記事 次世代電池 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 2024/07/03 「リチウム空気電池」とは、究極の蓄電池と呼ばれるリチウムと空気中の酸素を使って電力を生成する充放電可能な次世代充電池だ。理論重量エネルギー密度（単位重量あたりに電池から取り出せるエネルギー量）が非常に高い。現在、主流となっている「リチウムイオン電池」の約6倍の重量エネルギー密度であるため、軽くて容量を大きくすることができる。そのため、軽量性が重視されるドローンやIoT機器、電気自動車（EV）といった幅広い分野への応用が期待される。ただし、充放電できる回数がまだ少なく、蓄電池としての寿命が短いことから、現状は試験開発段階にある。本記事では、そんなリチウム空気電池の仕組みやメリット・デメリット、開発に取り組む企業の事例などについてわかりやすく解説する。
記事 EV（電気自動車） テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは 2024/06/20 米国の電気自動車（EV）メーカー、テスラが今年4月、充電器部門を事実上閉鎖した。EVとは切っても切り離せない充電器部門を突然閉鎖したことに衝撃が走ったが、背景には、充電網をめぐる、ある「業界事情」が関係していると見られる。その事情とは何か。そして、この出来事は、この先EV業界にどんな影響を与えるのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） 日産自動車「次世代のクルマづくり」、脱炭素を目指す「生産現場DX」の軌跡とは？ 日産自動車「次世代のクルマづくり」、脱炭素を目指す「生産現場DX」の軌跡とは？ 2024/06/19 自動車業界は、大きな変革期に突入している。カーボンニュートラルの実現に向けての電動化やデジタル技術の発達による高度な知能化、複雑化が進行しつつあるからだ。急激な変化に対して、どのような対応が必要なのか。日産自動車の車両生産技術開発本部生産技術研究開発センター部長である住真夫氏が、生産システム「ニッサン インテリジェント ファクトリー」の事例紹介をまじえて、「次世代のクルマづくり」について解説する。
記事 カーボンニュートラル グリーンスチールとは何か？ 日本製鉄や神戸製鋼、JFEが「こぞって注力」するワケ グリーンスチールとは何か？ 日本製鉄や神戸製鋼、JFEが「こぞって注力」するワケ 2024/06/13 1 鉄鋼業界はこれまで、CO2排出量が多いとされる産業の1つとされ、「脱炭素化」が急務となっている。こうした中、鉄鋼業界では「グリーンスチール」が注目を浴びている。これはCO2排出量を大幅に減少させた鉄鋼製造方法で生成された鉄のこと。本記事では、グリーンスチールの基礎、具体的な精製方法、日本製鉄や神戸製鋼、JFEなどの日本の大手企業の取り組み事例、政策的な支援、そして今後の展望などについて解説する。
記事 カーボンニュートラル なぜグリーンスチールは「GXの要」？ 経産省が推す理由 なぜグリーンスチールは「GXの要」？ 経産省が推す理由 2024/06/11 1 現在さまざまな業界で脱炭素やカーボンニュートラルの活動が本格化する中、「グリーンスチール」を掲げ、CO2排出量削減に取り組んでいるのが鉄鋼業界だ。国内製造業の中でも特に鉄鋼業はCO2排出量が多いことで知られ、日本の産業界全体のカーボンニュートラルを大きく左右するとも言われている。このグリーンスチールを取り巻く現在の状況や今後の展開などについて、経済産業省 製造産業局 金属課長 製造産業GX政策室長 松野大輔氏に聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本発データ共有圏「ウラノス・エコシステム」とは？トヨタ・ホンダも力を注ぐ理由 日本発データ共有圏「ウラノス・エコシステム」とは？トヨタ・ホンダも力を注ぐ理由 2024/06/05 3 現在、欧州を中心に活発に議論されているテーマに「データ共有圏（Data Space）」がある。これは、企業・団体など複数の主体が垣根を超えてデータを共有し、業界の発展に向け連携する動きで、代表的な組織としてGAIA-X（ガイアX）やCatena-X（カテナX）などがある。日本でも経産省がデータ共有に向けた取り組みを「ウラノス・エコシステム（Ouranos Ecosystem）」と命名し活動を推進しているほか、2024年2月にはデータ共有を推進する企業として、トヨタ自動車やホンダなど国内自動車メーカー14社と、自動車部品・蓄電池の業界団体が参画する「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」が誕生した。今回は、「ウラノス・エコシステム」と「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」を分かりやすく解説する。
