記事 ソーシャルメディア トランプは欲しいTikTok、たとえイーロンが買収しても「TikTok問題」は終わらないワケ トランプは欲しいTikTok、たとえイーロンが買収しても「TikTok問題」は終わらないワケ 2025/01/27 8 TikTokを巡って米国で混乱が続いている。米国では、TikTokを運営するバイトダンスに対し、米国事業の売却か運営停止を迫る、通称「TikTok禁止法」が2024年4月に成立していた。同法の期限の前日となった1月18日、米国ではTikTokの配信と利用が停止されたものの、翌日、大統領就任式を控えたドナルド・トランプ氏は「TikTokが好きだ」と語り、TikTok停止を75日間猶予する大統領令を出した。結果的に停止から24時間もたたずTikTokは再開、ドタバタ“トランプ劇場”が繰り広げられた。売却先にイーロン・マスク氏の名前が挙がるなど、TikTokの行方に注目が集まるが、この問題はそう簡単には終わらないと言える。
記事 ソーシャルメディア なぜTikTokは「ヒットの発信地」になった？「×アニメ」がもたらす「勝ち確」の未来 なぜTikTokは「ヒットの発信地」になった？「×アニメ」がもたらす「勝ち確」の未来 2024/09/06 2 日本のアニメ産業は3兆円市場に成長したが、さらなる発展を目指すには、いくつかの課題を解決しなければならない。TikTokがアニメ産業の持続的発展を支援する取り組みを開始したのも、それが背景にある。TikTokは日本のアニメにどのような変化をもたらすのか。前編に引き続き、アニメプロデューサーの植田益朗氏とTikTokの日本を含むAPAC地域のコンテンツオペレーションを統括する、TikTok APAC ゼネラルマネージャー 佐藤陽一氏が語り合った。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「もっと世界で輝ける」ガンダム育ての親とTikTokが描く、日本アニメの超発展シナリオ 「もっと世界で輝ける」ガンダム育ての親とTikTokが描く、日本アニメの超発展シナリオ 2024/08/29 3 日本のアニメは、今や日本を代表する産業へと成長し、海外のファンも多い。その人気ぶりはとどまるところを知らず、国を挙げた産業振興の取り組みも始まっている。一方、長くガンダムシリーズの作品などを手がけてきたアニメプロデューサー 植田益朗氏は「このままでは持続的発展は難しい」と現状を語る。2024年5月にアニメ業界との連携を発表したTikTokの日本を含むAPAC地域のコンテンツオペレーションを統括する、TikTok APAC ゼネラルマネージャー 代表 佐藤陽一氏とともに、日本アニメの現在と未来を語り合った。
記事 セキュリティ総論 トランプ政権の「生みの親」？インフルエンスオペレーションの知られざる危険性を解説 トランプ政権の「生みの親」？インフルエンスオペレーションの知られざる危険性を解説 2023/02/20 トランプ政権の「生みの親」？インフルエンスオペレーションの知られざる危険性を解説 ナラティブ（筋書きのある創作物語）を用いて発信者側にとって都合の良いように、受け手側の認識を変えていく「インフルエンスオペレーション」。インターネットの普及により、情報発信の手段が多様化した現在、サイバー脅威としてのインフルエンスオペレーションの危険性は増している。こうした脅威にどう対処していけばよいのか、国内外で実際に起きた事例を元に、明治大学サイバーセキュリティ研究所で所長を務める齋藤孝道氏が解説する。
記事 ソーシャルメディア Mastodon（マストドン）の基礎を解説、Twitterとどう違う？始め方から活用法まで Mastodon（マストドン）の基礎を解説、Twitterとどう違う？始め方から活用法まで 2023/01/05 Twitterに代わる「分散型ソーシャルメディア」として登場し、オープンソースプロジェクトで成長を続けてきた「Mastodon（マストドン）」がここに来て、改めて注目を集めている。きっかけはイーロン・マスク氏によるTwitterの買収（および改革）だ。中央集権的なプラットフォーマーの脆弱性が明らかになる中、ソーシャルメディアもWeb3時代に合わせて分散型へと移行していく時期を迎えたのか。ここではMastodonの基礎やその仕組み、具体的な利用方法などをわかりやすく解説する。
