記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 2024/08/22 2024年5月の世界PEV (バッテリーEVとプラグイン・ハイブリッド車）の販売台数は132万台に達し、前年比23％増を記録した。バッテリー価格の低下や排ガス規制の強化などが奏功したと考えられるものの、その成長の裏には米国での大幅な値引きも影響していたようだ。一方、中国製EVは欧州市場でも勢力を伸ばしている。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから、そうしたEV市場の動向を紹介する。7月分の報告書のタイトル全リスト（全95項目、29ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひ活用してほしい。
記事 エッジコンピューティング TOPPANも注力の「DX成功のもと」、その「強すぎ」メリットを八子知礼氏が解説 TOPPANも注力の「DX成功のもと」、その「強すぎ」メリットを八子知礼氏が解説 2024/08/19 八子知礼氏が解説するDXの「絶対条件」、なぜ「エッジコンピューティング」が重要？ あらゆる企業にとって、もはやデジタルトランスフォーメーション（DX）は他人事ではない。しかし、DXを実現してどんな姿に変化するのかについては、今1つ明確になっていない企業が多いのもまた事実だ。そんな中、INDUSTRIAL-X 代表取締役CEO 八子 知礼氏は、企業がDXを通して目指すべき例として、「デジタル・ツイン」を挙げる。その理由とは一体何か。そしてデジタル・ツインに欠かせない「エッジコンピューティング」へ取り組むにはどうすればいいのか。TOPPANなど企業の事例も交えて解説する。
記事 スマートファクトリー・次世代工場 「DX銘柄」常連ダイキンが明かす、AWSで作る「リファレンスアーキテクチャ」の舞台裏 「DX銘柄」常連ダイキンが明かす、AWSで作る「リファレンスアーキテクチャ」の舞台裏 2024/08/02 「DX銘柄」常連ダイキンが明かす、AWSで作る「リファレンスアーキテクチャ」の舞台裏 クラウド活用による業務効率化への期待が高まる一方、製造現場での実装は容易ではないと言われている。こうした中、ダイキン工業では、AWSを用いたリファレンスアーキテクチャ（最善の設計や実践をまとめた汎用的な設計ガイドライン）の構築に取り組み、自社の開発プロセス改革に着手した。そのプロジェクトの進め方と得られた知見について、同社テクノロジー・イノベーションセンターの柳浩太朗氏と幸浦祐作氏が詳細を明かした。
記事 EV（電気自動車） BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす 2024/08/02 8 自動車関係（株） 設備工機部 神谷隆 さすがに記者にはもう少し技術的信頼性のある記事を書いて欲しい。 説明しているDM-iの仕組みは完全にストロングHEV、つまり25年前から変わらない、プリウスと同じ仕組み。 燃費についても、アクアは利用者の実平均、BYDは発表値。また各結果はバッテリーを使用したかが不明。中華の発表値が利用者の実平均と違う事を疑う人は居ないだろう。 その横並び出来ない数字を元にして、その後の燃料代の計算を展開しても意味は無い。 ただ、PHEVという複雑なクルマを販売出来ているのは事実、また販売価格が安いというのは確かなので、その理由を分析して貰いたい。
記事 次世代電池 リチウムイオン電池とはどんな電池？ EV普及で需要急増、発火が多発する原因も解説 リチウムイオン電池とはどんな電池？ EV普及で需要急増、発火が多発する原因も解説 2024/07/26 5 スマホやタブレット、EVなど、身の回りの多くの製品に使用されているリチウムイオン電池。リチウムイオン電池とは、リチウム化合物を使用した二次電池を言います。小型化、軽量化しやすく、大容量の電力を備えられるため、二次電池の主流は鉛蓄電池からリチウムイオン電池となりました。一方、誤った廃棄方法などによって火災が多発するといった危険性が問題視されています。本稿では、リチウムイオン電池の仕組みや種類に加え、発火の原因や正しい廃棄方法まで、押さえておきたい基本をわかりやすく解説します。
記事 EV（電気自動車） 「商用EVの世界市場」を徹底図解、2030年「450万台発売」までの具体的な道のり 「商用EVの世界市場」を徹底図解、2030年「450万台発売」までの具体的な道のり 2024/07/25 2 自動車は、温室効果ガス排出の最も大きな要因のため、世界各国でゼロエミッションのEV（電気自動車）の開発が進められています。中でも商用EVの発売台数は、2030年には451万2400台に達し、33.1％のCAGR（年平均成長率）で成長すると予測されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「電気商用車の世界市場：車両タイプ別、推進区分別、走行距離別、電池タイプ別、出力別、電池容量別、コンポーネント別、エンドユーザー別、車体構造別、地域別 - 予測（～2030年）」から、商用EV市場の最新動向や導入に向けた取り組みについて紹介します。