記事 次世代電池 LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ 2024/05/16 10 EVのバッテリーは、ニッケル、マンガン、コバルトといったレアメタルを使用するリチウムイオン二次電池が主流ですが、近年、急速にシェアを拡大しているのがLFP電池（リン酸鉄リチウムイオン電池）です。LFP電池とは、希少なレアメタルを使用するのではなく、安価なリン酸鉄を使用する電池です。市場に登場した当初は中国メーカーが自国向けEVに供給する程度でしたが、昨今はテスラやトヨタなど欧米や日本での導入も活発化しています。そこでLFP電池とは何か、そのメリットやデメリット、各メーカーの動向などについてわかりやすく解説します。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 2024/05/13 テスラの1～3月期世界販売台数で4年ぶりに前年実績を下回るなど、EVの成長鈍化が指摘されている。こうした中でも「米国の消費者の70％がEVの購入を検討している」との調査もあり、まだ市場の拡大余地は大きい。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が2024年の新車販売台数の実績や最新トピックを分析した内容を解説し、今後のEV市場を占う。記事末尾には、無料でダウンロードできる全29ページのPDF資料もご用意しているのでぜひご活用いただきたい。
記事 デジタルツイン OpenUSDとは何かをやさしく解説、なぜ「製造業を変革する」次世代フォーマットなのか OpenUSDとは何かをやさしく解説、なぜ「製造業を変革する」次世代フォーマットなのか 2024/05/13 デジタルツインはじめ、産業用メタバース（インダストリアル・メタバース）への期待が高まる製造業界だが、データのサイロ化や連携の課題など、本格活用には大きな障壁が存在している。この課題を解決すべく注目が集まっているのが、3Dファイルフォーマット「OpenUSD（Universal Scene Description）」だ。本規格を開発したピクサーのほか、NVIDIA、アップル、Autodesk、アドビなどの名だたる企業が同フォーマットへの対応を表明している。ここではOpenUSDの基礎からそのメリット、実際の大手企業の活用事例などをわかりやすく紹介する。
記事 デジタルツイン DMG森精機・エアバスが「新しい教科書」、製造業の“現場崩壊”を食い止める最終手段 DMG森精機・エアバスが「新しい教科書」、製造業の“現場崩壊”を食い止める最終手段 2024/05/10 いま日本の製造業は少子高齢化に伴って人手不足が深刻化していることは周知の事実だろう。熟練者が次々にリタイアし、技能伝承がうまく行われておらず、問題を起こす企業も出ている。この危機的状況を脱する方法はあるのか。本記事では、d-strategy,inc代表取締役CEOの小宮昌人氏が、製造業が直面するあらゆる問題を乗り越え、成果を出すDMG森精機、オムロン、エアバスなどの取り組みとともに成功企業の共通点を解説する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 2024/05/10 個人向けのEV需要が冷え込んでいると言われるが、その中でも順調にシェアを広げているのが商用車の分野だ。特に、住宅街を走るデリバリーなどのラストワンマイル車両については環境面からもEV導入を求める声が高い。日本では新興メーカーを中心にこの分野への進出が目立つが、インフラなどの整備は欧米に比べて遅れを取っている。米国での状況をもとに、日本で今求められていることを探る。
記事 EV（電気自動車） 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 2024/05/08 3 日産自動車（以下、日産）と本田技研工業（以下、ホンダ）が先月、電気自動車（EV）分野における提携を検討することを発表し、話題を呼んだ。いわば「ライバル」同士である両社が今回の発表に至った背景には、EV市場において両社が厳しい戦いを強いられていることが関係している。提携における両社の意図を読み解く。
