記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「ミュージックテック」展望 音楽のハードルは下がり、権利関係も解決するか？ 「ミュージックテック」展望 音楽のハードルは下がり、権利関係も解決するか？ 2020/02/26 近年Apple MusicやSpotifyなどサブスクリプション（定期購読）型サービスの出現により、ユーザーの音楽の楽しみ方は大きく変容した。さらにモバイルデバイスやAI、IoTなど各種テクノロジーによって音楽を楽しむハードルは年々下がっている。自ら音楽事業に携わる3名、Piascore 代表取締役社長 小池 宏幸氏、クロスフェーダー 代表取締役COO 名波 俊兵氏、ANAGRAM 代表 戸辺 タカトシ氏が意見を交わし、ミュージックテックの現在地を俯瞰した。メインファシリテーターは外務副大臣の鈴木 けいすけ氏が務めた。
記事 政府・官公庁・学校教育 日本人の闇？ 「育休」で横行する“ホンネとタテマエ” 日本人の闇？ 「育休」で横行する“ホンネとタテマエ” 2020/02/20 多くの人が認識しているように、日本における男性の育休取得率は極めて低い。だが意外なことに、男性を対象とした育休の制度そのものは世界でもトップレベルに位置している。つまり制度は作ったものの実際にはまったく運用していないのだが、これは育休に限った話ではない。あらゆる分野において、表面的に制度を作り、現実には運用しないというダブルスタンダードが横行しており、これがやっかいな問題を引き起こしている。
記事 政府・官公庁・学校教育 10～12月GDP大幅減で露呈「日本の脆弱性」 新型コロナで1～3月もマイナス予測 10～12月GDP大幅減で露呈「日本の脆弱性」 新型コロナで1～3月もマイナス予測 2020/02/19 内閣府が2020年2月10日に発表したGDP（国内総生産）速報値は、物価の影響を考慮した実質（季節調整済み）で6.3％のマイナスという少々ショッキングな結果となった。言うまでもなくこれは消費増税の影響であり、2014年4月の増税の際にも年率換算で7.4％のマイナスに転じている。日本では消費税を増税すると経済成長が阻害されることが半ば常識となっているが、2～3％程度の増税でこれだけ落ち込むのは一般的にはあり得ないことである。消費者が過度の心理不安を抱えている可能性や日本経済全体が著しく脆弱（ぜいじゃく）になっている可能性について、もっと検証を進める必要があるだろう。
記事 流通・小売業界 ゼロからわかるRFID 流通小売業効率化のため、押さえておくべき基本知識 ゼロからわかるRFID 流通小売業効率化のため、押さえておくべき基本知識 2020/02/19 1 「Suica」など交通系ICカードやクレジットカード、パスポートにも使われている小さなタグを使って情報をやり取りする技術、「RFID」。1980年代には技術的に完成していた比較的古い技術ですが、コストが高すぎてビジネス展開はされませんでした。技術が進歩しコストが下がったことで広く普及し始め、AIなどの新技術と組み合わせて業務を効率化する「スマートストア」などに応用されるようになり再注目されています。本記事ではこのRFIDの基礎知識についてやさしく解説していきます。これからビジネスにRFIDを取り入れる上でも、ポイントを押さえていきましょう。
記事 製造業界 自動運転の「AV4.0」イニシアチブとは？ 米国は陸空の交通権益をどう守るのか 自動運転の「AV4.0」イニシアチブとは？ 米国は陸空の交通権益をどう守るのか 2020/02/18 米国が自動運転車（AV）、ドローンを含む空の交通、さらには宇宙空間までを網羅する米国の新たな交通全般に関するイニシアチブとなる「AV4.0（Ensuring American Leadership in Automated Vehicle Technologies）」を発表した。人々の安全を推進するとともに、発展する未来の交通機関の中で米国の国益をいかに守るのか。アジア系の女性として初の米運輸省長官に就任したエレーヌ・チャオ氏が語った。
