電通と電通デジタルなど、インストリーム運用型広告サービスにおいてDSPの活用を開始

　株式会社電通（本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:五十嵐 博）、株式会社電通デジタル（本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:川上 宗一）、株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI）の国内電通グループ3社は、厳選した質の高い媒体と優良コンテンツを配信対象とするインストリーム運用型広告サービス「Premium Viewインストリーム動画広告（※1）」において、株式会社CARTA HOLDINGSが提供するDSP「PORTO DSP（※2）」の活用を開始しました。これにより、DSPの選択肢拡充とメディア横断での配信最適化及び効果検証が実現します。

　「PORTO DSP」を提供する株式会社CARTA HOLDINGSは電通グループの一社で、サービス面でも電通グループと密に連携してまいりました。PORTO DSPは厳選した質の高い媒体と優良コンテンツを配信対象とする統合プラットフォームとして、既に提供している音声広告配信サービス「Premium Audio」、デジタルOOH広告配信サービス「Premium DOOH」とも接続しています。そのため、「PORTO DSP」を通じて動画、静止画、オーディオ、デジタルOOHという複数メディアの活用も可能となります。これによりメディア横断での配信最適化やログベースでの検証が可能になり、統合メディアプランニングを強化し、広告主のマーケティング活動をより促進することができます。

　さらに、「Premium Viewインストリーム動画広告」のDSPは、今回の「PORTO DSP」の活用開始でいっそう多様化し、プレミアムな動画領域において、広告主のニーズや状況に応じた最適な選択が可能となります。

■メディア横断での統合プランニングによって期待される効果

・メディアを横断活用した統合メディアプランニング及び配信管理

　例えば、「Premium Audio」に3回接触し認知が高まったユーザーに対して「Premium Viewインストリーム動画広告」で理解促進を行うなど、クロスメディアの最適化配信が可能になります。

・配信の広告接触ログに基づいた効果検証

　従来は広告接触状況の把握が困難であった音声広告やデジタルOOH広告も、PORTO DSPで統合管理を行っているため、ログベースでの広告接触把握が可能になり、より精緻な効果検証を行うことが可能です。

■DSP多様化によって期待される効果

・アドフラウド除外（Integral Ad Science社/Pre-bid機能を活用）による広告配信先の質の担保

・各種携帯キャリア会社が保有する個人情報を含まないID情報（※3）など、多様なオーディエンスデータを活用したターゲティング

　電通、電通デジタル、CCIは今後も「Premium Viewインストリーム動画広告」において出稿面の拡充を進め、「PORTO DSP」を活用して他メディアへの広告配信も行い、広告主にとって上質かつ選択肢の多い広告サービスの提供ができるよう尽力してまいります。

※1 「Premium View」には、動画広告配信サービス「Premium Viewインストリーム動画広告」と静止画広告配信サービス「Premium View Display」が含まれます。Premium Viewインストリーム動画広告の配信先コンテンツは、次の二つの条件を満たすものに限定されます。第1に、有力な媒体社によって管理された動画コンテンツであること（ユーザー投稿型の動画ではないこと）、第2に、適法であること（違法なアップロード動画ではなく、著作権・肖像権などの処理がなされていること）。主な広告の掲出先は民放のキャッチアップ配信、テレビ＆ビデオエンターテインメント「ABEMA」となります。

※2 「PORTO DSP」は広告主がディスプレイ広告と動画広告をプログラムの運用形式で購入できる、デマンドサイドプラットフォームです。PORTOが直接取引する掲載枠や、第三者Ad Exchangeを通じた掲載枠に運用型広告を掲載することで、オーディエンスにリーチできます。

※3 ユーザーの同意を得て取得した、個人情報を含まない性別・年代などのデータ。

※　PORTOのロゴは株式会社CARTA HOLDINGSが有する株式会社PORTOの登録商標です。