［ニューヨーク　２１日　ロイター］ - 調査会社バンダ・リサーチのアナリストによると、米主要株価３指数が大幅安となった１９日、個人投資家の株式購入が２１億８０００万ドル相当と、過去最大に達した。

米国株式市場では１９日、新型コロナウイルスのデルタ変異株の感染拡大で新たなロックダウン（都市封鎖）が実施され、景気回復が頓挫するとの懸念から広範な部門に売りが出た。ナスダック総合とＳ＆Ｐ総合５００種の下落率は５月中旬以来、ダウ工業株３０種は昨年１０月以降で最大となった。

バンダによると、個人投資家が１９日に購入した株式のうち、ＥＴＦ（上場投資信託）が４４％を占め、通常の取引日の約２９％を大幅に上回った。とりわけＳＰＤＲ（スパイダー）Ｓ＆Ｐ総合５００種ＥＴＦの購入額は４億８２００万ドルだった。

また、１９日の取引では経済再開に絡む銘柄が売り込まれた。機関投資家が売りを出し、個人投資家からの引き合いも低調だったことが要因という。