記事 製造業界 【数字で見る】パワー半導体 市場動向を解説、日本勢は勝ち残れるのか 【数字で見る】パワー半導体 市場動向を解説、日本勢は勝ち残れるのか 2020/02/17 半導体市場で、日本勢がシェアも競争力も保っている分野が「パワー半導体」だ。電気自動車をはじめとする、xEV（次世代車）の需要の大きな伸びに伴い、パワー半導体市場の成長は確約されているとも言える。半導体素子の開発競争も激化しており、現世代のシリコン（Si）から、次世代の炭化ケイ素（SiC）、窒化ガリウム（GaN）、さらに次々世代の酸化ガリウム（Ga2O3）へ、世代交代が進むと予想されている。日本勢は「パワー半導体強国」の地位を守るべく、生産増強や研究開発にしのぎを削っている。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 映画料金1900円を興行チェーンが「高くない」と言い張るワケ 映画料金1900円を興行チェーンが「高くない」と言い張るワケ 2020/02/17 2019年6月、一部の大手映画興行チェーンで、映画鑑賞料金が1800円から1900円に値上げされる動きがあった。なぜ値段が上がったのか？ そもそも料金はどのように決まっているのか？ ベテラン興行マンと、興行事情に詳しいリサーチャーへの取材からひもとこう。
記事 製造業界 IT大国インド、製造業に本気でテコ入れ中 「Make in India」とはどんな取り組みか IT大国インド、製造業に本気でテコ入れ中 「Make in India」とはどんな取り組みか 2020/02/14 2030年には世界一の経済大国になると言われているインド。マイクロソフトやグーグルといったIT大企業のCEOにもインド出身者が就任するなど、多くのIT人材を抱えています。国内でもIT産業が急速に成長しており、IT大国として台頭しつつあります。今回は、このインドにおける第4次産業革命の取り組みについて取り上げます。
記事 製造業界 導入までいかないPoCをやる意味って？ 「日本的ファクトリーIoT」のススメ 導入までいかないPoCをやる意味って？ 「日本的ファクトリーIoT」のススメ 2020/02/12 製造業のIoT実践の見極めとなるのがPoC（概念実証）です。多くのPoCではデータサイエンティストのデータ分析を伴い、そこでは統計解析を繰り返してトライする手法を用います。その特性上、何かしらの成果が得られますが、本格導入につながらないこともあります。では、導入につながらないようなPoCには、取り組む意義はないかというと必ずしもそうではありません。今回は、現場発のコンパクトなPoCで組織のデータ分析リテラシー向上を図り、将来につなげる「日本的なファクトリーIoT」について解説します。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 農園をシェアする「市民農園」にチャンス到来、生産緑地2022年問題やアグリテックで 農園をシェアする「市民農園」にチャンス到来、生産緑地2022年問題やアグリテックで 2020/02/07 立春を過ぎて、暦の上ではすでに春。花や野菜のガーデニングをたしなんでいる人は、そろそろ忙しくなってくる季節だ。市民が農園をシェアして農作物を栽培する「市民農園」は、昨今話題のシェアリングサービスの先駆けとも言える。平成のガーデニングブームで2013年度までの20年間で農園数は約4倍と大きく成長したが、現在は主要顧客層の高齢化もあり、減速気味であることは否めない。だが、令和の「シェア農園」は成長軌道に乗れる可能性がある。その理由を解説しよう。
記事 流通・小売業界 「採用単価は他業種の2倍」まるで雇えないトラックドライバーの現実 「採用単価は他業種の2倍」まるで雇えないトラックドライバーの現実 2020/02/07 ドライバーの高齢化や労働環境、即日配達や時間指定配達、再配達などのサービスの過剰化など、物流業界にはさまざまな課題が指摘されている。2015年10月には、経団連が「企業の競争力強化と豊かな生活を支える物流のあり方」という提言書を発表し、物流への強い危機感を示した。それから約4年が経過したが、問題はむしろ深刻化している。ここでは特にトラックドライバーの不足について、筆者が取材を通して知り得た具体的な企業データを用いて、その深刻な現状をレポートしたい。
記事 政府・官公庁・学校教育 拡大続く「新型肺炎」で中国依存があらわに、経済や東京五輪への影響は？ 拡大続く「新型肺炎」で中国依存があらわに、経済や東京五輪への影響は？ 2020/02/05 新型コロナウイルスによる感染拡大が続いており、経済への悪影響が懸念され始めている。日本の場合、7月に東京五輪開催が予定されていることから、事態が収束しなかった場合の影響は計り知れない。国内では政府の対策が後手に回っているとの批判の声が大きいが、国内経済の中国依存が高まっていることに加え、五輪開催を控え、最大の顧客である中国とのビジネスが停滞することを政府は強く恐れている。政府に求められているのは、たとえ朝令暮改になったとしても、常に明確な方針を示し続けることである。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ なぜ「スクリーン数は十分」なのに、次々とシネコンがオープンしているのか？ なぜ「スクリーン数は十分」なのに、次々とシネコンがオープンしているのか？ 2020/02/05 2019年の国内映画興行収入は過去最高の2,612億円を記録し、入場者数は48年ぶりに1億9,000万人を超えた。その状況を予測するかのように、ここ数年映画館の数は増え続けている。しかし、ことはそれほど単純ではないようだ。莫大な費用を投じて映画館がバンバンつくられる理由について、関係者への取材を交えながら、その実態を解説する。