記事 中国 「世界のTikTok」がライバル視するSNSは何がスゴイ？ 大手ECがこぞって真似する仕組みとは 「世界のTikTok」がライバル視するSNSは何がスゴイ？ 大手ECがこぞって真似する仕組みとは 2022/12/20 今や世界的なSNSとなったTikTokを運営するバイトダンスが、ライバル視をしているSNSがあるという。2021年初め、CEO自らが問題提起し、対策チームを設置したというほど警戒しているそのSNSとは、「中国のInstagram」と呼ばれる「小紅書（RED）」だ。驚くことに、アリババやテンセントまでもがこの小紅書を研究し、対策を練り、すでに類似サービスの運用を始めている。なぜ、中国の主要テック企業は、利用者数では格下の小紅書をここまでライバル視するのだろうか。その理由を探ると、消費体験を大きく変えるECの新時代が幕を開けようとしていた。
記事 ソーシャルメディア 売上70倍・物流進出のTikTok、減収組Facebook・YouTubeとのガチ勝負の行方 売上70倍・物流進出のTikTok、減収組Facebook・YouTubeとのガチ勝負の行方 2022/11/08 今やFacebookやInstagramに次ぐ第3位のソーシャルメディアに成長したTikTok。2020年にトランプ前政権による政治的圧力などで成長の鈍化が指摘されていたが、実際はさらに成長し、2019年から2024年の間に広告収入は70倍となる見込みだ。あまりの勢いに、広告収入で苦戦が続くメタやグーグルらも警戒心をあらわにし、本気になって対抗策を打ち始めた。さらには米議会でもTikTok追放の声が上がっている。民間と政治家によるTikTok包囲網が形成され、TikTokに大きな壁が立ちはだかる。短編動画市場で何が起きているのか、探ってみたい。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ インスタは批判の嵐、YouTubeは強化、TikTokは鈍化。大混戦「短編動画」市場のゆくえ インスタは批判の嵐、YouTubeは強化、TikTokは鈍化。大混戦「短編動画」市場のゆくえ 2022/08/22 これまでソーシャルメディア市場では、インスタグラムは写真、YouTubeは比較的長めの動画などと、それぞれのプラットフォームにおけるコンテンツフォーマットはおおむね棲み分けられていた状況だった。しかしTikTokの登場により、各プラットフォームは、TikTokを意識した短編動画機能を追加し、その拡充に多大な投資を行っている。これに伴い、急成長していたTikTokの成長が鈍化するなど、短編動画をめぐる競争は激化の様相だ。以下では、インスタグラム、YouTube、TikTokの動向に加え、密かにプレゼンスを拡大するインドの国内プレーヤーの動きなど、短編動画をめぐる動きを探ってみたい。
記事 中国 TikTok運営「バイトダンス」がネット広告で“圧勝”しているワケ。斬新すぎる手法の詳細 TikTok運営「バイトダンス」がネット広告で“圧勝”しているワケ。斬新すぎる手法の詳細 2021/10/12 中国の2021年上半期におけるネット広告市場シェアは、バイトダンスが45.7％を占める結果となった。ショートムービー投稿アプリ「抖音（ドウイン）」とその国際版「TikTok」の人気により、世界的にも同社の存在感は増している。抖音やTikTokの強さの源泉は、莫大な利用者数にあるが、ネット広告の世界でも従来の検索広告やバナー広告を過去のものにするほどの革新性を持っている。抖音の広告の多くは、素人がスマホで撮影したようなクオリティーで、広告のプロフェッショナルほど侮ってしまいがちだ。だが、この一見素人クオリティーの広告が業界の常識を覆し続けている。抖音の広告の仕組みと業界にもたらした3つの変化とは。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「消臭力」CMの仕掛け人・鹿毛康司氏が実践する「心」をつかむ方法 「消臭力」CMの仕掛け人・鹿毛康司氏が実践する「心」をつかむ方法 2021/06/21 思わず口ずさんでしまう音楽や、独特の世界で見る人の心を動かすエステーのテレビCM。