「またAI飯か…」叩かれても企業が使うワケ、AIが進化するほど起きる“逆転”とは

炎上でも…企業が「AI画像」を使いつづける合理的な理由

　最近、企業が生成AIを活用して作成・加工した食べ物の広告画像が、SNSで相次いで批判を浴びるのが目につく。2026年8月には、味の素のレシピサイト「味の素パーク」の公式Xが投稿した画像で、「ほんだし」のラベルや文字が崩れていることが指摘された。

　味の素は、実写写真をAIで明るさや背景などを加工した結果、文字やラベルが崩れたと説明し、謝罪している。

　ほかにも、かき氷やサービスエリアの飲食店メニューなど、生成AIを使ったとみられる食品画像に対し、「おいしそうに見えない」「食欲が削がれる」といった反応が広がった。

　また9月に入ってからは食品以外でも、鹿児島県指宿市のマラソン大会ポスターで生成AIの使用が物議を醸いだほか、ゲーム会社レベルファイブもオンライン発表会でAIを使った映像を公開し、批判を受けて謝罪する事態となった。

　もっとも広告・宣伝をはじめ、メディアに掲載されるビジュアルを加工すること自体は、生成AIが普及する以前から当たり前に行われてきた。特に食品広告では、照明や盛り付け、撮影後のレタッチなどを通じて「おいしそうに見せる」ことが重要である。逆に、実際に注文した料理が広告写真とあまりにも違っていて、消費者が落胆するという問題も昔からあった。

　では、なぜ企業は批判されるリスクがあっても生成AIを使うのか。理由はシンプルで、制作のスピードとコストだ。SNS投稿や広告素材を大量かつ短期間で用意する必要がある中、背景変更や画像補正、バリエーション制作まで短時間でこなせる生成AIは、企業にとって無視しにくい存在になっている。

　ただし、食品広告では事情が少し違う。画像は単なるイメージではなく、「実際にどんな商品なのか」を伝える情報でもある。AI加工で実物から離れすぎれば、効率化どころか信頼を損ないかねない。

　そして興味深いのは、AIが広がるほど、むしろ“逆の表現”が評価され始めていることだ。 【次ページ】「AIか、人間か」ではない、プロが見る“本当の分岐点”