前場の日経平均は反発、米金融政策や中国景気を警戒し荒い値動き

［東京　２０日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１２７円０６銭高の２万７５９４円２９銭と、反発した。前日の大幅安を受けて自律反発狙いの買いが先行した一方、米金融政策や中国経済の先行きを巡る警戒感がくすぶり、前日終値を挟んでプラスとマイナスを往来する荒い値動きとなった。

日経平均は小安く寄り付いた後、前日に大幅下落したことを受けて自律反発狙いの買いが広がり、プラスに切り返した。その後も上げ幅を急速に拡大し、一時２５０円超高に上昇した。

ただ、買い一巡後は勢いを失って上げ幅を縮小。中国で利下げが発表されると同国景気減速への警戒感が強まって、一時前日比約２５０円安まで下げを深めた。ドル／円が円高に振れたことも重しとなった。新興株市場ではマザーズが心理的節目８００ポイントを一時下回った。前引けにかけては、値ごろ感から押し目買いが支えとなり、日経平均は再びプラスに浮上した。

市場では「米国の金融政策正常化への警戒感がくすぶっており、上値は重い。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を過ぎるまでは、ボラティリティーの高い状況が続くのではないか」（東洋証券の大塚竜太ストラテジスト）との見方が出ていた。

ＴＯＰＩＸは０．４５％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆６５０４億１８００万円と膨らんだ。東証３３業種では２５業種が上昇。精密機器、食料品、その他製品などが上昇率上位に並んだ。一方、海運業、鉱業、保険業など８業種は値下がりした。

個別では、前日に大幅安となったソニーグループが急反発。トヨタ自動車も反発し、主力株を買い戻す動きが目立った。一方、東京エレクトロンなどの半導体関連やＴＤＫなどの電子部品は軟調。日本郵船もさえなかった。

東証１部の騰落数は、値上がりが１５０６銘柄（６９％）、値下がりが５７３銘柄（２６％）、変わらずが１０２銘柄（４％）だった。