記事 EV（電気自動車） イーロン・マスクの超・巨額報酬「8兆円」でバレた、絶不調テスラの「根深い問題」 イーロン・マスクの超・巨額報酬「8兆円」でバレた、絶不調テスラの「根深い問題」 2024/05/01 米EV大手テスラの総帥であるイーロン・マスク氏に支払われる、8兆円以上という前代未聞の巨額報酬。これは、実現不可能と思われながらもテスラの時価総額目標を達成した成功報酬だ。だが、この報酬の決め方に問題があったとして1月に無効の判決が出された。マスク氏は控訴する意向だが、市場関係者らはこの巨額報酬の動向が今後のテスラの業績や株価を左右すると見ている。マスク氏自身も「高額報酬がもらえないならイノベーションできない」と主張するほどだ。そこで今回、マスク氏への成功報酬とテスラの経営との関係と今後の動向を読み解く。
記事 EV（電気自動車） 佐川急便やマツキヨも導入で注目度が急上昇、「日本発 軽バンEV」の知られざる正体 佐川急便やマツキヨも導入で注目度が急上昇、「日本発 軽バンEV」の知られざる正体 2024/04/15 CO2総排出量に占める運輸部門の割合は約17.4％、そのうち自動車は86.8％を占める。トラック輸送が日本の物流の9割超を担うことから、自動車のCO2排出は物流業界全体の課題となっている。そこでガソリン車からEVへの切り替えが選択肢に挙げられるが、そうした中で勢力を伸ばしているのが日本発のEVベンチャー、ASFだ。まだ一般的な認知度は低いが、すでに佐川急便やマツモトキヨシが採用するなど、注目度を高めている。ASF 執行役員 社長室 室長 兼 事業企画部 部長の松本 勝成氏に、自社開発のEVについて紹介してもらいつつ、物流業界における環境問題について語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか？技術以外の重すぎ課題 テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか？技術以外の重すぎ課題 2024/04/11 SDV（ソフトウェア定義車両）の市場規模は、少なく見積もっても2030年に2,000億ドル市場にまで成長すると予測されている。SDVでは言うまでもなく「ソフトウェア」が性能を大きく左右し、これまでの自動車製造とは常識が異なる。問題となるのは、トヨタやホンダ、日産、米ビッグ3（GM、フォード、クライスラー）などの既存大手メーカーにSDVが作れるのかという点だ。SDVを基礎に車作りをするテスラやBYDなどの新興メーカーと既存大手が戦うには、技術面以外でも大きな障壁がある。
記事 3Dプリンティング 3Dプリンターメーカー12社を徹底比較、ストラタシス・3Dシステムズなどの強み・弱み 3Dプリンターメーカー12社を徹底比較、ストラタシス・3Dシステムズなどの強み・弱み 2024/04/10 1 前編でもお伝えしたとおり、3Dプリンティング市場は、ここ数年で大きく成長しています。その市場成長には、ストラタシス、3Dシステムズ、マテリアライズなどさまざまな大手企業が貢献しています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets （マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「3Dプリンティングの世界市場の市場規模・シェア・産業成長の分析：提供別・プロセス別・用途別・業種別・技術別・地域別 - 世界の成長促進要因と業界予測（2028年まで）」から、注目すべき3Dプリンターメーカーのトップ企業と各社の戦略、そして今後の驚異的な展望について紹介します。
記事 3Dプリンティング 3Dプリンティング市場を徹底解説、業界別の成功事例から紐解く「5兆円超市場」の展望 3Dプリンティング市場を徹底解説、業界別の成功事例から紐解く「5兆円超市場」の展望 2024/04/09 1 3Dプリンティング市場はここ数年で大きく躍進しています。最新の調査によると、同市場は2028年までに345億米ドル（約5兆2,296億円）規模に達し、2023年から2028年までのCAGR（年平均成長率）は18.1％と予想されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「3Dプリンティングの世界市場の市場規模・シェア・産業成長の分析：提供別・プロセス別・用途別・業種別・技術別・地域別 - 世界の成長促進要因と業界予測（2028年まで）」から、さまざまな業界に革命を起こしつつある3Dプリンティング技術の進歩や各業界での活用事例、そして急速に進化するこの分野の将来性について紹介します。
