電通デジタル、社会的不満探索支援ツール「Social Pain Compass」の提供を開始

　株式会社電通デジタル（本社:東京都港区　代表取締役社長執行役員:川上 宗一　以下、電通デジタル）は、「人々（ヒューマン）の不満に迫れば、新しい価値の種が見えてくる。」をスローガンに、人々の不満の探索から、新たな顧客体験（以下、CX:カスタマーエクスペリエンス）変革の戦略構築を支援する専門チーム「Fu-man insight lab（R）（フーマンインサイトラボ）」発の新ソリューションとして、社会不満探索支援ツール「Social Pain Compass（ソーシャルペインコンパス）」を本日より提供開始します。

　昨今、多様化する社会課題への企業の向き合い方の重要性が増すとともに、生活者による企業評価においても、"社会課題への向き合い姿勢の有無"が重要なポイントの一つとなってきている様子が伺えます。事実、Fu-man insight lab（R）が昨年実施した調査（※1）では、生活者の73.6%が「社会や人々の暮らしの課題を解決しようとする姿勢の有無が、今後のブランド/製品選択の基準にもなってくると思う」と回答しています。

　新型コロナウィルス感染症を契機に、社会のデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）の波も加速する中で、DX、顧客体験変革自体が目的化してしまうケースも少なくありません。生活者、そして社会に真に望まれる変革を起こしていくためにも、"その変革によって、自社がどんな社会課題を解決し、社会に対してどのような存在意義（パーパス）を発揮できるのか？"を考えることが、重要であるとFu-man insight lab（R）は考えます。

※1：Fu-man insight labR独自調査（2020年5月16日～17日実施、18～69歳男女、N=500ss）
調査主体：株式会社電通デジタル／調査実施機関：株式会社電通マクロミルインサイト