記事 ソーシャルメディア トライバル、ソーシャルメディア統合管理製品「エンゲージマネージャー Ver.2.0」提供 トライバル、ソーシャルメディア統合管理製品「エンゲージマネージャー Ver.2.0」提供 2013/04/08 ネットイヤーグループ子会社のトライバルメディアハウスは8日、ソーシャルメディア統合管理ツール「エンゲージマネージャー Ver.2.0」の提供を開始すると発表した。
記事 ソーシャルメディア フェイスブック、新アプリ「Facebook Home」を投入 専用スマホ「HTC First」も登場 フェイスブック、新アプリ「Facebook Home」を投入 専用スマホ「HTC First」も登場 2013/04/05 世界最大のソーシャルメディアサービスを展開する米フェイスブックは4日、Android向けの新アプリ「Facebook Home」を提供すると発表した。Facebook Homeとは、人との“つながり”をさらに重視した、Android向けランチャー。台湾のhtcは、米国でFacebook Home搭載の専用スマートフォン「HTC First」を販売する。
記事 ソーシャルメディア 米証券取引委員会、投資家向け情報の発信にソーシャルメディア活用を認可 米証券取引委員会、投資家向け情報の発信にソーシャルメディア活用を認可 2013/04/03 米国証券取引委員会（SEC）は2日、企業がフェイスブックやツイッターといったソーシャルメディアを使って投資家向けの情報を開示することを許可すると発表した。
記事 Web戦略・EC 日本IBM、Webサイトの問題を可視化する「Tealeaf Customer Experience V8.7」を発表 日本IBM、Webサイトの問題を可視化する「Tealeaf Customer Experience V8.7」を発表 2013/04/02 日本IBMは2日、Webサイトにおいて、利用者が直面した障害や問題などを可視化するソフトウェア「IBM Tealeaf Customer Experience V8.7」を発表した。これにより企業は、利用者がインターネットのショッピング・サイトや旅行予約サイトなどの入力画面で情報をスムーズに入力できているか、あるいは、どこで入力を中止したのかなど、実際の利用者の経験を可視化できる。
記事 ソーシャルメディア ソーシャルとオフソーシャルから、アーリーアダプタの声をピックアップ ソーシャルとオフソーシャルから、アーリーアダプタの声をピックアップ 2013/03/29 先ごろソフトバンクモバイルは、同社のFacebook上における情報発信ページ「スマートフォン情報局」に集うアーリーアダプタなどを対象に、シャープ製のハイスペックなスマートフォン「AQUOS PHONE Xx 203SH」（以下、203SH）を誰よりも早く体感できるタッチ＆トライ イベントを開催した。SNSとリアルイベントの融合は、同社としても初の試み。担当者に、今回のイベントの狙いや展開などについて話を聞いた。
記事 ソーシャルメディア 大規模災害にも活用されたSNS、企業における個人アカウントの可能性は 大規模災害にも活用されたSNS、企業における個人アカウントの可能性は 2013/03/29 消防庁が今夏を目処に、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を使った大規模災害時の緊急通報システムの試験運用を開始する方針を決めた。電話回線が途絶えた時に活用されたSNSは、企業にとっても有事のインフラとなり得る可能性を持つ。今回は、企業アカウント以外に、従業員の個人アカウントについて有事の際の社内向けの活用方法と平時の際の外部向け活用方法についての可能性を考える。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル リクルートのO2Oサービス、ヤマハの音響通信技術を採用 リクルートのO2Oサービス、ヤマハの音響通信技術を採用 2013/03/28 ヤマハは21日、同社が開発した音波による情報伝達手段「INFOSOUND（インフォサウンド）」を、リクルートライフスタイルが提供するO2Oサービス「ショプリエ」に技術提供したと発表した。
記事 Web戦略・EC DeNA、自社とYahoo!ショッピングへの「同時出店サービスプラン」を提供 DeNA、自社とYahoo!ショッピングへの「同時出店サービスプラン」を提供 2013/03/22 ディー・エヌ・エー（以下、DeNA）は22日、3月25日からDeNAが運営する総合ショッピングサイト「DeNAショッピング」と、ヤフー（以下、Yahoo！JAPAN）が運営するショッピングモール「Yahoo！ショッピング」への出店を同時に行える「同時出店サービスプラン」を開始すると発表した。