記事 EV（電気自動車） EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった 2024/07/23 邦義トレーディング 社長室 川浦邦義 700km走行するのにＥＶは100kwh、ハイブリッドなら70l、充電時間は100kw/hなら1時間、ガソリンは2分、充電スタンドの経営は補助など無しでは成り立たない。同じ速度で充電しようとすると3000kw/h（エアコン3000台分）バッテリーがいくら改善されても充電の電力は電気的に無理。100kw/hレベルを350kw/hレベルに改善されてもすでに購入されたＥＶの解直し、設置されている充電スタンドの交換など無理との意見が書かれているサイトがありました。ＥＶは余裕のある２０％くらいの人が購入して不便を感じながら使うのが限度のように思います。電気が安いと言っても車を乗る人から税金を取って2倍の価格になっているガソリンと同じようになれば充電スタンドも経営できないと思います。
記事 EV（電気自動車） トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 2024/07/22 1 通常の車両ではカバーし切れない用途への活用が期待される超小型モビリティ。電気自動車（EV）においても、これまでトヨタ自動車などから超小型車両が発売されてきたものの、社会に定着するにはなかなか至らなかった。そんな中で新たに期待を集めているのが、元日産の技術者らが開発した国産の超小型EVだ。これまでの超小型モビリティとは具体的にどう違うのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が、試乗レポートとともに解説する。
記事 EV（電気自動車） 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 2024/07/10 世界のEV販売が低迷していると言われる中、中国企業が欧米進出を加速させ、存在感はより一層高まっている。一方、欧米では中国製自動車への関税を検討するなど自国市場からの締め出しをもくろむ半面、欧米メーカーは中国メーカーとの関係を深めようとする動きも見せる。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから重要項目を抜粋し、EV市場の動向を紹介する。6月分の報告書のタイトル全リスト（全104項目、37ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひご活用いただきたい。
記事 エッジコンピューティング 製造現場が「高温多湿×ホコリまみれ」でも…“驚異の生産性”が出せる秘訣とは 製造現場が「高温多湿×ホコリまみれ」でも…“驚異の生産性”が出せる秘訣とは 2024/07/08 製造現場におけるデータ活用の鍵を握るのが、収集したデータを低遅延かつリアルタイムに分析・処理するための「エッジコンピューティング技術」だ。しかし、導入先となる工場は、たいてい「高温、多湿、ホコリが舞っている」など、過酷な環境であることが多く、エッジコンピューティングに必要なPC・サーバなどを設置することが難しい。仮に工場内に構築できても、ロボットや生産機材による振動などの影響を受け、正しくデータ収集・分析ができないこともある。それでは、エッジコンピューティング技術の導入は、環境の整った工場に限られる話なのだろうか。
記事 新製品開発 BCG流「値上げの科学」、顧客価値を起点に考える方法とは？ BCG流「値上げの科学」、顧客価値を起点に考える方法とは？ 2024/07/05 1 20～30年におよぶ日本のデフレから脱却し、ようやく消費者物価が上昇している。企業も原材料費や物流費の高騰を価格に反映せざるを得なくなった。この状況に対しボストン コンサルティング グループ（BCG）は、「これまで値上げはタブー視されてきたこともあり、日本企業のプライシング能力は現在、欧米企業に比べて後れている状況」と指摘する。そこで本稿では、BCGがこれまで培ってきた「値付けの科学」 を解説する。B2BとB2Cの違いを考慮した、競合価格やコストとのバランスを取る値付けの方法とは何だろうか。
記事 次世代電池 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 2024/07/03 「リチウム空気電池」とは、究極の蓄電池と呼ばれるリチウムと空気中の酸素を使って電力を生成する充放電可能な次世代充電池だ。理論重量エネルギー密度（単位重量あたりに電池から取り出せるエネルギー量）が非常に高い。現在、主流となっている「リチウムイオン電池」の約6倍の重量エネルギー密度であるため、軽くて容量を大きくすることができる。そのため、軽量性が重視されるドローンやIoT機器、電気自動車（EV）といった幅広い分野への応用が期待される。ただし、充放電できる回数がまだ少なく、蓄電池としての寿命が短いことから、現状は試験開発段階にある。本記事では、そんなリチウム空気電池の仕組みやメリット・デメリット、開発に取り組む企業の事例などについてわかりやすく解説する。
記事 EV（電気自動車） テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは 2024/06/20 米国の電気自動車（EV）メーカー、テスラが今年4月、充電器部門を事実上閉鎖した。EVとは切っても切り離せない充電器部門を突然閉鎖したことに衝撃が走ったが、背景には、充電網をめぐる、ある「業界事情」が関係していると見られる。その事情とは何か。そして、この出来事は、この先EV業界にどんな影響を与えるのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） 日産自動車「次世代のクルマづくり」、脱炭素を目指す「生産現場DX」の軌跡とは？ 日産自動車「次世代のクルマづくり」、脱炭素を目指す「生産現場DX」の軌跡とは？ 2024/06/19 自動車業界は、大きな変革期に突入している。カーボンニュートラルの実現に向けての電動化やデジタル技術の発達による高度な知能化、複雑化が進行しつつあるからだ。急激な変化に対して、どのような対応が必要なのか。日産自動車の車両生産技術開発本部生産技術研究開発センター部長である住真夫氏が、生産システム「ニッサン インテリジェント ファクトリー」の事例紹介をまじえて、「次世代のクルマづくり」について解説する。
