凸版印刷、マーケティングDX推進のための「DMAP 診断サービス」の提供を開始

　凸版印刷株式会社（本社:東京都文京区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、マーケティングDX（デジタル・トランスフォーメーション）推進ニーズを持ちながらも具体的なプロジェクトとして前に進められない企業の悩みを解消する「DMAP(TM) Digital Marketing Action Pyramid(TM)/読み:ディーマップ）診断サービス」を、2022年5月より提供開始します。

　「DMAP(TM) 診断サービス」は、企業のデータ利活用とデジタルマーケティング推進における課題点を「データ」「マーケティングシステム」「人的リソース・スキルセット」の3つの視点から可視化して診断し、具体的な課題対応方針とロードマップを提供するサービスです。

■開発の背景

　現在、高齢化に伴う人口減少、コロナ禍で一気に加速したデジタルシフトなど、ビジネスを取り巻く環境は大きな変化に直面しています。多くの企業では、データの利活用により顧客に対する理解を深め、デジタル上においても、より1to1に近いコミュニケーションを行うことでCX（顧客体験）やLTV（顧客生涯価値）を向上させる「マーケティングDX」を推進したい、との機運が高まっています。しかし、「社内検討に必要な自社の現状把握と分析が難しい」「上申に必要なデータ利活用の期待成果が明確に示せず『自分事化』できないことで予算の承認が得られず、具体的なプロジェクトとして進められない」との声が多く挙がっています。

　凸版印刷は、これらの課題を解消すべく、あらゆるマーケティングDX推進ニーズを持つ企業に向けた「DMAP(TM)診断サービス」の提供を開始します。本サービスは、マーケティングDXを全社プロジェクトとして推進する際に、経営層が求める「自社はいま、どのような状況なのか」「何に取り組む必要があるのか」「それによって何がもたらされるのか」といった問題への答えを明瞭にすることができます。