記事 人材管理・育成・HRM Yahoo!創業者に英語で皮肉られ発奮！ 孫正義の右腕を務めた三木氏に学ぶ「英語術」 Yahoo!創業者に英語で皮肉られ発奮！ 孫正義の右腕を務めた三木氏に学ぶ「英語術」 2017/12/15 かつてソフトバンクで社長室長を務め、孫正義社長の右腕として辣腕を振るった三木 雄信氏。三木氏は独立後、トライオンを設立し、デジタル教育、英会話、ロボットコミュニケーションなどの事業を展開したり、多くの企業で社外取締役を務めてきた。トライオンの事業の柱の1つである英会話事業では、1年間で英語がマスターできる「TORAIZ（トライズ）」や、30年の実績を誇る「KENT英会話学院」を運営。英語関連事業を多く手がける三木氏だが、実はソフトバンクに入社する前までは、ビジネス英語はあまり得意ではなかったという。では一体どうやって英語をモノにしたのだろう？ 三木氏に、そのノウハウや上達の秘訣についてうかがった。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 青野氏と山尾氏が対談「保育園落ちた日本死ね」と「選択的夫婦別姓」は何だった？ 青野氏と山尾氏が対談「保育園落ちた日本死ね」と「選択的夫婦別姓」は何だった？ 2017/12/12 8日、任意団体「パワーママプロジェクト」が、「ワーママ・オブ・ザ・イヤー2017」授賞式をサイボウズにおいて開催し、最も多くの人にパワーと勇気を与えたワーキングマザーを表彰した。同イベントでは、選択的夫婦別姓の実現を目指して裁判を起こしたサイボウズ 代表取締役社長 青野慶久氏と、国会で「保育園落ちた日本死ね」を取り上げた衆議院議員の山尾志桜里氏が対談。本当の働き方改革と女性をめぐる社会の在り方を問うた。
記事 人材管理・育成・HRM 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 2017/12/11 「将来的に人間はAI（人工知能）に仕事を奪われてしまう」と懸念する声を最近、数多く耳にするようになった。これに限らず、さまざまなテクノロジーによる破壊的なイノベーション（デジタル・ディスラプション）に関する話題が急激に増えている。そうした中、企業はどう組織を構成し、人材を育成・確保して成長（Thrive）していくべきなのか。世界最大級の組織・人事コンサルティング会社であるマーサーのパートナー グローバルプラクティスリーダーであるケイト・ブレイブリー氏に話を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 2017/12/07 2017年1月施行の「改正育児・介護休業法」により、通算93日取得可能な介護休業の分割取得や、介護休暇の半日単位での取得、所定外労働（残業）免除が認められている。10月の改正では企業に対し、これらの制度を周知する努力義務が課せられるなど、介護と仕事の両立支援策の拡充が進んでいる。一方、アデコの調査では介護を理由に退職を考えたことがある管理職は半数近くという結果が出ている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革、まずは業務見直しから始めたほうがよいワケ 働き方改革、まずは業務見直しから始めたほうがよいワケ 2017/12/06 労働力人口減少や業務の多様化など、労働環境は急激に変化している。今、企業に求められるのは、社員が柔軟に働ける労働環境の改善・改革だ。日本政府も2016年に「働き方改革実現推進室」を設置し、働き方改革の取り組みを提唱している。では、どのように働き方改革を進めていくべきなのだろうか。大塚商会の静谷隆臣氏に「働き方改革」の進め方のポイントを聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 開発以外にも広がる「アジャイル」、スピードと質を両立させる3要件とは 開発以外にも広がる「アジャイル」、スピードと質を両立させる3要件とは 2017/12/01 仮の運用でスタートし、効果測定を繰り返しながら臨機応変に改変していく「アジャイル」はソフトウェア開発だけでなく、さまざまなビジネス分野でも注目され始めている。アジャイルの根源は日本にあるという説もあるが、なかなか手法として広まらなかった過去がある。アジャイルの導入がなじまなかった理由や、必要な要件を解説し、ソフトウェア開発領域以外の分野へ適用の可能性を探る。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 働き方改革で従業員の半数が「満足できない」理由、効果実感のポイントとは 働き方改革で従業員の半数が「満足できない」理由、効果実感のポイントとは 2017/11/22 デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）が2017年6～7月に実施した上場企業を中心とする238社を対象にした調査では、「働き方改革」に関して従業員の約半数が「満足できない」と回答している。同社では、働き方改革を単なる長時間労働是正だけでなく、「生産性の向上とエンプロイー・エクスペリエンス（従業員が企業や組織の中で体験する経験価値）の改善」と定義しているが、どのような改善なら「効果を実感」してもらえるのか。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 7割がダイバーシティ推進の重要性を理解するも、6割が「取り組まない」理由 7割がダイバーシティ推進の重要性を理解するも、6割が「取り組まない」理由 2017/11/21 アデコは10月、20～60代の働く人を対象に実施した「ダイバーシティ」に関するアンケート調査の結果を発表した。