家庭用消臭剤「消臭力」や防虫剤「ムシューダ」、冷蔵庫脱臭剤「脱臭炭」などがおなじみだ。その仕掛け人が、「お客さまの心に向き合う」をテーマに活動するマーケターでありクリエイティブディレクターの鹿毛 康司氏。テレビCMのみならず、TwitterやYouTubeなどを活用しながら話題を拡散していくマーケティングにも取り組む鹿毛氏に、消費者のインサイトをつかむ方法や、デジタルメディアの活用について聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 村上臣×伊藤羊一：ジョブ型雇用への大転換、生き抜くために何をすべきか？ 村上臣×伊藤羊一：ジョブ型雇用への大転換、生き抜くために何をすべきか？ 2021/04/21 働き方が多様化し、終身雇用を前提とした「メンバーシップ型雇用」から業務を特定して採用する「ジョブ型雇用」への移行を検討する企業が増えている。日本企業も欧米型の雇用に近づきつつあるといわれる中で、個人としてどんな働き方を選択し、サバイブしていけばよいのか。『転職2.0』を上梓したLinkedIn（リンクトイン）日本代表の村上 臣氏と、『１行書くだけ日記 』の著者で、Zアカデミア学長の伊藤羊一氏が激動の雇用環境を生き抜く術を語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 “人の気持ちを動かす”AIチャットボット、移住希望者を大幅に増やした広島県の次なる施策とは “人の気持ちを動かす”AIチャットボット、移住希望者を大幅に増やした広島県の次なる施策とは 2021/02/17 少子高齢化で人口が減少する中、地方自治体にとって重要な取り組みとなっているのが「移住者」の獲得だ。各地域が移住への支援競争を繰り広げる中、認定NPO法人ふるさと回帰支援センターがまとめた移住希望地ランキングで2019年に2位に躍進したのが広島県である。手作りイベントやオウンドメディアによる情報発信など、独自の取り組みで成果を上げてきた同県が、新たな試みとして挑戦したのが、AIチャットボットの開発だった。なぜ、広島県はAIチャットボットを必要としたのか。開発に携わったキーパーソンに話を聞いた。
記事 ソーシャルメディア ビジネスSNSとは何か？なぜ必要？リンクトインとEightが語る「キャリア形成の新常識」 ビジネスSNSとは何か？なぜ必要？リンクトインとEightが語る「キャリア形成の新常識」 2021/02/15 テレワーク、ジョブ型雇用、副業・兼業など、新しい働き方を意味するキーワードを耳にすることが増えた。我々の働き方は、今、確実に変化し、コロナ禍でさらに加速しているように見える。その中で、先進的な働き方をしているビジネスパーソンを中心に活用が広がっているのが「ビジネスSNS」だ。世界最大手のリンクトイン、日本で代表的なEightのキーパーソン2人に「ビジネスSNS」が注目される背景や活用方法、今後の展開を聞いた。
記事 セキュリティ総論 ロシア発チャットツール「テレグラム」が犯罪に使われるワケ E2EEは両刃の剣だ ロシア発チャットツール「テレグラム」が犯罪に使われるワケ E2EEは両刃の剣だ 2020/12/10 オンライン会議ツールのZoomは、大手企業や政府系機関では利用が解禁されていないことがある。通信が「E2EE」（エンドツーエンド暗号化）で保護されていないことが理由とされており、Zoomは現在E2EEをサポートすべくテクニカルプレビュー版でテストを行っている。対して、ロシア発のチャットツール「テレグラム」はE2EE機能を実装している。にもかかわらず、テレグラムもまた一部の規制当局に目をつけられている。それはなぜか？