記事 金融業界 IoTの普及でペイメントシステムが激変、決済伴う新サービスのゆくえ IoTの普及でペイメントシステムが激変、決済伴う新サービスのゆくえ 2020/02/04 IDCの2019年の調査によると、グローバルでのIoT市場の規模は2018年に1900億ドル（約20.7兆円）だったものが、2025年には1兆ドル（約110兆円）に達する見込みだ。こうした市場の拡大を受けて、IoTソリューション市場に本格的に乗り出しているのが米スプリントだ。同社はペイメントシステムを組み合わせた新しいIoTサービスを世界に展開しようと目論む。この記事では同社ほか、IoTがフィンテックを融合した新サービスの最前線を追う。
記事 製造業界 トヨタやソニー、サムスンの動向に見る、「家電・自動車・街」がつながる世界とは トヨタやソニー、サムスンの動向に見る、「家電・自動車・街」がつながる世界とは 2020/02/03 2020年1月7日～10日にかけて、米国ラスベガスで「CES 2020」が開催された。2018年以降、コンシューマ色を弱める意味で正式名称が「CES」となり、「Consumer Electronics Show」の名称を使わなくなった同イベントだが、今年のCESではさらに企業向けの展示が増え、スマートカーやスマートシティ関連の展示ブースが目立った。今回初めて参加したという、ウフル IoTイノベーションセンター長の八子 知礼氏にCESの印象を聞いた。
記事 製造業界 山本 宏 CTOが発表、“CPS企業”へ挑戦する東芝の現在地 山本 宏 CTOが発表、“CPS企業”へ挑戦する東芝の現在地 2020/01/31 東芝グループは、2018年11月に公表した全社変革計画「東芝Nextプラン」の中で、東芝の技術戦略の核をCPS（Cyber-Physical Systems）と位置付けることを発表しました。そして、このCPSを実現するための共通フレームワークとして、「東芝IoTリファレンスアーキテクチャー（Toshiba IoT Reference Architecture）」を策定しました。2019年11月28日の技術戦略説明会において、東芝 コーポレートデジタイゼーション CTO 山本 宏が発表した取り組みの進捗（しんちょく）を、本稿では記します。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 「無料公開しても本は売れる」noteやflierのトップが語るコンテンツ飽和時代の届け方 「無料公開しても本は売れる」noteやflierのトップが語るコンテンツ飽和時代の届け方 2020/01/30 出版不況が叫ばれる中、近年はインターネット発の書籍がベストセラーになる現象も起きている。デジタルの時代に出版や書籍はどのように変化し、生き残っていくべきなのか。これからのビジネスモデルについて、ピースオブケイク代表取締役 CEO 加藤 貞顕氏、フライヤー代表取締役 CEO 大賀 康史氏、Books＆Company代表取締役 野村 衛氏がディスカッションした。メインファシリテーターは衆議院議員の鈴木 けいすけ氏が務めた。
記事 製造業界 担当役員に聞く、ソニーがスマートカーで取得した「データの使いみち」とは 担当役員に聞く、ソニーがスマートカーで取得した「データの使いみち」とは 2020/01/29 米国ラスベガスで開催された電子機器の見本市「CES 2020」に、ソニーは電気自動車「VISION-S」（ビジョン エス）を出展、コンセプトカーながら公道走行を前提に設計された完成度で注目を集めた。ソニーのモビリティへの挑戦と、安心安全の先に見据えるエンターテインメントとの両立とはどういうものか。ソニーが考える「モビリティのイノベーション」についてAIロボティクスビジネスグループ部門長の川西 泉 氏に話を聞いた。
