記事 Office、文書管理・検索 MPS(マネージドプリントサービス)、5,000人以上の大規模企業では15.0%が導入 2015/01/19 IDC Japanは19日、国内オフィスプリント環境の導入判断者に対して、プリント管理およびドキュメント管理の実態、MPSの導入状況、モバイル/クラウドプリントの導入状況などについて調査し、これらを総合して国内のプリント/ドキュメント管理の成熟度を分析した結果を発表した。
記事 ソーシャル・エンタープライズ2.0 フェイスブックのユーザー数、40か国中31か国で減少 「刺激が少なくなってきている」 2015/01/16 アウンコンサルティングは16日、世界40カ国を対象に、フェイスブックの人口に関する推移を調査し、これを発表した。
記事 IT市場調査 2015年は官公庁が高い成長率か 2014年~2018年の国内産業分野別IT支出動向と予測 2015/01/16 IT専門調査会社 IDC Japanは、国内産業分野別IT市場における2014年上半期の実績の分析、および2014年~2018年の市場規模予測について発表した。
記事 データセンター・ホスティングサービス・IaaS AWSやAzureなど、クラウドサービスは過去365日でどのくらい落ちているのか? 2015/01/16 クラウドを対象にした調査会社CloudHarmonyが、過去1年のおもなクラウドの稼働状況を明らかにしています。
記事 IoT・M2M アクセンチュア消費者調査:IoTはハイテクの成長エンジン スマホなどの購入意欲は鈍化 2015/01/14 米アクセンチュアは、2014年10月から11月にかけて、日本を含む世界24か国2万4千人の消費者を対象に、ウェアラブル端末や3Dプリンタなど最新デバイスや、スマートフォンや高精細TVといった既存分野のハイテク製品の消費意向に関する調査を実施し、調査レポート「Engaging the Digital Consumer in the New Connected World(ネットワーク等で相互に接続された来るべき新たな社会でデジタル消費者と向き合うには)」として発表した。これによると、既存分野のハイテク製品については消費者の購入意欲は減少傾向にある一方で、最新分野のデバイスに対する購入意欲は今後5年間では好調という。
記事 IoT・M2M モノのインターネット(IoT)は企業に最大75%のコスト削減と25%の売上増をもたらす 2015/01/07 これまで実現できなかったサービスを提供可能にするIoT(Internet of Things:モノのインターネット)への注目が日増しに高まっている。既にさまざまな活用事例も見られるようになってきているが、長期的な視点に立ち、IoTを積極的に推進していくためには、どのような視点と取り組みが必要となるのか。ガートナーでは、1.9兆ドルのビジネス価値をもたらすとされるIoTの使用モデルを4つに分類。その価値を最大化するために用いる5つのアーキテクチャ、そして使いこなすための3つのスキルについて解説する。
記事 BI(DWH、OLAP、マイニング) BI・DWHなど分析ツールのシェア・売上高比較調査、オラクルやSAPなどの寡占変わらず 2015/01/06 IDC Japanの「2014年 国内主要BAソフトウェアベンダーの競争力分析」によれば、2013年の国内BAソフトウェア市場は、前年比7.7%増の1,621億1,600万円に市場規模を拡大した。さらにこの市場は、2013年~2018年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)7.0%で推移し、2018年には2,272億7,900万円に達すると予測するとともに、特にBI/分析ツールがCAGR 8.5%と高い成長率で推移するほか、位置/空間情報分析ツールもCAGR 9.1%で成長すると予測した。
記事 タブレット・電子書籍端末 国内タブレット市場、初のマイナス成長 Android大幅減 シェアトップのアップルは堅調 2014/12/25 2014年第3四半期の国内タブレット端末の出荷台数は、前年同期比3.0%減の162万台となった。四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、2010年の調査開始以来、初という。IDC Japanが発表した。
記事 IT市場調査 IDC、2015年の世界ICT予測10項目発表 IoTの3分の1は産業特化型、中国支出が世界の43% 2014/12/08 IDC Japanは8日、2015年の世界ICT市場を特徴付ける技術や市場トレンド、ベンダーの動きなど主要10項目を発表した。これによると、IoT支出の3分の1は、産業特化型ソリューションのインテリジェント組み込みデバイスが占めるという。また、中国のICT支出は、世界ICT支出の成長の43%を占めるとした。