ダイバーシティが企業や団体にとって重要であるかという質問では、7割以上がダイバーシティを重要視する傾向という。一方、ダイバーシティへの取り組み状況については、6割以上が「取り組んでいないという」結果が出ている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 慶應大 鶴教授が語る、人工知能時代の「働き方改革」の本質 慶應大 鶴教授が語る、人工知能時代の「働き方改革」の本質 2017/11/16 政府の「働き方改革実現会議」は、2017年3月に「働き方改革実行計画」を決定。「働き方改革」は実行フェーズに入ったように見える。しかし、企業には「本当にメリットがあるのか」「生産性は高まるのか」といった不安があると慶應義塾大学 大学院 商学研究科 教授で経済産業研究所（RIETI） プログラムディレクター/ファカルティフェローの鶴 光太郎 氏は指摘する。生産性向上にはICT活用が不可欠と述べる同氏が、実効性ある働き方改革のポイントを解説した。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ソフトバンク成長のカギは「千本ノック」という情報共有の仕組みにあった ソフトバンク成長のカギは「千本ノック」という情報共有の仕組みにあった 2017/11/16 データによる現状の可視化、PDCAサイクルの高速化──企業が成功するための方法論、ノウハウとして語られることの多いキーワードだが、実際に成長を遂げている企業ではどのように実践されているのだろうか。元ソフトバンク社長室長で、現在はトライオン 代表取締役の三木 雄信 氏は、数値化、情報共有、仕組み化というキーワードを元に、ソフトバンク流・組織が業績を伸ばしていくためのノウハウを解説した。
記事 人材管理・育成・HRM ノーベル賞 大隅良典教授が警鐘を鳴らす、日本の基礎科学の「深刻な状況」 ノーベル賞 大隅良典教授が警鐘を鳴らす、日本の基礎科学の「深刻な状況」 2017/11/16 2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した東京工業大学 名誉教授 大隅 良典氏は先ごろ、大隅基礎科学創成財団を設立した。財団設立記念セミナーで「50年の研究生活から想う基礎科学研究」をテーマに講演した大隅氏は、基礎科学の重要性を訴えると同時に、日本の基礎科学を取り巻く深刻な状況に対して危機感を募らせた。
記事 人材管理・育成・HRM 堀場製作所を「世界シェア8割」に押し上げた堀場 厚会長の「人材マネジメント術」 堀場製作所を「世界シェア8割」に押し上げた堀場 厚会長の「人材マネジメント術」 2017/11/15 堀場製作所は、自動車の排ガス、プロセス・環境の計測、生体外の医療診断、半導体製造の測定をはじめ、研究開発や品質測定などで使われる計測器やシステムを提供している京都発のメーカーだ。京都は、京セラ、オムロン、村田製作所など、昔から数多くのハイテクメーカーが興きた土地柄だが、その中でも堀場製作所は、社員の半分以上が外国人という特異な立ち位置にいる。なぜ京都の一企業がグローバルでの企業買収に成功してきたのだろうか？ 大隅基礎科学創成財団の設立記念セミナーに登壇した堀場 厚会長が、まさに堀場流ともいえる人材マネジメント術を明かした。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」 AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」 2017/11/14 クラウド、モバイル、SNS、AI、ロボット、IoT…。さまざまなテクノロジーが活用フェーズに入っている昨今、ビジネスのやり方や働き方を適切に変えていかなければ、変化の激しい時代においては今の売上を維持することすら難しい。クラウドのオフィススイートとして確固たる地位を築いているグーグルの「G Suite」やマイクロソフトの「Office 365」も、単に導入するだけではなく、いかに自社の課題やこれからの働き方に合わせてカスタマイズするかが問われている。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 国連が「企業向けLGBT行動基準」を発表、イケア、ドイツ銀行、ギャップら15社が支持 国連が「企業向けLGBT行動基準」を発表、イケア、ドイツ銀行、ギャップら15社が支持 2017/11/01 国連人権高等弁務官事務所（OHCHR）が9月、LGBT差別解消に取り組む企業に向けた行動基準を発表したが、日本ではまだその存在はほとんど知られていない。LGBT対応が大企業を中心に広がりつつある中、国際的な要請や枠組みを踏まえておくのは、取り組みを社内外で進めていくためにも必要だ。この行動基準の内容と歴史的な背景、そして関連する海外事例を紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 働き方改革にFacebookやLINEなどの「コンシューマー向け」ツールが効果的なワケ 2017/10/31 労働人口の減少や人材確保難といった状況下で、企業は社員一人ひとりの生産性を高め、多様な働き方に対応し、競争力を確保していく必要がある。こうした働き方改革を進めるには、ITツールの活用は避けて通れないが、「導入してみたもののなかなか成果が出ない」「そもそも使いこなせない」といった声もよく聞く。多様な働き方に対応していくための課題とは何か？ そして、それを解決するツールとして“ビジネス版Facebook”や“ビジネス版LINE”について解説する。