記事 運輸業・郵便業 なぜ海運業界は「排ガス洗浄装置」スクラバーに注目するのか なぜ海運業界は「排ガス洗浄装置」スクラバーに注目するのか 2020/01/29 世界的に環境保護規制の厳格化が進む中、海運業界で注目されているのが排ガス洗浄装置の「スクラバー」だ。スクラバーは、工業的な排出元からのばいじん粒子や有害ガスを吸着、水洗、薬液中和処理して大気に放出する役割を果たす。スクラバーは2020年までにコンテナ船隊の10％が装備すると予測されている。この数字は、当初見通しの2倍の装着率だ。ただし、スクラバーは、コンテナ船運航業者にとって最大の運営コストである燃料費の軽減に向けた課題を浮き彫りにしている。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス トヨタも参戦の「空飛ぶタクシー」、ウーバーが描く「交通の未来」を阻む壁の正体 トヨタも参戦の「空飛ぶタクシー」、ウーバーが描く「交通の未来」を阻む壁の正体 2020/01/27 トヨタや現代自動車といった大企業が参戦し、「空飛ぶタクシー」実現に向けた競争が本格化してきた。こうした中、台風の目となっているのがウーバーテクノロジーズ（以下、ウーバー）だ。筆者は2018年の記事「復活のウーバー、トヨタも危惧する『交通の未来』で何を握ろうとしているのか」でウーバーが単なるライドシェア企業から脱皮しようとしている点を指摘していたが、ようやくこれらが結実してきたわけだ。このように期待と注目を集める一方、その実用化にはいくつかの壁が存在する。
記事 政府・官公庁・学校教育 予想より2年早い──加速する“人口減少”社会でどう生きる？ 年金・企業はこうなる 予想より2年早い──加速する“人口減少”社会でどう生きる？ 年金・企業はこうなる 2020/01/22 日本の人口減少が想像以上に深刻な事態となっている。今後、人口が急激に減っていくことは社会の共通認識だが、想定されている人口減少のスピードは従来の出生率がベースになっていた。ところが現実の出生率は予想を大きく下回っており、このままでは人口減少のペースが加速する可能性が高まっている。公的年金制度や医療制度は、従来の人口減少スピードを前提に構築されており、もし、想定を超えて人口減少が進んだ場合、財政は一気に悪化する。現時点でも年金の2～3割の減額がほぼ確実といわれる中、さらに年金額が引き下げられる可能性も出てきたといって良いだろう。
記事 製造業界 製造業必見、4つの企業タイプで見る「DX指針」--IDC Japanが解説 製造業必見、4つの企業タイプで見る「DX指針」--IDC Japanが解説 2020/01/21 “DX（デジタルトランスフォーメーション）時代”の波は、日本の製造業にも押し寄せている。製造業のDXフレームワークを提唱するIDC Japanのリサーチマネージャーが、DXを導入する際の基本的な推進方法や目指すべき方向性について解説した。DXに未着手の企業やDX導入が途中で停滞している企業は、いかにしてその歩みを進め、ビジネスを成功に導くことができるか──。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 無料の衛星データでビジネスが変容？さくらインターネットが宇宙への道を整備するワケ 無料の衛星データでビジネスが変容？さくらインターネットが宇宙への道を整備するワケ 2020/01/20 人工衛星で取得できるデータ、「衛星データ」。個人や一法人ではなかなか取得が困難なデータだが、現在国で保有している衛星データの多くが「Tellus（テルース）」というプラットフォームで無料公開され、2次利用も可能なことを知っているだろうか？経済産業省事業として、現在Tellusを運営しているさくらインターネットに話を聞いた。衛星データはビジネスにどう生かせるのか、Tellusで何ができるのか、そしてなぜサーバ事業者のさくらインターネットが取り組んでいるのか。自社が「宇宙ビジネス」に参入するきっかけは、すでにそこにある。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ バイトダンスとはいかなる企業か？ Tiktok運営、株価8兆円のユニコーンはいつ上場するか バイトダンスとはいかなる企業か？ Tiktok運営、株価8兆円のユニコーンはいつ上場するか 2020/01/17 CBinsightが2019年1月に発表した「メガユニコーン」リストで堂々の世界一位に輝いた企業が中国の「バイトダンス（ByteDance）」です。この名前を聞いてピンとくる人はあまりいないでしょうが、動画投稿アプリの「TikTok（ティックトック）」やニュースアプリの「Toutiao（トウティアオ）」を運営していると聞けば分かる人も多いのではないでしょうか。2018年11月の評価額は780億ドル（約8兆円）、なぜそこまで高い評価を受けているのか。今回は2020年の上場も噂される同社の謎に迫ります。
