記事 Office、文書管理・検索 京葉ガス、電子文書管理・流通向けツールとしてAcrobat 9を全社一括で採用 2010/04/21 アドビ システムズは21日、京葉瓦斯（以下、京葉ガス）が、社内外との文書のやりとり、安全な情報共有、そしてITコストの削減を目的に、アドビ システムズのAdobe Acrobat 9を全社規模で導入したと発表した。昨年12月にAdobe Acrobat 9をライセンス導入し、一括管理を行っているという。
記事 Office、文書管理・検索 CIJ、検索機能を強化した文書管理システム「Ofigo V3.0.2.0」を提供 2010/04/20 CIJは20日、文書管理システムOfigoのV3.0.2.0をリリースした。今回のバージョンでは、属性検索やキャビネット横断検索が追加されるなど、おもに検索機能を強化している。
記事 Office、文書管理・検索 住友電工情報システム、登録承認ワークフロー搭載の文書管理システム「楽々Document Plus」発売 2010/03/25 住友電工情報システムは、文書管理システム「楽々Document Plus」を販売開始した。
記事 Office、文書管理・検索 クオリティ、PDF作成/編集ソフト「Quality Gaaiho PDF Suite Ver.1.0」を発表 2010/03/19 クオリティは、PDF作成/編集ソフトウェアの新製品「Quality Gaaiho PDF Suite Ver.1.0」を、3月末から提供開始すると発表した。
記事 Office、文書管理・検索 住友電工情報システム、全文検索エンジン「QuickSolution Ver.7.2」を販売 2010/03/18 住友電工情報システムは18日、大容量ファイルサーバ向け全文検索エンジン「QuickSolution Ver.7.2」を開発し、本日より販売を開始すると発表した。最新版では新たに「リアルタイム検索機能」と「不要ファイル整理機能」を追加した。
記事 Office、文書管理・検索 ジャストシステム、ATOKで直接ナレッジ情報を活用できる「ATOK×ConceptBase情報活用ソリューション」を提供 2010/03/11 ジャストシステムは11日、日本語入力システム「ATOK」と検索システム「ConceptBase」を連携させ、「ATOK」による日本語入力から直接情報を検索し活用できる「ATOK×ConceptBase情報活用ソリューション」を、4月8日から提供すると発表した。
記事 Office、文書管理・検索 「大事なファイルが見つからない」を解消する方法：中堅・中小企業市場の解体新書（14） 2010/03/11 大企業の各事業部はもちろん、中堅・中小企業においても、ファイルサーバは広く利用されている。「エクスプローラ」などで共有フォルダを開いて、部課内で共有したいオフィス文書を保存するといった操作は、誰もが1度は経験しているだろう。規模の大きくないユーザー企業では、ファイルサーバの台数も限られており、全体のデータ量もそれほど多くない。とはいえ、抱える課題は決して少なくないのが実情だ。今回はオフィス文書の共有を図ろうとする際の課題と、具体的なIT製品もご紹介しつつ、その解決方法について考えてみよう。
記事 Office、文書管理・検索 インフォコム、ファイルサーバの見える化ソリューション「Reddnote」正式版を販売 2010/03/10 インフォコムは10日、ファイルサーバの見える化を進めるソリューション「Reddnote」の正式版を3月から販売すると発表した。また、期間限定でクライアントPC向けの「Reddnote試用版」を無償で提供するという。
記事 Office、文書管理・検索 Office 2010の法人向けは5月12日から発売--米マイクロソフト 2010/03/08 米マイクロソフト（Microsoft）は、次期オフィススイート「Microsoft Office 2010」を法人向けに5月12日、一般向けに6月に発売すると発表した。
記事 Office、文書管理・検索 米グーグル、Officeファイルとオンラインサービスの連携行う米DocVerseを買収、MSとの競争激化 2010/03/08 米グーグル（Google）は5日、Microsoft Officeのファイルを使ったリアルタイムコラボレーションサービスを手がける米DocVerseを買収したと発表した。買収金額などは非公開。
記事 Office、文書管理・検索 東芝ソリューションがSaaS型情報活用ソリューション「Eiplaza」を販売、自社製アプリのSaaS型第二弾 2010/02/24 東芝ソリューションは24日、日々の業務情報を蓄積・活用するためのSaaS型情報活用ソリューション「Eiplaza」を3月より提供すると発表した。