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「ソーシャルリスニング」でいま何がわかる？プロが語る海外SNS事情 「ソーシャルリスニング」でいま何がわかる？プロが語る海外SNS事情 2020/08/13 「ソーシャルリスニング」という言葉を知っているだろうか？簡単に説明すれば、私たちが普段接しているソーシャルメディア上の声を集めて分析するマーケティング手法を指す。だが、ネット上の膨大なテキスト情報、具体的にどう活用すればいいのだろうか。主に海外のソーシャルリスニングを活用した調査や施策展開を得意とするソリッドインテリジェンス 代表取締役 丸野敬氏に、日本企業のグローバル進出の例やコロナ禍による影響も合わせて話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 Slack社はコロナ禍でどう働いていたのか？ CEOが「マラソン」と語った真意とは Slack社はコロナ禍でどう働いていたのか？ CEOが「マラソン」と語った真意とは 2020/08/12 猛威を振るった新型コロナウイルスにより、多くの企業がリモートワークの導入に踏み切ることになった。それに伴い、コミュニケーションの形が大きく変容している。当初は否応なく始まったリモートワークだが、企業にとって「攻め」の施策となるよう活用することが重要になっている。ビジネス向けメッセージプラットフォーム「Slack」で知られるSlack社は、ニューノーマル時代に応じて実際にどう働き方を変えたのか？ 事例を交えて、具体的な方法を解説しよう。
記事 デジタルマーケティング総論 ユーザー・エクスペリエンスとカスタマー・エクスペリエンスはいったい何が違うのか？ ユーザー・エクスペリエンスとカスタマー・エクスペリエンスはいったい何が違うのか？ 2020/07/14 テクノロジーの進展とともに製品が高機能化し、単に性能が良いというだけでは消費者の支持が得られない時代になりました。「地球上でもっとも顧客第一の会社」をミッション・ビジョンとして掲げているアマゾンに限らず、あらゆる企業が今取り組んでいるのが「体験（エクスペリエンス）」の改善です。しかし、似たような言葉に「ユーザビリティ」「ユーザー・エクスペリエンス」「カスタマー・エクスペリエンス」といった言葉があります。それぞれはいったい何が違うのでしょうか。立教大学ビジネススクール教授で、競争戦略アナリスト 田中 道昭氏が解説してくれました。
記事 経営戦略 アマゾン経済圏の正体、経済圏はプラットフォームやエコシステムと何が違うのか？ アマゾン経済圏の正体、経済圏はプラットフォームやエコシステムと何が違うのか？ 2020/06/12 GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）のビジネスモデルを説明する際によく使われるのが「プラットフォーム」や「エコシステム」「〇〇経済圏」といった表現だ。これらは似た言葉として使いがちだが、敢えてその違いを明確にすることで各社の強みを明らかにしようとしているのが『経営戦略4.0図鑑』を上梓した競争戦略アナリストの田中 道昭氏だ。本稿では田中氏にアマゾンや楽天などを例として「経済圏」とはいかなるものかについて解説してもらった。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 2018年“システム障害事例”を振り返る 高回復システムの作り方は「失敗に学べ」 2018年“システム障害事例”を振り返る 高回復システムの作り方は「失敗に学べ」 2019/02/06 システム障害が発生したときのビジネスへのインパクトは、ますます大きくなっている。実際ここ数年の傾向をみると、報道ベースでの障害事例は増加傾向にあり、企業評価やブランドが毀損されているケースは多い。独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）では、システム障害時の事例について取りまとめ、企業・組織等に有効な対策を練ってもらうためのガイドブックを数多く発行してきた。そこで障害事例を分析してきたIPAの山下 博之氏と目黒 達生氏に、システムの信頼性の高め方と、高回復力システムの作り方について話をうかがった。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 徳力基彦が「ユーザーに頼れ」と語る理由、“認知やCVRだけを追う組織”になっていないか？ 