テスラの驚異的に高い粗利益率、一部アナリストが持続可能性を懸念

［２１日　ロイター］ - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが２０日発表した第１・四半期決算で、粗利益率が３２．９％と目を見張るような高水準になった。これはゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やフォード・モーターといった従来の自動車メーカーの２倍以上だ。ただウォール街の一部アナリストの間では、今後さらなる増産のためには費用が膨らむのが必至で、原材料価格上昇も続いている点からすると、こうした利益率は維持できないのではないかとの懸念が出ている。

テスラの記録的に高い今回の粗利益率は値上げが背景。２１日の同社株は高騰し、少なくとも５人のアナリストが株価目標を引き上げた。しかし、同時に警戒感も広がった。

アナリストは、ベルリンとテキサス州の工場で増産を進めるための支出がじわじわと生産コストに反映されていき、研究開発費が削られていくと予想している。ティップランクスの市場調査責任者ジュリー・ギレスピー氏は「今回の粗利益率は確かに印象深いが、これがピークではないかと不安視する向きもある」と指摘した。

テスラは、向こう半年から１年のコスト増大がもたらす悪影響を相殺する目的で値上げに踏み切った。それでも止まらない原材料高が、粗利益率を押し下げてもおかしくない。

ハーグレーブス・ランズダウンのアナリスト、ローラ・ホイ氏は「テスラの粗利益率は最終的には製造ラインでどれだけ多くの車を生産できるかにかかっている」との見方。十分な生産台数を確保できないことが粗利益率にとって最も大きな根本的リスクの１つになるとの考えを示した。

とはいえマスク最高経営責任者（ＣＥＯ）は今回、昨年第４・四半期時点で５０％と予想した今年の生産台数伸び率見通しについて、６０％の達成が可能と示唆した。多くの投資家はテスラの将来に強気の見方を維持している。

グレート・ヒル・キャピタルのマネジングメンバー、トーマス・ヘイズ氏は「粗利益率は上向く一方だったので、低下すれば驚きだ」と語り、工場への投資には相応のコストがかかるが、生産もまた伸びるだろうと付け加えた。