記事 Office、文書管理・検索 日立、連結納税ソリューション「C-Taxconductor」をSaaS型で提供 2010/02/18 日立製作所は18日、連結納税を行うために必要な日立連結納税ソリューション「C-Taxconductor」を、SaaS型で提供する「SaaS型連結納税ソリューションC-Taxconductorサービス」の開始を発表した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR KindleやiPadは新聞、雑誌を救えるか？シード・プランニングが2015年のデジタル新聞市場とデジタル雑誌市場の見通しを発表 2010/02/03 シード・プランニングは3日、電子閲覧端末の登場で注目を浴びるデジタル新聞、デジタル雑誌市場について調査を行い、調査結果を市場調査レポート「新聞・雑誌デジタル化の現状と今後の方向性」として取りまとめ発刊した。
記事 ブランド向上・マーケティング・PR ディスクストレージシステム投資は21％の大幅減、「ストレージベンダーは新しい戦略が必要」 2010/02/03 IDC Japanは4日、国内ディスクストレージシステム市場の産業分野別2009年通年の見通しと2010年～2013年までの予測を発表した。これによると、2009年の国内外付型ディスクストレージシステム市場投資額は、1,792億4,000万円で前年比21.0％減のマイナス成長となる見通し。
記事 Office、文書管理・検索 日立システム、文書のライフサイクル管理支援「ラビニティ One 01-10」発売 2010/01/28 日立システムアンドサービスは28日、文書管理の効率向上を図る「ラビニティ One 01-10」を発売すると発表した。
記事 Office、文書管理・検索 エンタープライズ・コンテンツマネジメント（ECM）を導入する6つの戦術的アプローチ 2009/09/04 企業が保有する多様なドキュメントやコンテンツを組織的に管理するECM（エンタープライズ・コンテンツマネジメント）。企業内の文書をどのように管理し、さらにそれをどう活かすのかという問題は、企業の競争力に直結するほどになってきた。その一方で、ECMは高額であるため、ECMへアクセスしているのは企業内の少数のナレッジワーカーだけという状況もある。
記事 Office、文書管理・検索 住友電工情報システムのエンタープライズサーチ「QuickSolution」、Lotus Notesと連携強化 2009/09/01 住友電工情報システムは、エンタープライズサーチの最新版「QuickSolution Ver.7.1」を販売開始した。
記事 Office、文書管理・検索 住友電工情報システム、エンタープライズサーチの新バージョンを販売開始 2009/08/31 住友電工情報システムは31日、エンタープライズサーチ製品の新バージョン「QuickSolution Ver.7.1」の販売を開始すると発表した。
記事 Office、文書管理・検索 NTTデータ、SFAなどで利用可能な情報検索ソリューション「i-lligraサジェスト for intra-mart」発売 2009/08/14 NTTデータは、NTTデータ イントラマートの「intra-mart」と連携可能な情報検索ソリューション「i-lligraサジェスト for intra-mart」を発売した。
記事 Office、文書管理・検索 日立ソフト、紙文書電子化ソリューション・ファイルサーバスリム化ソリューションを販売開始 2009/08/11 日立ソフトは、「MEANS紙文書電子化ソリューション」と「MEANSファイルサーバスリム化ソリューション」を販売開始した。
記事 Office、文書管理・検索 マイクロソフトがOffice 2010の概要を発表、Web版での利用を強化 2009/07/14 米マイクロソフトは13日、ニューオリンズで開催された技術者向けイベント「Worldwide Partner Conference」で、Officeの新バージョン「Office 2010」のテクニカルプレビュー版を発表した。
記事 Office、文書管理・検索 【ECM市場調査】マイクロソフトのSharePointが大幅躍進 2009/03/17 アイ・ティ・アールが16日発表した国内コンテンツ管理ソフトウェアの市場規模および動向によると、2008年度は、出荷金額ベースで81億円で、前年比146.2％の大幅な伸びを示した。