徳力基彦が「ユーザーに頼れ」と語る理由、“認知やCVRだけを追う組織”になっていないか？ 2018/12/21 インターネットの普及により、これまでのマーケティングは変革を余儀なくされている。特にソーシャルメディアの登場は、誰もが気軽に意見を発信できる「一億総メディア化の時代」を推進し、もはや一般ユーザーの方が、企業よりも相対的に力が強くなってきた状況だ。ソーシャルメディアの企業活用に関する啓蒙を行うアジャイルメディア・ネットワークの徳力 基彦氏は「ソーシャルメディアでユーザーがメディア化し、従来のマスマーケティングとは異なる価値観のパラダイム・シフトが生まれています」と指摘する。新時代のマーケティングを成功に導くアプローチとはいかなるものだろうか？
記事 デザイン経営・ブランド・PR 旧型テレビCMの終幕 コカ・コーラが「視聴者とダイナミックに作る」理由 旧型テレビCMの終幕 コカ・コーラが「視聴者とダイナミックに作る」理由 2018/08/31 CM素材の送稿から考査、搬入までのプロセスをオンライン上で行う「テレビCMのオンライン運用」が2017年10月より国内で開始した。プロセスの高速化やコスト削減といった運用面のメリットが注目されがちだが、本当に面白いのは、実はその先に実現が期待される次世代型テレビCMにある。10年以上前からオンライン運用を実施するイギリスの先進事例を見ながら、テレビCMの未来を占う。
記事 デジタルマーケティング総論 20万人がLINE交換、「安室透チャットボット」に“執行”される理由 20万人がLINE交換、「安室透チャットボット」に“執行”される理由 2018/07/25 「モノ消費」から「コト消費」が喧伝され、オンラインとオフラインを融合したマーケティング施策に注目が集まっている。2018年4月に公開された劇場版『名探偵コナン ゼロの執行人』に合わせたコミックスのキャンペーンでは、オンライン施策として、劇中に登場する人気キャラクター「安室透（あむろとおる）」とLINEで友だちになって会話を楽しめる「安室透チャットボット」を公開、人気を博した。キャラクター設定を忠実に再現し、利用者であるファンに「楽しさ」を演出する運用のポイントや、想定を上回るような大量のアクセスが集中する状況を考慮したインフラの工夫などについて、キャンペーンをリードした小学館 マーケティング局の戸板麻子氏と、cloudpack（アイレット） セクションリーダーの比企宏之氏に聞いた。
記事 ソーシャルメディア ニコンが最近若者に売れているワケ、縮小のカメラ市場に活路ひらく「#」 ニコンが最近若者に売れているワケ、縮小のカメラ市場に活路ひらく「#」 2018/06/13 スマートフォンで手軽にスナップ撮影ができるようになったことで、カメラ市場は縮小を続けている。その一例として、2018年5月、カシオは不採算のデジカメ事業から撤退することを発表した。そんな時代にあって、カメラ企業はどのようなマーケティング施策を展開しているのだろうか。100年の歴史を持つ老舗、ニコン。その国内のマーケティング戦略を担う、ニコンイメージングジャパンの執行役員 マーケティング本部長 上村公人氏に話を聞いた。
記事 ソーシャルメディア Slackの新機能「Actions」、ほかのツールへの書き込みや操作が可能に Slackの新機能「Actions」、ほかのツールへの書き込みや操作が可能に 2018/06/01 チャットサービス「Slack」を提供するSlackは、米サンフランシスコで同社にとって初めてのデベロッパーカンファレンス「Spec」を開催。基調講演でSlackの新機能「Actions」を発表しました。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 企業SNSの「愛され作法」、シャープ・セガ・東急ハンズの“中の人”大いに語る 企業SNSの「愛され作法」、シャープ・セガ・東急ハンズの“中の人”大いに語る 2018/05/17 企業が生活者と双方向のコミュニケーションを取れる場であるSNS。SNSをうまく活用し生活者から愛される存在になる企業も近年は増えてきたが、一方で1つの投稿をきっかけに炎上し企業ブランドを損なうリスクもある。