ITR、国内のWeb会議市場規模推移および予測を発表

　独立系ITコンサルティング・調査会社である株式会社アイ・ティ・アール（所在地:東京都新宿区、代表取締役:三浦 元裕、以下「ITR」）は、国内のWeb会議市場規模推移および予測を発表します。

　Web会議市場の2020年度の売上金額は257億円、前年度比130.7%増と2倍強の市場規模となりました。上位ベンダーの伸びが市場拡大に寄与しましたが、なかでもトップベンダーの大きな躍進が影響しました。

　2020年からのコロナ禍によって在宅勤務が急速に広がり、テレワーク環境下での従業員間、あるいは取引先企業とのコミュニケーション・コラボレーション手段のひとつとしてWeb会議の導入が急拡大しました。今後、コロナ禍が収束した後も、一定数の企業では在宅勤務の定着が予想されるほか、勤務場所にかかわらず打ち合わせなどでWeb会議の活用が引き続き期待できるため、伸びは鈍化するものの市場の成長が見込まれます。また、昨今では、ウェビナーやオンラインイベントなどオンラインによる不特定多数への情報発信を目的に活用される場面が増加しており、従来の社内外の会議を目的としたWeb会議需要の鈍化をカバーしつつあります。

　これらのことから、同市場のCAGR（2020～2025年度）は13.2%を予測しています。

　ITRのシニア・アナリストである舘野 真人は、「Web会議はコロナ禍の影響で市場規模が最も大きく拡大した分野のひとつですが、それに伴い、品質に対する要求水準も急速に高まっており、シェア上位ベンダーによる寡占化が進行しています。こうした状況を受け、サービス基盤の拡充や機能の追加に必要なリソースが不足しているベンダーは淘汰される可能性があります。今後に向けては、ハードウェアと一体化した据え置き型サービスの需要が拡大することが予想されます」とコメントしています。