記事 製造業界 中古不動産市場でなぜ「免震レトロフィット工法」が再注目されるのか 中古不動産市場でなぜ「免震レトロフィット工法」が再注目されるのか 2020/01/16 現在、東京にも耐震性が不十分なビルやマンションがまだ何千棟も残されている。こうした中、政府が掲げる「耐震化率100％」を目指すための建設技術として改めて注目されそうなのが「免震レトロフィット工法（構法）」だ。外観を損なわず、工期が短く「居ながら工事」が可能なので、主に歴史的な建物や公共施設の耐震化で活躍している。そのメリットを生かせば今後、中小の商業ビルやマンションでも活用される可能性がある。
記事 政府・官公庁・学校教育 大学は“お金持ち”だけが行くところ？ 4月スタート「大学無償化」は吉と出るのか 大学は“お金持ち”だけが行くところ？ 4月スタート「大学無償化」は吉と出るのか 2020/01/15 2020年は大学などの高等教育無償化や私立高校の実質無償化など、教育関係の支援策が拡充される。日本は人材以外に資源のない国であり、高等教育の充実は最重要課題であるはずだが、教育は経済力のある人だけが受けるべきという価値観を持つ人が意外と多く、就学支援策の拡充には反対の声もあった。一連の施策の狙いや効果、今後のあるべき姿について考察する。
記事 医療業界 2020年代は「ヘルスケア」が世界の主戦場になるこれだけの理由 2020年代は「ヘルスケア」が世界の主戦場になるこれだけの理由 2020/01/14 激動の2010年代が終わり2020年代に突入した。米国最大手のベンチャー・キャピタル、a16z（アンドリーセン・ホロウィッツ）が予言したように、2010年代は「ソフトウェアが世界を飲み込んでいく」時代だった。スマートフォンが爆発的に普及し、ソフトウェアは人々の生活の隅々にまで入り込んだ。この時代に覇権を握ったのは、米国のGAFAをはじめとするテック・ジャイアントたちであった。では、2020年代はどのような時代になるのだろうか？ a16zは2019年、「ソフトウェアは世界を飲み込み尽くした。次は、ヘルスケアだ」と新たな予言をした。この新たな予言を導きの糸として、2020年代の来るべきヘルスケアビジネスの潮流について、分析をしていきたい。（2020年1月初版公開、2020年12月更新）
記事 農業・漁業・林業・畜産業 まさにインターネット・オブ・アニマル、「豚にも顔認証」の時代がやってきた まさにインターネット・オブ・アニマル、「豚にも顔認証」の時代がやってきた 2020/01/14 中国は世界最大の豚肉生産国だ。しかし養豚業は近代化が追いついておらず、生産性は悪いうえに、感染症にも弱い。特にアフリカ豚コレラの流行で、中国の養豚業は危機に陥っている。この現状を変えようとしているのが、アリクラウド、京東農牧、網易などのテック企業のトッププレーヤーたちだ。「豚の顔認識技術」の開発を手始めに、豚舎にセンサー類を設置し、バイタル、行動などのデータを取り、これを機械学習させて健康や肉質を管理する試みを進めている。まさに、IoA（Internet of Animals）やAI養豚とも言うべき仕組みの構築を始めているのだ。
記事 製造業界 東芝 最高デジタル責任者 島田太郎氏が説く「いま必要な変化」、見習うべきは中国OMO 東芝 最高デジタル責任者 島田太郎氏が説く「いま必要な変化」、見習うべきは中国OMO 2020/01/14 GAFAを始めとする巨大IT企業が大きく伸長し、世界のトップに名を連ねた2010年代。かつてモノづくりの力で世界を驚かせた日本企業にとっては“冬の時期”だったと言えるかもしれない。しかしまだ挽回の道は残されている。東芝 最高デジタル責任者である島田 太郎氏が、その方向性を、自社の具体例とともに示した。
記事 製造業界 デンソーが明かす、なぜ自動運転の技術開発に「ゲーム開発基盤」が役立つのか デンソーが明かす、なぜ自動運転の技術開発に「ゲーム開発基盤」が役立つのか 2020/01/08 人手不足や高齢化が進み、さらに「所有」から「共有」へと消費者意識が変わる社会において、自動車のあり方は大きく様変わりすると予想されている。そこで鍵を握るのがADAS（先進運転支援システム）と、それを進化させたAD（自動運転）だ。自動車関連メーカーやIT企業までもが、こぞってAD/ADASの開発競争に身を投じている。こうした状況において今、ゲーム業界の技術がにわかに注目を集めているという。それはなぜか。