記事 ソーシャルメディア セールスフォース・ドットコム、次世代のSalesforce Chatterを発表 セールスフォース・ドットコム、次世代のSalesforce Chatterを発表 2013/03/22 米セールスフォース・ドットコムは19日、企業内ソーシャルネットワーク「Salesforce Chatter」の次世代バージョンを発表した。次世代Chatterによって、企業はSalesforce内の顧客情報の閲覧、作成、顧客情報に基づくアクションなど、すべてをChatterフィード内で直接実行することが可能になるという。
記事 デジタルマーケティング総論 NTTドコモのO2Oサービス投入の狙い、携帯キャリアによる事業参入の理由とは NTTドコモのO2Oサービス投入の狙い、携帯キャリアによる事業参入の理由とは 2013/03/22 スマートフォンの普及台数は2011年に比べ、2013年は2倍以上に増加していると言われている。また、スマートフォン購入後の端末利用時間は70％以上増加しているというデータもある。携帯キャリアは、リアルの世界で通信サービスを提供するとともに、ネットの世界でもモバイル決済や情報提供サービスを行ってきた。これまではリアル店舗との関与はそれほど多くはなかったが、NTTドコモではリアルの場で楽しみながら利用できるオンラインサービスの普及を目指し、O2Oサービス「ショッぷらっと」のトライアルサービスを開始した。
記事 Web戦略・EC 生鮮食品配送の楽天マート、「想定を遙かに超える注文」により配送トラブル 生鮮食品配送の楽天マート、「想定を遙かに超える注文」により配送トラブル 2013/03/19 楽天は、野菜や魚などの生鮮を含めた食品を配送する楽天マートにおいて、3月11日から13日の間に遅延などの配送の不手際が発生したことについて、謝罪文を発表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル イオンとソフトバンク、ヤフーが協業、O2Oのウルトラ集客やWi-Fi活用したサービス提供 イオンとソフトバンク、ヤフーが協業、O2Oのウルトラ集客やWi-Fi活用したサービス提供 2013/03/07 イオングループとソフトバンクテレコム、ヤフーの3社は、消費者の利便性向上や新しいサービスの提供を目的に協業すると発表した。イオンは、ネットと実店舗を結びつけ、来店促進と購買を拡大するO2O（オンライン・ツー・オフライン）サービス「ウルトラ集客」を導入する。
記事 ソーシャルメディア コトラーに学ぶ企業のソーシャルメディア活用で失敗しない3つのポイント＋1 コトラーに学ぶ企業のソーシャルメディア活用で失敗しない3つのポイント＋1 2013/03/07 ソーシャルメディアの台頭により、業種に関わらずFacebookやTwitterなどを活用する企業が増える中、ソーシャルメディアの活用に二の足を踏む企業もまだまだ多い。その理由として、ソーシャルメディア活用による効果がわからないといった意見を挙げる向きもある。今回は、マーケティングの権威であるフィリップ・コトラー教授が唱える「人間が何かの情報を認知する時の3つのバイアス」と、筆者が考えるソーシャルメディア活用に必要な＋1のポイントについて解説する。
記事 Web戦略・EC 米グーグル、検索品質評価ガイドライン「Search Quality Rating Guidelines」を公開 米グーグル、検索品質評価ガイドライン「Search Quality Rating Guidelines」を公開 2013/03/06 米グーグルは1日、検索エンジンの検索順などを決定する、検索品質についてのガイドライン「Search Quality Rating Guidelines（検索品質評価ガイドライン）」を初めて正式に公表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル 「NEC O2Oクラウドサービス」発売、店舗への来店と購買を促進 「NEC O2Oクラウドサービス」発売、店舗への来店と購買を促進 2013/03/05 NECは5日、スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスと連携して、ユーザーの店舗への来店、購買行動を支援するO2O（Online to Offline）サービス「NEC O2Oクラウドサービス」を発売すると発表した。新サービスの価格は、100万円（税抜）から。
記事 ソーシャルメディア 3つのイノベーションで“復活”するフェイスブック、その収益力は本物か？ 3つのイノベーションで“復活”するフェイスブック、その収益力は本物か？ 2013/02/28 フェイスブックの株価が回復基調にあります。同社は、2012年5月に世界中の注目を浴びながら上場するものの、その後株価は急落。2012年8月には上場高値の半値以下である15.5ドルまで下落しましたが、現在は30ドル近くまで戻しています。今回はフェイスブックがなぜ回復しているのか、そのビジネスモデルと合わせて復活の理由を紹介します。