企業SNSの先駆者的存在かつ“愛され企業アカウント”3社の「中の人」が、理想とする企業と生活者のSNSコミュニケーションを語った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR フェイスブック、ツイッター、リンクトイン幹部が語る「ソーシャルメディアの未来」 フェイスブック、ツイッター、リンクトイン幹部が語る「ソーシャルメディアの未来」 2018/04/24 フェイクニースの拡散を助長している、ユーザーの個人情報で巨万の富を得ている、政治に介入している…。最近、ソーシャルメディアに対する風当たりが強い。社会インフラの1つとなりつつあるソーシャルメディアだが、そのリスク対策にはもろさも露呈している。今後、ソーシャルメディアはどこに向かうのか。フェイスブック、ツイッター、リンクトインの幹部が集結し、ソーシャルメディアが抱える課題やその対策、今後の展望などを語った。
記事 ソーシャルメディア 広告なしSNS「Vero（ヴェロ）」は、フェイスブックに取って代わるか？ 広告なしSNS「Vero（ヴェロ）」は、フェイスブックに取って代わるか？ 2018/04/20 フェイスブックに批判が集まっている。収集した個人情報が外部の調査会社によって不正に利用されていたからだ。そんな中、広告を表示しないSNS「Vero」が注目を集めている。Veroは広告収益ではなく、サブスクリプションでユーザーから直接利益を得るモデルを採用しているため、個人情報を過度に取得する必要がない。広告モデルに頼らないSNSは収益を上げられるのか？ 個人情報に頼らない「ユーザーのためだけ」のサービスは実現するのか？ Veroは、これまでにリリースされては忘れ去られていった「新たなソーシャルアプリ」の枠を超えられるのだろうか。
記事 ゼロトラスト・クラウドセキュリティ・SASE Facebookの「いいね！」ボタン、無断で個人情報を送信？ あらためてその仕組みを知る Facebookの「いいね！」ボタン、無断で個人情報を送信？ あらためてその仕組みを知る 2018/03/05 2月25日、読売新聞が、企業サイトや公式ページに設置されているFacebook（フェイスブック）の「いいね！」ボタンが押した人の個人情報を無断で収集していると報じた。しかし、この機能はもう何年も前から実装され利用されてきているものだ。これまで大きな問題にならなかったはずなのに、なぜいま話題に上がったのか。機能や運用方法に変更があったのだろうか。あらためてSNSの広告について考えてみよう。
記事 グループウェア・コラボレーション 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 2018/01/16 2017年3月、政府の「働き方改革実現会議」は「働き方改革実行計画」を決定した。いよいよ「働き方改革」が実行フェーズに入ったわけだが、依然として日本企業の働き方は効率が悪い。そこで注目されているのが、ソーシャルやモバイルを積極的に活用して高い効率を実現する「シリコンバレー流の働き方」だ。企業内のコミュニケーション活性化、ナレッジ共有、業務効率化の最新動向について探った。
記事 ソーシャルメディア コルク佐渡島庸平×ナカヤマン。対談：今、コンテンツに何が起きている？ コルク佐渡島庸平×ナカヤマン。対談：今、コンテンツに何が起きている？ 2018/01/16 SNSの普及で、誰もがコンテンツを生み出し消費できる時代になった。そんなSNS隆盛の時代では、コンテンツやプロモーションのあり方は大きく変わりつつある。日本が誇る強力コンテンツの一つである漫画も、Web漫画や漫画アプリ、電子書籍や読み放題サービスなどの登場で、そのあり方が変化している。今、コンテンツに何が起きているのか。『バガボンド』（井上雄彦）など大ヒット漫画の編集を担当し、2012年に講談社を辞めて作家エージェント会社コルクを立ち上げた佐渡島 庸平氏と、ラクジュアリーブランドのコンテンツマーケティングをワールドワイドで手掛けているマーケター兼アーティストのナカヤマン。氏が、「コンテンツの未来」について語り合った。
