他製品は変わらずだった。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．７６％高の７７６．２４ポイントと、小幅に続伸した。

個別では、ソフトバンクグループ、アドバンテストが上昇。前日に決算を発表したベイカレント、マネーフォワードは大幅高となった。

一方、キオクシアホールディングス、フジクラが大幅安となった。主力株では、トヨタ自動車やソニーグループがしっかりだった。

プライム市場の騰落数は、値上がり１０２０銘柄（６４％）に対し、値下がりが５１８銘柄（３２％）、変わらずが３８銘柄（２％）だった。

終値 前日比 寄り付き 安値／高値

日経平均 58134.24 +256.85 58265.18 58,028.75

─58,585.95



ＴＯＰＩＸ 3770.33 +15.06 3783.06 3,763.63─

3,795.52

プライム市場指数 1943.43 +7.67 1950.56 1,940.00─

1,956.41

スタンダード市場指数 1678.15 +0.44 1686.27 1,673.77─

1,692.01

グロース市場指数 1001.46 +7.08 1002.03 995.04─1,

010.86

グロース250指数 776.24 +5.89 776.78 770.68─78

4.24

東証出来高(万株) 243539 東証売買代金(億 92241.92

円)