機関投資家の景気懸念が金融危機以降で最高、現金に逃避＝ＢｏｆＡ

［ロンドン　１５日　ロイター］ - ＢｏｆＡの機関投資家への月次調査によると、世界経済成長見通しへの懸念が２００８年の世界金融危機以降で最も高まり、キャッシュ（現金）の保有が２年ぶり高水準となった。

調査は３月４─１０日に実施。２０２２年の株式市場は弱気相場との見方が過半数を占め、世界の株式への投資配分は２０２０年５月以来の低水準となった。

現金の比率は約６％に上昇。コモディティー（商品）の比率は過去最高の３３％。ヘッジファンドのネットでの株式投資は２０年４月以来の低水準となった。

最も活発な取引は、石油／コモディティーのロング（買い持ち）、次いでテクノロジー株のロング、ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）関連のロングと続いた。

欧州の機関投資家を対象とした調査では、ロシアのウクライナ侵攻を受けて欧州の成長見通しが悪化、今後１年に経済が減速すると予想した割合は差し引き６９％で１１年以降で最高。差し引きで１２％が成長を見込んでいた２月から８１％ポイント悪化し、悪化幅は１９９４年の調査開始以来、最大となった。

欧州市場について、現サイクルのピークは打ったとの見方は約６１％で、前回調査の２２％から大幅に上昇した。

流動性は新型コロナウイルスのパンデミックが金融市場を震撼させた２０２０年３・４月以降で最も悪化した状況にあるが、今年の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げ回数予想は若干増えた。

ＢｏｆＡは「流動性の状況が非常に悪い局面では歴史的に中央銀行は利上げに消極的だったことを踏まえると、注目すべき状況」と指摘した。

欧州の機関投資家の差し引き４４％が、今後１２カ月で欧州のインフレ率が上昇すると予想。前回調査では３８％が低下を予想していた。世界レベルでインフレ率の低下を予想した割合は差し引き５％。１３年ぶりの高水準だった前回調査の５６％から大幅に低下した。