記事 IT投資・インフラ戦略 2020年のIT主要市場規模予測、M2M・3Dプリンタ・MVNO・スマホ向け広告が大幅増-NRI 2014/12/04 野村総合研究所(NRI)は4日、スマホや3Dプリンタなどデバイス7分野、無線LANやMVNOなどネットワーク2分野、ECなどプラットフォーム市場5分野、ゲームや電子書籍など5分野、クラウド・データセンター・M2Mなどソリューション市場5分野といった国内のICT関連主要市場について、東京五輪が開催される2020年までの市場規模とトレンドについて展望を発表した。
記事 OS Windows Server 2003サポート終了対応調査、2012の新規購入が4割 残りは21万台 2014/12/04 IDC Japanは4日、国内のWindows Server 2003サポート終了対応に関する調査結果を発表した。これによると、2014年末のWindows Server 2003採用x86サーバの設置台数は、2013年末の36万4千台(国内Windows採用x86サーバ全体の22.3%)から15万4千台減少して、21万台(同13.1%)になる見込みとなった。
記事 IT投資・インフラ戦略 IT投資動向調査2015:リスク対策費用は過去最高水準、従来型IT部門の役割は大きく減退 2014/12/03 国内IT投資動向調査によれば、2015年度の国内企業のIT投資はおおむね横ばいとなる見込みだ。業種別では建設業が投資に積極的になる一方で、その他の業種はおおむね弱含みとなった。一方、リスク対策については、情報セキュリティ対策費用、災害対策費用、IT内部統制向け費用のいずれにおいても過去最高水準となった。IT部門の役割についての調査では、従来型IT部門の役割は今後3~5年後に大きく減退するとの見通しを持っていることが明らかになった。
記事 BPO・シェアードサービス BPO市場の年平均成長率は2.9%と予測 人材不足の影響でBPOを利用する企業が増加 2014/11/18 矢野経済研究所では18日、国内のBPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)市場の調査を実施し、調査結果を発表した。調査期間は2014年7月~10月、調査対象はBPO市場参入事業者やBPO事業者等、調査方法は同社専門研究員による直接面談、電話・Eメールによるヒアリング、ならびに文献調査を併用。
記事 IoT・M2M 世界IoT市場、2020年に約3倍の3兆400億ドルに拡大 接続数は300億台に 2014/11/18 IDC Japanは18日、世界IoT(Internet of Things:モノのインターネット)市場予測を発表した。これによると、世界IoT市場は、2013年の1兆3千億ドルから、2020年には3兆400億ドルに拡大し、2013年~2020年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は13%になると予測した。
記事 IT投資・インフラ戦略 ガートナーが提言するデジタル・ビジネスとは?抜本的な技術革新によりすべてが変わる 2014/11/14 ガートナーでは数年前から「ソーシャル」「モバイル」「クラウド」「インフォメーション」という4つの力が交わる「力の結節(=Nexus of Forces:力の結節)」の重要性を指摘してきた。そして今そこに、新たに「ITの歴史でもっとも画期的なものになる」というスマート・マシンやIoT(モノのインターネット)が登場してきた。これらの技術革新によって、既存のビジネスは大きな変革がもたらされるだろう──米ガートナーのシニアバイスプレジデントで、リサーチ部門最高責任者であるピーター・ソンダーガード氏はそう提言する。すなわち、「デジタルビジネス」の時代の到来である。
記事 IT市場調査 データドリブンマーケティングに向けた取り組みが加速、51.1%の企業が実施 2014/11/13 IT専門調査会社 IDC Japanは13日、2014年国内企業のマーケティング活動とEA(Enterprise Application)/BA(Business Analytics)分野のIT利用実態調査を発表した。
記事 イノベーション 世界で最も革新的な企業、日本が米抜き最多の39社 Top100 グローバル・イノベーター 2014/11/06 トムソン・ロイターは6日、保有する特許データを基に知財・特許動向を分析し、世界で最も革新的な企業/機関を選出する「Top 100 グローバル・イノベーター 2014」を発表した。この調査の結果、日本企業は2013年の28社から大幅に増加して39社がランクインし、米国の35社を抜いて、世界最多となった。
記事 Office、文書管理・検索 企業間ファイル転送製品市場のベンダー比較、シェア・期待値でNRIセキュアがトップ 2014/11/06 ITRは6日、オンラインファイル共有および企業間ファイル転送の全2分野を対象に実施した調査の一部を公開した。ベンダー・ポジショニングを明らかにする「ITR DatumiX」によれば、NRIセキュアテクノロジーズが売上金額とユーザー期待指数でトップとなり、「Leading」ベンダーとなった。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 国内のテレワーク実施企業、2013年から10ポイント程度増加 関連ソフト市場も拡大 2014/11/04 IT専門調査会社 IDC Japanは、国内テレワーク関連ソフトウェア市場を調査し、2013年の同市場の分析と2014年~2018年の市場予測を発表した。