記事 人材管理・育成・HRM もしベルリンのデータサイエンティストなら…？ 「給与見積もり」サービスが公開 もしベルリンのデータサイエンティストなら…？ 「給与見積もり」サービスが公開 2017/10/20 米StackOverflowは、エンジニア向けの給与見積もりサービス「Calculate your salary」を公開しました。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日テレプロデューサー「カミングアウトでパワー発揮」--work with Pride 2017詳報 日テレプロデューサー「カミングアウトでパワー発揮」--work with Pride 2017詳報 2017/10/18 同性パートナシップ制度の導入が全国的に広がり、LGBT（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者）の認知・理解が徐々に広がっている。その一方、放送番組で同性愛者を揶揄する内容があったとして、フジテレビジョンの社長が謝罪するなど、誰もが生きやすい多様性のある社会のあり方が引き続き問われている。そうした中、国際的なカミングアウト・デーである10月11日、職場におけるLGBTの働きやすさを考えるイベント「work with Pride 2017」が経団連会館において開催された。ここでは、日本経済団体連合会、米国最大の人権団体「Human Rights Campaign」、IBM、ソニー、freee、日本テレビ（日テレ）の取り組みをお伝えする。
記事 人件費削減・リストラ 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 2017/10/17 人工知能（AI）とルール化された業務を自動化するRPA（ロボット・プロセス・オートメーション）に関する調査を見ると、日本人や日本企業の多くは、どうやら自分の仕事を「AIに奪われること」に前向きな姿勢を示しているようだ。企業がこうした先進テクノロジーを使いこなすために考えるべきこととは何か。3つの調査結果から読み解いてみたい。
記事 人材管理・育成・HRM 不動産テックで何が変わる？ 静的なビジネスから「動的ネットワーク空間」管理へ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（91） 不動産テックで何が変わる？ 静的なビジネスから「動的ネットワーク空間」管理へ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（91） 2017/10/13 フィンテック（Fintech：金融＋IT）やアグリテック（Agritech:農業＋IT）などさまざまな産業における情報技術の活用が「x-Tech」として注目されている。これらは「産業の情報化」があらゆる領域に及んでいることを示す動きといえる。不動産テック（ReTech、Real Estate Tech）もその一つだ。不動産といえばリアルで静的なビジネスを連想しがちだが、今ではデジタル・プラットフォームを駆使し、「動的ネットワーク空間」をマネジメントするビジネスへと変貌している。
記事 経費・通信費・調達コスト削減 なぜ大企業の新規事業は失敗するのか？ 実は「請求書」に問題があった！？ なぜ大企業の新規事業は失敗するのか？ 実は「請求書」に問題があった！？ 2017/10/11 クラウドやシェアリングエコノミーの領域では、いま新しいビジネスが次々と誕生しつつある。こうした新規ビジネスの創出には、大企業からスタートアップまで、多様な企業が参画している。ただ、同じ取り組みでも、大企業が撤退する一方で、スタートアップ企業が事業化に成功する傾向があるようだ。そこには、大企業が抱える構造的な問題があるのではないか。新規事業立ち上げで、大企業がスタートアップに勝てない理由を説明しよう。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 米インテル直伝「サプライチェーンのダイバーシティ化」は日本にも広がるのか？ 米インテル直伝「サプライチェーンのダイバーシティ化」は日本にも広がるのか？ 2017/10/10 イノベーションを生み出すためにダイバーシティを推進する企業が増えている。その本場・欧米では、ダイバーシティの取り組みを社内にとどめるのではなく、バイヤーの立場からサプライチェーン全体に広げ、ダイバーシティ経営の効果を最大化しようとする動きがある。米インテルもこうしたアプローチをとる一社だ。同社のサプライチェーンを巻き込んだダイバーシティ戦略の詳細を、米インテル サプライヤーダイバーシティ&インクルージョンチーム マネージャーのClay Atkins氏、Megan Stowe氏に聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 2017/09/27 ジャストシステムはいま、「一太郎」や「ATOK」だけの会社でも、経営不振をキーエンスに助けられた「負け組」でもない。「スマイルゼミ」や企業向けシステムを柱に増収増益を続ける超優良企業だ。研究開発型のIT企業は「人こそ財産」と、稼いだ利益を社員に積極的に還元する姿勢を見せている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 竹中平蔵氏×出口治明氏がホンネで語る「人生100年時代の”仕事”」 竹中平蔵氏×出口治明氏がホンネで語る「人生100年時代の”仕事”」 2017/09/26 人生100年時代、いま、日本人の働き方は大きい転換点を迎えている。