終身雇用と年功序列をベースとした人事制度が限界を迎えつつある今──。売上2兆円企業の人事担当役員が決断したのは従来のメンバーシップ型からスキル型人事制度への大転換だった。だが、制度移行には評価プロセスの構築、スキル体系の定義、そして何より現場の納得を得るための工夫が不可欠だ。この企業が実践した、第3回で紹介した思考ツールを活用する具体的手法を、『BCG　経営課題解決「20の思考ツール」　成果を最大化する「7つの要素」』を上梓したボストン コンサルティング グループ（BCG） マネージング・ディレクター＆シニア・パートナーの井上潤吾氏が解説する。

「あの人はなぜいつも良いアイデアを思いつくのか？」──その差は、物事を“多角的”に見る力にあった。しかし、言うのは簡単だが実践となると難しい。スマホ1つとっても、子供、環境活動家、経営者…見る人が変われば、それはただの電話ではなくなる。そこで、“デキる人”だけが実践している、視点を一瞬で切り替える5つの思考法を、『BCG　経営課題解決「20の思考ツール」　成果を最大化する「7つの要素」』を上梓したボストン コンサルティング グループ（BCG） マネージング・ディレクター＆シニア・パートナーの井上潤吾氏が、日常で鍛える方法とともに紹介してくれた。

「うちの仕事、AIに全部取られるんじゃないか」──売上1,000億円企業の社長が感じた危機感は、多くの経営者が抱える不安そのものだ。市場調査という専門性の高い業務でさえ、生成AIで顧客企業が自前でできてしまう時代が来ている。だが恐怖で立ち止まることなく、第1回で紹介したBCG流の思考ツールを武器に、冷静な分析を開始した。社長が導き出した結論とは何か。『BCG　経営課題解決「20の思考ツール」　成果を最大化する「7つの要素」』を上梓したボストン コンサルティング グループ（BCG） マネージング・ディレクター＆シニア・パートナーの井上潤吾氏が、事例とともに解説する。

「天気がいいね」というひと言も単なるあいさつなのか、外出の誘いなのかは文脈次第だ。ビジネスでもこうした「コンテクスト」を読む力は欠かせない。市場分析、顧客対応、組織マネジメントなど、あらゆる場面で状況や背景を踏まえた判断が求められる。しかし、過度なコンテクスト重視は多くの危険をはらんでいる。世界的企業も細心の注意を払っている“罠”とは何なのか。『BCG　経営課題解決「20の思考ツール」　成果を最大化する「7つの要素」』を上梓したボストン コンサルティング グループ（BCG） マネージング・ディレクター＆シニア・パートナーの井上潤吾氏が解説する。

昨今、PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）という言葉をよく用いる。プロジェクトとは組織横断的かつ時限的な体制を指す。急な事業環境変化への追随や、M＆Aなど秘密裏で集中的な検討のほか、最近では組織改革やプロセス改革など漸次的改善の全社的浸透、実行徹底の際にも用いられる。しかしプロジェクトはうまく進展しないことも多く、PMOが必要になる。プロジェクトが急増し活用領域が広がると、その運営の巧拙が結果に大きく影響するため、経営陣も注目するようになってきた。そこで今回は、プロジェクトマネジメントの入り口であるプロジェクト評価について、弊社がグローバルで導入している一手法をご紹介する。

ITガバナンスに関する経営コンセプトはいろいろある。TCOはIT投資額・経費総額の把握であり、IT資産棚卸しはいわゆる情報システム資産のバランスシート把握、そしてIT投資の見える化は、IT案件の優先順位付けと出口制御のプロセス明確化および実行である。しかし、どのコンセプトもITを活用する力そのものの評価、マネジメントに言及しているわけではない。そこで今回は、このITを活用する力そのものを高めることで、IT投資のReturn(効果)を最大化するアプローチについて説明する。

日本では、ほとんどの企業や機関が何らかの情報システムを構築している。しかし、それらの情報システムは、然るべきITアーキテクチャに基づいて構築されていないことが多い。これは耐震構造を十分考慮されていない建築物と同じで、外からの刺激や自然劣化に対して脆弱で、企業経営や機関経営にさまざまな危険をもたらす。今回は、ITアーキテクチャの視点から見た現在のよくある課題と、その対策について紹介していきたい。

年金制度を信頼できるものに再構築するのは、国民全体に影響がおよぶことを勘案すれば当然の成り行きであろう。しかし、こうした年金問題の背後にある社会保障制度のシステムインフラの制度設計がそもそもどうあるべきかといった論点に対しては、十分な議論がなされていない。今回は、そうしたシステム面からみた制度設計のあるべき姿について米国との比較も踏まえて提言をしていきたい。

昨今、コンプライアンスやセキュリティなど内部統制に向けた動きが強まっており、情報管理もその一翼を担っている。しかし、内部統制に向けた情報
管理は、その実行においてさまざまなトレードオフが存在する。今回は、トレードオフを明確に表現し、その最適点を見出すポイントについて説明する。

最近、国内大企業の経営層の方々と話していて、必ず同意が得られる話題がある。それは、「中堅に元気がない」「若手の仕事に対する姿勢には違和感がある」ということだ。経営陣のコミュニケーションが足りないのかもしれないし、中堅・若手の覇気がなくなってきたのかもしれない。いずれにしても、これは由々しき問題である。今回は、この組織の活性化について弊社の枠組みを紹介し、どのような打ち手を講じるべきかを紹介したい。

世界中で大規模災害やテロが多発する中、国民の安心・安全に対するニーズは日増しに高まっている。この環境下で、日本政府は、危機管理に対する対策を本格的に取り組む必要がある。今回は、危機管理の現状と日本政府が今後早急に検討すべき課題を指摘したい。

日本では最近、組み込みソフトにおける品質不具合が多発しており、メーカーにとって組み込みソフトの開発力強化は喫緊の課題となっている。また、一方で、組み込みソフト開発市場は、巨大な市場であり、今後も急速に拡大することが考えられるため、利益が確保できるビジネスモデルが確立できれば成長領域にもなりうる。このような状況で、各メーカーは組み込みソフト開発の改善に取り組んでおり、その位置づけは「攻め」と「守り」の両方の意味合いがある。今回は、組み込みソフト市場の概観を説明し、関連各社にとっての経営課題を指摘する。