電通、第5回「SDGsに関する生活者調査」の結果を発表

　株式会社電通（本社:東京都港区、社長:榑谷 典洋）は、電通グループ横断でSDGs（※1）に関するプロジェクトを推進する「電通Team SDGs」のもと、全国10～70代の男女計1,400人を対象に、第5回「SDGsに関する生活者調査」（以下「本調査」）を実施しました。

　本調査では、SDGsの「認知率」「情報経路」「SDGsに取り組む企業への評価」について過去調査結果との比較を行いながら、特にSDGsに対して実践意欲が高い層については、新たに「世代別の特徴」の分析を行いました。

【主なファインディングス】（※2）

①SDGsの認知率は86.0%で、昨年1月の第4回調査（※3）から30ポイント以上伸長。2018年2月実施の第1回調査からは約6倍に。

②「内容まで理解している」という回答は、前回調査（2021年1月）から約1.5倍にあたる34.2%へと伸長。10代は初めて過半数を超えた。

③SDGsを認知している人のなかで、実践意欲が高い層は36.9%。この層へ訴求するには、具体的な事実やSDGsとの関連を示す情報を提供し、理解・共感を獲得することが必要で、メディアでの話題性とともに第三者評価の重要性も明らかになった。

④SDGsの実践意欲が高い層のなかでも、「Z世代（※4）」はジェンダー平等への関心が高く、SDGs関連イベントへの参加意向や関連商品・サービスの消費意向も高い。インフルエンサーや広告の影響を受け、SNSや家族・友人との会話で情報が共有される。

⑤生活者は、積極的にSDGsに取り組む企業に好印象を持つだけでなく、その企業が提供する商品やサービスへの利用意向も高まることが示唆された。

※1 SDGs（Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標）とは、2015年9月の国連サミットで採択されたもので、国連加盟193カ国が2016～30年の15年間で達成するために掲げた目標。世界が抱える問題を解決し、持続可能な社会をつくるために世界各国が合意した17の目標と169のターゲットからなる。

※2 本調査における構成比（%）は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合がある。

※3 第4回「SDGsに関する生活者調査」は2021年1月22～25日に実施。

　https://www.dentsu.co.jp/news/release/2021/0426-010367.html

※4 1990年代半ばから2000年代の初めに生まれた若年層のこと。今後の消費の中心を担う重要な世代であり、世の中の価値観や潮流に影響を及ぼす層として注目されている。（本調査では15～24歳男女の合計が対象）