にもかかわらず、多くの企業は、まだ積極的に変わろうとはしていないように見える。新卒一括採用や終身雇用、年功序列、定年制の是非、兼業とシェアリング・エコノミー、そして人間にとっての幸せとか何かまで、竹中 平蔵氏と出口 治明氏が「人生100年時代の働き方」を語りつくした。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 為末氏、自民党 橋本岳氏、小池知事らが支援する「LGBT対応」はオリパラに間に合うか 為末氏、自民党 橋本岳氏、小池知事らが支援する「LGBT対応」はオリパラに間に合うか 2017/09/26 イノベーションを起こすための人材戦略の一環として、ダイバーシティを推進する企業が増えている。とりわけ、LGBT（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなどの性的少数者）に対する社内制度の整備や、マーケティング戦略の見直しは、外資系企業をはじめとする先進的な企業で急速に進んでいる。さらに、2020年には東京オリパラも迫る。そんな中、自由民主党 橋本岳氏、侍 代表取締役 為末大氏、オーストラリア 元連邦最高裁判事 マイケル・カービー氏、英国下院議員 ニック・ハバート氏、台湾において同性婚を許容しない民法に対する違憲判断を引き出した台湾伴侶権益推動連盟会長 許秀雯氏らが集まり、ダイバーシティの重要性を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 DMM.make AKIBAが鹿児島県 錦江町でミニ四駆を使ったIoT教室、その先に見据えるものは DMM.make AKIBAが鹿児島県 錦江町でミニ四駆を使ったIoT教室、その先に見据えるものは 2017/09/22 2017年9月2日、廃校をリノベーションして作られた錦江町 まち・ひと・『MIRAI』創生協議会に10組ほどの親子が集まった。ミニ四駆を改造して、スマートフォンで操作できるラジコンカーを作るワークショップに参加するためだ。指導をするのは、DMM.make AKIBAから駆けつけた、ものづくりのプロフェッショナルたち。子どもたちが大いに楽しんだこのワークショップは、錦江町が進めるサテライトオフィス誘致事業のさらに先を見据えたものだった。
記事 人材管理・育成・HRM 「圧倒的な知名度」がない企業は、就職エージェントを使わないほうがいい 「圧倒的な知名度」がない企業は、就職エージェントを使わないほうがいい 2017/09/22 経営とITがますます不可分となっていく中で、エンジニア不足がますます深刻化している。IPA人材育成本部編『IT人材白書』によると、2011年以降、IT人材の不足を感じる企業が増加しているという。エンジニアの採用に苦しむ企業は多いが、クラウドの導入・設計・運用保守のサービスを提供する社員数約200名のアイレットは、昨年1年間で約60名のエンジニアを採用した。その陰には、マーケティングアプローチを応用した独自の採用活動があったという。アイレット 執行役員 エバンジェリスト 後藤和貴氏と採用マーケティング 増田隆一氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 2017/09/15 「部下が気が利かない」。職場にそう嘆く人はいないだろうか。あるいは、自分の上司が陰でそう言っているのを耳にしたころはないだろうか。昨今の企業においては、「自らの仕事に対して、常に現状を疑い、打破すること」、すなわち「絶えざる自己変革」が求められている。これと対極にあるのが、「何をするにしても指示が必要な人」すなわち「気が利かない」人である。「気が利かない部下」は本当に気が利かないのだろうか？ 本当に気が利かないのは誰なのか？ 「仕事の任せ方」の観点から、「気が利く人材」の育て方をお教えする。
記事 人材管理・育成・HRM ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 2017/09/14 連日のようにメディアで報道される北朝鮮のミサイルによる挑発。これに対し、トランプ政権はもし、グアムに何かあれば「誰も見たことのないような事態が北朝鮮で起きるだろう」と警告。一歩も引かない姿勢を見せる。両者のにらみ合いは安全保障面だけでなく、日本経済にも大きな影響を与え、日経平均が大幅に下落するという可能性も。この状況で、私たちにするべきことはあるのだろうか？ カリフォルニア州弁護士資格を有し、法律コンサルタントとして長年日本で活躍するケント・ギルバート氏の著書『米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体』（角川新書）を読み解きながら考察していきたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ 2017/09/13 「メディア」の「働き方」といえば、「夜討ち朝駆け」と言われる文化や、2016年末の朝日新聞の違法残業問題などが容易に思い起こされ、「働き方改革」から最も遠い業界とも言われる。そんな激務必至のメディア業界にあって、前向きに働き方改革に取り組んでいるのが、米国BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanだ。同社のニュースエディターを努める小林 明子 氏とBusiness Development ディレクター小関 悠 氏が、子育ての当事者として、またメディアで働くビジネスパーソンとして、「BuzzFeedの働き方」を語った。