記事 EV（電気自動車） テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 2024/03/20 1月と2月における米国でのEV新車販売台数が前年同月を下回った。まだ2カ月間ではあるものの、「成長の減速」から「マイナス成長」へと突入した可能性がある。こうした中、レンタル大手のハーツがレンタル用EVを売却して事業を縮小する代わりに、ガソリン車の購入を加速。テスラをはじめとした米中古EV価格も、ここ1、2年で急速に下落している。EVのような高額商品の普及には健全な中古市場の形成が欠かせないが、その市場で一体何が起きているのか。
記事 EV（電気自動車） なぜBYDは世界を獲れた？「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密 なぜBYDは世界を獲れた？「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密 2024/03/13 2 EVの販売台数でテスラ超えを果たした中国自動車大手のBYD。同社に関して、スイスの金融機関UBS傘下のUBSエビデンスラボが衝撃的なレポートを公開している。同レポートではBYD、テスラ、フォルクスワーゲンの3車種を分解検証し、そのコスト構造を明らかにするとともに今後の欧州EV市場を予測している。徹底検証で明らかになった、BYDの強さの秘訣、そして日本であまり報じられていない、BYDのさらなる躍進の可能性とは。
記事 EV（電気自動車） 日の丸EV「一番人気」の日産サクラ、中国BYDに「完全勝利」している強みとは 日の丸EV「一番人気」の日産サクラ、中国BYDに「完全勝利」している強みとは 2024/03/11 2023年に発売された日産自動車（以下、日産）の軽自動車EV「サクラ」。昨年国内で最も売れた国産EVでもあるサクラは、兄弟車である三菱自動車のeKクロスとともに絶大な人気を誇る。市場を見ると中国BYDなどもコンパクトEVを投入しているが、サクラやeKクロスの人気には遠く及ばない。両車の人気の理由はどこにあるのかを詳しく解説する。
記事 カーボンニュートラル 約1万社の調査で判明、日本企業の「脱炭素のホンネ」、現場が抱える“戸惑い”とは？ 約1万社の調査で判明、日本企業の「脱炭素のホンネ」、現場が抱える“戸惑い”とは？ 2024/03/06 2020年10月、日本政府はカーボンニュートラル宣言を発表し、「2050年までに温室効果ガス（GHG）の排出量を全体としてゼロにする」ことを掲げた。また、世界では炭素税や排出量取引など、排出するCO2に価格をつける「カーボンプライシング」の考え方が広まりつつあり、このまま放置すれば経営コスト増につながりかねない。こうした中、トヨタ自動車やソニーなど、日本の一部主要企業は、関連企業を巻き込みながら取り組みを加速させているが、そのほかの多くの企業では取り組みはなかなか進まない状況がある。なぜ、企業の脱炭素の取り組みは進まないのか。
記事 自動運転 「空飛ぶクルマ」は本当に実用間近なのか？参入相次ぐ一方、解決されない「二大課題」 「空飛ぶクルマ」は本当に実用間近なのか？参入相次ぐ一方、解決されない「二大課題」 2024/03/06 さまざまな企業が参入する「空飛ぶクルマ」。画期的な技術が生まれ、米国ではすでに「空飛ぶタクシー」の事業化に向けた動きもみられる。しかし、現時点で完全電動式の空飛ぶクルマは実用レベルに達しているとは言いがたく、「空飛ぶクルマ」と言いつつも実際は大型ドローンのような利用になるものが多い。注目の各社の動向を追うとともに、空飛ぶクルマが抱える課題に迫る。
記事 自動運転 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 ソニーだけじゃない、家電メーカーが「EV覇権」を握る日が近い「これだけの根拠」 2024/02/29 自動車とはガソリンエンジンを含めさまざまなパーツの複合体である。ところがEVの出現はパーツ数の大幅減など、自動車製造工程に大きな変化を与えた。現在EV市場でトップを走るテスラやBYDがそもそも自動車メーカーからスタートしていないことからも、EVとガソリン車とでは常識が異なることが分かる。今後の自動車製造はどのように変化するのか。その鍵を握る業界が家電・電子機器メーカーだろう。電子機器を知り尽くし、これまでサプライヤーとして自動車メーカーにソフトやハード機器を販売してきたメーカーが本格的にEV製造に乗り出す時代はすぐそこまで迫っている。
記事 次世代電池 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 2024/02/28 近年、新たな太陽電池技術である「ペロブスカイト太陽電池」に注目が集まっている。ペロブスカイト太陽電池は、ソーラーパネルなどに使用されている従来型の太陽電池とは異なり、「薄い」「軽い」「あらゆる形状に曲げられる」「発電効率が高い」「製造コストが低い」などの特徴を持つことから、幅広い産業における活用が検討されている。実際に、どのような活用方法が検討されているのか。本記事では、ペロブスカイト太陽電池の仕組みや、メリット・デメリット、日本企業6社の実用化に向けた開発状況について解説する。