記事 デジタルマーケティング総論 O2Oサービス「ウルトラ集客」の破壊力、ヤフーのトップページから全国4万店舗へ送客 O2Oサービス「ウルトラ集客」の破壊力、ヤフーのトップページから全国4万店舗へ送客 2013/02/27 ネットとリアルを結びつける販売促進やマーケティングの手法として、O2O（Online to Offline）が注目を集めている。これに伴って、O2Oのサービスを提供する企業やWebサイトも増えてきたが、「その多くはいまだ実証実験の域を出ていない」と指摘するのはソフトバンクテレコムの藤平大輔氏だ。同社は2012年10月よりヤフー（以下、Yahoo! JAPAN）とともに、「ウルトラ集客」を開始した。このサービスは、圧倒的なメディアパワーを持つYahoo! JAPANで、トップページを含めた配下のページで商品を露出し、その読者を全国4万店のリアル店舗網へと集客するO2Oサービスだ。藤平氏は、「1万人送り込んでも1万店舗なら各店1人に過ぎない。リアル店舗網を最大限活用できるのはYahoo! JAPANしかいなかった」とサービス誕生の裏側を明かした。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル 日本IBMと日本情報通信、O2O実現するクラウド「Interactive Marketing On Demand」 日本IBMと日本情報通信、O2O実現するクラウド「Interactive Marketing On Demand」 2013/02/22 日本情報通信（以下、NI+C）は22日、Webサイトやモバイル、実店舗などさまざまな顧客接点をまたがる「クロスチャネル」で、オンラインとオフラインの購買活動を相互連携させる「オンライン・ツー・オフライン（O2O）マーケティング」を実現するためのクラウド・サービス「Interactive Marketing On Demand」を販売すると発表した。
記事 O2O・OMO・オムニチャネル ドコモ、新O2O開始 スマホに近隣店舗のクーポンなどを配信する「ショッぷらっと」 ドコモ、新O2O開始 スマホに近隣店舗のクーポンなどを配信する「ショッぷらっと」 2013/02/20 エヌ・ティ・ティ・ドコモ(以下ドコモ)は20日、スマートフォンを持ってお店に来店するだけで、ポイント“star"が貯まったり、お得なクーポンがもらえるサービス「ショッぷらっと」を、東京都内を中心にトライアル提供すると発表した。
記事 Web戦略・EC 米アマゾン、初めて日本での売上高を公表 想定以上に日本に根付く 米アマゾン、初めて日本での売上高を公表 想定以上に日本に根付く 2013/02/19 インターネット小売で世界最大の米アマゾン・ドット・コムの2012年12月期の国別売上高が初めて明らかになった。米証券取引委員会（SEC）に提出した年次報告書によれば、日本での売上高は前年同期比18.6％増の78億ドル（約7,300億円）だった。
記事 CRM・SFA・コールセンター アビームコンサルティング、共感・共成・共創を実現する次世代CRMソリューション アビームコンサルティング、共感・共成・共創を実現する次世代CRMソリューション 2013/02/19 アビームコンサルティングは18日、企業の収益基盤強化に向けて、顧客の獲得・維持・深耕のために、従来のCRMのソリューションを発展・強化させたというCRMソリューション「ABeam Customer Focus」を提供すると発表した。
記事 ソーシャルメディア 【連載一覧】ソーシャルメディアの企業活用リスクマネジメント 【連載一覧】ソーシャルメディアの企業活用リスクマネジメント 2013/02/18 現代はソーシャルメディア時代と言われるほど、FacebookやTwitter、YouTube、ブログなど多様なソーシャルメディアが利用されている。ソーシャルメディアには多くのメリットがあり、個人だけではなく、多くの企業や自治体でも専用のアカウントを開設して運用をスタートさせている。しかし、その一方では大きなリスクも存在している。企業として、ソーシャルメディア時代に直面した今、どのようなリスクが考えられ、それらのリスクにどのように対応していけばよいのだろうか？本連載では最新の事例なども交えて、企業のソーシャルメディア活用術や、ソーシャルメディアガイドラインの策定方法、ならびにリスク対策について紹介していこう。
記事 ソーシャルメディア インフォライズ、食品・飲食業界向け「ソーシャルデータ活用・分析サービス」提供開始 インフォライズ、食品・飲食業界向け「ソーシャルデータ活用・分析サービス」提供開始 2013/02/15 インフォライズは、日立システムズとホットリンクとの協業により、食品・飲食業界向け「ソーシャルデータ活用・分析サービス」の提供を開始すると発表した。