記事 IT投資・インフラ戦略 国内ITサービス大手ベンダー・SIer14社を競合比較、NRIと大塚商会は二桁成長に 2014/10/30 国内ITサービス市場において、2014年3月期に売上高が1,000億円(IDC定義による)を超える主要ベンダーは14社となり、この内13社で前年度比プラス成長となった。IDC Japanが国内ITサービス市場におけるベンダー競合分析結果を発表した。
記事 IT投資・インフラ戦略 ガートナー ハイプ・サイクルの生みの親が語る、先進テクノロジー活用における4つの罠 2014/10/29 テクノロジーの進展を示すガートナーの「ハイプ・サイクル」登場から20年、ハイプ・サイクルを発案したジャッキー・フェン氏が来日し、テクノロジトレンドについての提言を行った。単独インタビューの機会も得たので、合わせて紹介する。
記事 IT市場調査 化粧品市場規模、2年連続で拡大 全カテゴリで増加 2014/10/29 矢野経済研究所は29日、国内の化粧品市場の調査を実施した。これによると、2013年度の国内化粧品市場規模は、前年度比101.3%の2兆3,200億円(ブランドメーカー出荷金額ベース)と2年連続で成長を遂げた。スキンケア、メイクアップ、ヘアケア、フレグランス、男性用化粧品のすべてのカテゴリーで前年度実績を超える推移となった。
記事 品質管理 品質への取り組み調査、コニカミノルタが初の首位 日経リサーチ調査 2014/10/27 日経リサーチは27日、一般財団法人日本科学技術連盟による「企業の品質経営度調査」の第8回調査結果の一部を発表した。これによると、コニカミノルタが初の総合首位に選ばれた。2位は、歯科材料製造のジーシー(東京都板橋区)が入った。
記事 OS 企業PCのOSシェア、Windows 7が74.4%に ブラウザはIE10が37.6%で最多 2014/10/27 企業におけるPCで最も利用されているOSは、Windows 7が74.4%と大半を占め、他のOSを大きく引き離した。この1年で、Windows XPからWindows 7への移行が大幅に進展した。また、最も多く利用しているブラウザでは、Microsoft Internet Explorer 10(IE10) が37.6%を占め最多となった。
記事 標的型攻撃 標的型攻撃向け対策製品市場、特化型は前年比155.8%増 2018年には108億円に拡大 2014/10/23 2013年の国内標的型サイバー攻撃向け対策ソリューション市場において、SaaS(Software as a Service)型セキュリティソフトウェアを含むソフトウェア製品とアプライアンス製品を合わせた標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品市場規模は27億円、前年比成長率が155.8%だった。IDC Japanが発表した。
記事 LTE・WiMAX・Wi-Fi・モバイル通信網 大企業の2割、3年後にはほぼ全員が無線LAN利用の考え 無線多数派は5割に 2014/10/22 企業の73.3%は無線LANをすでに利用しており、無線LANを利用している大企業(従業員1,000人以上)の48.3%は、3年後には無線LANユーザーが多数を占めると考えていて、そのうちほぼ全員が無線LANを利用していると考える企業は全体の21.3%に上ることが明らかになった。IDC Japanが発表した。
記事 IT市場調査 2014年の国内ITサービス市場、前年比2.8%増の5兆1,720億円と予測 2014/10/21 IT専門調査会社 IDC Japanは21日、国内ITサービス市場予測を発表した。
記事 知財管理 化学業界の特許資産規模ランキング、トップ3は富士フイルム、花王、積水化学 2014/10/17 パテント・リザルトは17日、独自に分類した「化学」業界の企業を対象に、各社が保有する特許資産を質と量の両面から総合評価した「化学業界 特許資産規模ランキング」を発表した。2013年4月1日から2014年3月末までの1年間に登録された特許を対象に、個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」を用いた評価を行い、企業ごとに総合得点を集計した。
記事 統合運用管理・サーバ監視 サービスデスク/インシデント管理製品9社を比較調査、野村総合研究所がリーダーに 2014/10/15 サービスデスク/インシデント管理製品は、サービスデスク機能とインシデント管理の支援を提供する製品。問題管理やリリース管理の機能を備える製品も多く、ITIL対応を進める際の検討対象となるツールとなる。アイ・ティ・アールの調査によれば、国内9社のうち、野村総合研究所が大企業における大口案件の導入も多く売上金額で高いシェアを占め、また、ユーザー期待値指数でもトップで「Leading」ベンダーに位置した。