2025年は「オールドメディア」が流行語大賞トップ10入りするなど、メディアとネットの“分断”が一段と鮮明になった年だった。この変化は、企業のマーケティングにも影響を及ぼしている。SNSをはじめとする情報発信といえば、日清食品やマクドナルドといった大企業の派手な施策が注目されがちだ。しかし実は今、中小企業や地方企業にこそ、“成功の芽”が生まれつつある。この追い風の正体、そして2026年に本格化するトレンドとは何か。

2025年は、SNSが政治もビジネスも左右する「転換点」の年だった。参院選や総裁選でその影響力が可視化される一方、企業のSNS活用はすでに日常業務として定着していたはずである。しかしこの年、一度は冷めていたはずのSNSマーケに大企業は再び注力していた。その背景をたどると、2025年に起きた複数の変化が関係していることがわかる。また、SNSマーケで長く課題とされてきた“ある弱点”にも改善の兆しがあり、2026年には活用がさらに進むと見られている。今回は、こうした“再評価”の流れを整理し、2026年のトレンドを予測する。

10月13日に幕を閉じた大阪・関西万博。11月3日に開催された「御堂筋ランウェイ2025」では、ミャクミャクや各パビリオンのユニフォームが再集結し、20万人が詰めかけ熱気に包まれた。ミャクミャクのグッズ売上は約800億円に達し、博覧会協会は黒字を発表するなど、「成功」を裏付ける情報も相次ぐ中、大阪万博は日本に何を残したのだろうか。「アフター万博」の未来を左右する“5つの視点”から、この国際イベントが本当に残したものを考えたい。