記事 ソーシャルメディア 日立システムズ、効率よくソーシャルデータを活用・分析するサービスを提供 日立システムズ、効率よくソーシャルデータを活用・分析するサービスを提供 2013/02/14 日立システムズは14日、Twitterやブログなどのソーシャルメディアに投稿されたデータと、顧客が保有する実売データや製品データなどを組み合わせ、地域別やカテゴリ別に効率良く傾向分析でき、新商品企画・開発、販売促進などに役立てられるデータ活用・分析サービスを開始すると発表した。
記事 Web戦略・EC ファッション・インテリア・雑貨のEC市場が大幅拡大、O2O注目で自社ECも本格化 ファッション・インテリア・雑貨のEC市場が大幅拡大、O2O注目で自社ECも本格化 2013/02/12 2011年度のファッション・インテリア・雑貨のEC市場規模は、小売金額ベースで前年度比121.5％の6,366億円と大幅に拡大した。調査を実施した矢野経済研究所によると、O2O（Online to Offline）が注目されるなか、自社ECサイトの重要性は増していくため、今後は自社ECサイトを開設・運営する企業やブランドが増加するという。
記事 デジタルマーケティング総論 中央大 中村博教授に聞く小売業の生き残り戦略、日本企業のビッグデータ・O2O活用法は 中央大 中村博教授に聞く小売業の生き残り戦略、日本企業のビッグデータ・O2O活用法は 2013/02/07 高齢化、人口減など、日本の消費市場は徐々に減衰が見込まれている。オンラインショッピングの割合も増え、EC専業企業も台頭する中、既存の小売店には厳しい時代が続く見通しだ。こうした中、同様の状況に直面する先進国の小売店の一部には、データ活用で新たな顧客層を開拓したり、各種サービスを拡充することで成長を遂げる企業もある。これと比べて「日本企業はセグメンテーションが下手」と指摘するのは、小売業やマーケティングに詳しい中央大学ビジネススクールの中村博教授だ。貧富の差が激しく、生活環境も大きく異なる消費者を持つ国の企業と比べて、日本企業はデータ活用が不十分だという。中村教授に日本の小売業が生き残るヒントを聞いた。
記事 Web戦略・EC トラブル回避に役立つ！SSLサーバ証明書とルート証明書の関係を知る トラブル回避に役立つ！SSLサーバ証明書とルート証明書の関係を知る 2013/02/05 EコマースにSNSなど、Webで個人情報を入力して便利な機能を活用するのは今ではごく当たり前のことになった。情報漏えいのリスクを避けるためにも、SSL暗号化通信を導入しているサイト構築者がほとんどだろう。しかし、その仕組みを本当に理解して利用しているだろうか？ その仕組みを把握すれば、トラブル発生時にもその原因をより具体的にイメージしながら対応でき、また、事前に問題回避することもできるようになるはずだ。
記事 Web戦略・EC リッチ化するWebサイトを高速化、PC・スマホ・タブレットで快適閲覧する方法をADCから探る リッチ化するWebサイトを高速化、PC・スマホ・タブレットで快適閲覧する方法をADCから探る 2013/01/31 Webサイトを閲覧する端末が多様化を続けている。PCはもちろん、スマートフォンやタブレットなど、解像度や表示領域、ネットワーク環境の異なる端末が一般化しつつある。また、Ajaxの進展、HTML5やRIAの普及、動画や写真の高解像度化など、Webで配信されるコンテンツも年々リッチ化している。こうした中、ECサイトやソーシャルゲームサイト、金融商品のサイト、各種キャンペーンサイトなどにおけるユーザーエクスペリエンス（体験）の重要性はさらに増している。わずかなレイテンシ（遅延）が売り上げに直結するからだ。変化を続け、日々複雑化するWebサイトのコンテンツを最適化し、いかに表示を高速化させるか。コンテンツ配信プラットフォームに欠かせないADC（アプリケーション・デリバリ・コントローラ）という切り口から、その解決策を探る。
記事 ソーシャルメディア 富士通、国内最大級のソーシャルメディアデータ分析支援サービス 富士通、国内最大級のソーシャルメディアデータ分析支援サービス 2013/01/30 富士通は30日、ソーシャルメディアデータを収集・解析・分析する機能を提供するクラウドサービス「FUJITSU DataPlaza ソーシャルメディア分析ツール」を同日より提供すると発表した。価格は初期導入サービスが10万円（税抜）、月額利用料が8万円（同）から。
記事 CRM・SFA・コールセンター 【特集】スマートデバイス、ソーシャルメディア時代の「強い営業」 【特集】スマートデバイス、ソーシャルメディア時代の「強い営業」 2013/01/30 スマートフォンやタブレットの普及に伴い、ワークスタイルが大きく変化するとともに、ソーシャルメディアの普及に伴って、顧客や上司、部下とのコミュニケーションスタイルも変貌を遂げている。今や多くの顧客は優秀な営業マン以上に情報収集能力に優れ、さまざまな方法で購買プロセスを改善している。こうした環境の変化に伴って、「強い営業」のあり方も新しい形が求められている。