記事 業務効率化 【セミナーレポート】情報の活用・統制で業務効率化・競争力強化を実現するソリューションと事例を発表 2008/12/19 資源価格の高騰、サブプライム問題、企業間競争のボーダレス化、さまざまな法規制など、企業を取り巻く環境は厳しさと激しさを増している。こうした変化に迅速に対応するためには、企業内に日々蓄積される情報を見える化し、有効活用することで、業務の効率化・競争力の強化につなげることが急務である。この難題に対し、NECが提供する情報管理ソフトウェアInfoFrameおよびパートナー企業の製品・サービス連携制度「InfoFrame WORKS」はいかなるソリューションを提供できるのか。2008年12月5日に開催されたセミナー「InfoFrame WORKS DAY 2008」で、その実像に迫った。 ≫【オンラインセミナー＆講演資料ダウンロード】InfoFrame WORKS DAY 2008 ～見える化のIT戦略～
記事 グループウェア 「情報をうまく活用できる企業が勝ち組に」――次世代グループウェアのあるべき姿を考える 2008/11/26 11月11日、東京国際フォーラムで開催された「C＆Cユーザーフォーラム ＆ iEXPO2008」にて行われたセッション「次世代グループウェアが新時代を切り開く ～現状の機能で今のグループウェアに満足していますか? ～」のもようをお届けする。今回発表されたのは、全NUA 次世代StarOffice研究会が1年にわたって行ってきた研究の成果。同研究会を代表して、第1部では全日本空輸 IT推進室 齋藤研一郎氏が「業務効率と業務の質の向上を可能とするグループウェアの研究」と題して講演、第2部では大林組 情報ネットワーク部 副主査 三屋和美氏が「各グループウエアの検証とStarOfficeXへのバージョンアップ方法の研究」と題して講演を行った。
記事 Office、文書管理・検索 企業の知識管理を革新するエンタープライズ2.0(6)成功に不可欠な「エンタープライズ・サーチ」 2008/11/04 本連載ではこれまでエンタープライズ2.0の構成要素としてブログ、SNS、Wiki、ソーシャル・ブックマーク（SBM）、RSSについて解説してきた。もう1つ忘れてはならない構成要素に、「エンタープライズ・サーチ」がある。今回はこのエンタープライズ・サーチについて詳細を述べていきたい。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 【CIOインタビュー】電子自治体の実現とは何を削減することなのか（前編）--長崎県 島村氏 2008/07/16 6月27日に閣議決定された「経済財政改革の基本方針2008」では、2008年内に地方自治体に対する国の法令による義務付け・枠付けの見直しの検討を進めるとともに、税源移譲を含めた税源配分の見直しを行い、2009年度中に「新分権一括法案」を国会に提出する旨が盛り込まれた。地方行政のあるべき姿が模索される中、ITが果たすべき役割とはどのようなものなのか？地方自治体のCIOが果たすべき役割は？長崎県 総務部理事（情報政策担当）の島村秀世氏に話を伺った。
記事 IT市場調査 【ECMソリューション市場調査】中堅企業の導入率は30% 利用方法の改善余地は大きい 2007/11/27 矢野経済研究所は、ECM（Enterprise Content Management）ソリューションに関する調査結果を発表した。
記事 情報共有 【インタビュー】Enterprise2.0の適用で、社員の生産性向上、経営基盤の強化を実現 2007/10/10 1995年の発売以来、3500社への導入実績を誇るNECのStarOffice。その最新版となる「StarOffice Xシリーズ」がリリースされた。日本型組織対応の利用者管理やいわゆるJ-SOX法対応の文書管理などStarOffice21の機能を継承しながらも、XシリーズではWeb2.0技術を全面的に採り入れ、新たなコラボレーション環境実現のための大幅な機能強化が図られている。従来のグループウェアの枠を超えた「Enterprise 2.0対応コラボレーティブウェア」と位置づけられている同製品の狙いや特長的な機能について、NEC 第二システムソフトウェア事業部 統括マネージャー 悦喜弘人氏に話を聞いた。
記事 Office、文書管理・検索 e-文書法施行は企業経営に何をもたらすのか［第3回/全3回］ 2007/03/14 e-文書法が施行されて約2年が経過し、同法は企業のIT化促進を加速させている。文書の電磁的保存のインフラの整備は、企業においてどのような波及効果をもたらすのであろうか。中小企業診断士・ITコーディネータの小形 茂氏が、事例をもとに検証する。
記事 Office、文書管理・検索 e-文書法施行は企業経営に何をもたらすのか［第2回/全3回］ 2007/03/07 e-文書法が施行されて約2年が経過し、同法は企業のIT化促進を加速させている。文書の電磁的保存のインフラの整備は、企業においてどのような波及効果をもたらすのであろうか。中小企業診断士・ITコーディネータの小形 茂氏が、事例をもとに検証する。