記事 デジタルツイン 教科書はユニクロ？元アドビ社長・神谷氏が解説、“CX改善”で製造業が大躍進するワケ 教科書はユニクロ？元アドビ社長・神谷氏が解説、“CX改善”で製造業が大躍進するワケ 2024/02/27 1 自動車産業、半導体製造装置、工作機械など、まだ特定領域で高いシェアを誇る日本のモノづくりだが、国際的なポジションの低下も叫ばれている。そのような状況の中、今後、日本の製造業がさらなる飛躍を遂げるには、どのような課題を乗り越えれば良いのだろうか。昨年11月にPTCジャパンの社長執行役員に就任した神谷知信氏は、複数の大手外資系企業でグローバル事業を統括してきた人物だ。直近ではアドビのトップとして、同社のサブスクリプション事業を牽引し、クラウド事業に転換させた立役者でもある。そんな同氏に、国内製造業の復活のポイントについて話を聞いた。
記事 EV（電気自動車） マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」 マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」 2024/02/16 行政書士 なし 渡辺勝芳 ＢＹＤのアット３を試乗したが、仕上がりは、なかなかに良かった！ 動画が、見れないのと、１００Ｖ電源を備えてないのが、個人的には不満！ また、サンルーフは、無駄で不要！ 高くなるし重くなるし、のけてほしい！ そういう日本のユーザーの意見を、どれだけ対応していくかにより、先行きが決まりそうだ！ それと、クレーム対応力が、試されるだろう！
記事 製造業セキュリティ 三菱電機が語る、 産業セキュリティの「ここが危険」 押さえておくべき標準化動向とは 三菱電機が語る、 産業セキュリティの「ここが危険」 押さえておくべき標準化動向とは 2024/01/29 現在、工場やプラントなどの設備、発電所や交通システムなどの社会インフラをターゲットにしたサイバー攻撃の脅威が高まっている。実際に工場やプラントが操業停止に追い込まれたり、発電所やパイプラインが狙われたりするインシデントも発生している。被害を防ぐには、産業システムのセキュリティ対策（OTセキュリティ）が不可欠だが、具体的にはどのように進めればよいのだろうか。各国の最新動向も含めて、OTセキュリティ規格の策定に関わる三菱電機 知的財産センター標準化戦略室 神余 浩夫 氏に話を聞いた。
記事 カーボンニュートラル シーメンス最強工場は何が凄い？「温室効果ガス90％減」を実現した“ある方法“ シーメンス最強工場は何が凄い？「温室効果ガス90％減」を実現した“ある方法“ 2024/01/22 2023年11月末から12月にかけて、世界の国々が気候変動の問題を話しあう「COP28サミット」が開催されました。各国が企業による温室効果ガスの排出量の開示の義務化を決定、または審議が進んでいます。いよいよ本腰を入れて対応する必要が出てきましたが、何からはじめれば良いのでしょうか。今回は、先行して対策に取り組み、すでに温室効果ガス9割削減を実現したシーメンスの事例を解説します。
記事 製造業セキュリティ DXで「つながる製造業」が今危ない、識者が警鐘「国内工場8割がセキュリティ不十分」 DXで「つながる製造業」が今危ない、識者が警鐘「国内工場8割がセキュリティ不十分」 2024/01/18 DX推進に伴って高まる、サイバー攻撃のリスク。製造業の現場ではIoT化が進むにつれ、サプライチェーン経由で不正侵入された例も増えている。製造業のセキュリティ対策は必須だが、具体的にどう取り組むべきか。取り組む際の課題も合わせて、名古屋工業大学 産学官金連携機構 ものづくりDX研究所 客員准教授の佐々木弘志氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） 日本の自動車産業が超ヤバい？重要パートナー「タイ」から見放されるかもしれない理由 日本の自動車産業が超ヤバい？重要パートナー「タイ」から見放されるかもしれない理由 2024/01/17 日本メーカーのEV（電気自動車）対応の遅れが、いよいよ外交面にも影響を及ぼし始めている。昨年、ASEAN首脳会議出席のため来日したタイのセター首相は、日本に対して「迅速に動かないと巨大なサプライチェーンが危険にさらされる」と異例の発言を行ったからだ。