記事 カーボンニュートラル グリーンスチールとは何か？ 日本製鉄や神戸製鋼、JFEが「こぞって注力」するワケ グリーンスチールとは何か？ 日本製鉄や神戸製鋼、JFEが「こぞって注力」するワケ 2024/06/13 1 鉄鋼業界はこれまで、CO2排出量が多いとされる産業の1つとされ、「脱炭素化」が急務となっている。こうした中、鉄鋼業界では「グリーンスチール」が注目を浴びている。これはCO2排出量を大幅に減少させた鉄鋼製造方法で生成された鉄のこと。本記事では、グリーンスチールの基礎、具体的な精製方法、日本製鉄や神戸製鋼、JFEなどの日本の大手企業の取り組み事例、政策的な支援、そして今後の展望などについて解説する。
記事 カーボンニュートラル なぜグリーンスチールは「GXの要」？ 経産省が推す理由 なぜグリーンスチールは「GXの要」？ 経産省が推す理由 2024/06/11 1 現在さまざまな業界で脱炭素やカーボンニュートラルの活動が本格化する中、「グリーンスチール」を掲げ、CO2排出量削減に取り組んでいるのが鉄鋼業界だ。国内製造業の中でも特に鉄鋼業はCO2排出量が多いことで知られ、日本の産業界全体のカーボンニュートラルを大きく左右するとも言われている。このグリーンスチールを取り巻く現在の状況や今後の展開などについて、経済産業省 製造産業局 金属課長 製造産業GX政策室長 松野大輔氏に聞いた。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本発データ共有圏「ウラノス・エコシステム」とは？トヨタ・ホンダも力を注ぐ理由 日本発データ共有圏「ウラノス・エコシステム」とは？トヨタ・ホンダも力を注ぐ理由 2024/06/05 5 現在、欧州を中心に活発に議論されているテーマに「データ共有圏（Data Space）」がある。これは、企業・団体など複数の主体が垣根を超えてデータを共有し、業界の発展に向け連携する動きで、代表的な組織としてGAIA-X（ガイアX）やCatena-X（カテナX）などがある。日本でも経産省がデータ共有に向けた取り組みを「ウラノス・エコシステム（Ouranos Ecosystem）」と命名し活動を推進しているほか、2024年2月にはデータ共有を推進する企業として、トヨタ自動車やホンダなど国内自動車メーカー14社と、自動車部品・蓄電池の業界団体が参画する「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」が誕生した。今回は、「ウラノス・エコシステム」と「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」を分かりやすく解説する。
記事 次世代電池 LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ 2024/05/16 10 EVのバッテリーは、ニッケル、マンガン、コバルトといったレアメタルを使用するリチウムイオン二次電池が主流ですが、近年、急速にシェアを拡大しているのがLFP電池（リン酸鉄リチウムイオン電池）です。LFP電池とは、希少なレアメタルを使用するのではなく、安価なリン酸鉄を使用する電池です。市場に登場した当初は中国メーカーが自国向けEVに供給する程度でしたが、昨今はテスラやトヨタなど欧米や日本での導入も活発化しています。そこでLFP電池とは何か、そのメリットやデメリット、各メーカーの動向などについてわかりやすく解説します。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 2024/05/13 テスラの1～3月期世界販売台数で4年ぶりに前年実績を下回るなど、EVの成長鈍化が指摘されている。こうした中でも「米国の消費者の70％がEVの購入を検討している」との調査もあり、まだ市場の拡大余地は大きい。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が2024年の新車販売台数の実績や最新トピックを分析した内容を解説し、今後のEV市場を占う。記事末尾には、無料でダウンロードできる全29ページのPDF資料もご用意しているのでぜひご活用いただきたい。
記事 デジタルツイン OpenUSDとは何かをやさしく解説、なぜ「製造業を変革する」次世代フォーマットなのか OpenUSDとは何かをやさしく解説、なぜ「製造業を変革する」次世代フォーマットなのか 2024/05/13 デジタルツインはじめ、産業用メタバース（インダストリアル・メタバース）への期待が高まる製造業界だが、データのサイロ化や連携の課題など、本格活用には大きな障壁が存在している。この課題を解決すべく注目が集まっているのが、3Dファイルフォーマット「OpenUSD（Universal Scene Description）」だ。本規格を開発したピクサーのほか、NVIDIA、アップル、Autodesk、アドビなどの名だたる企業が同フォーマットへの対応を表明している。ここではOpenUSDの基礎からそのメリット、実際の大手企業の活用事例などをわかりやすく紹介する。
記事 デジタルツイン DMG森精機・エアバスが「新しい教科書」、製造業の“現場崩壊”を食い止める最終手段 DMG森精機・エアバスが「新しい教科書」、製造業の“現場崩壊”を食い止める最終手段 2024/05/10 いま日本の製造業は少子高齢化に伴って人手不足が深刻化していることは周知の事実だろう。熟練者が次々にリタイアし、技能伝承がうまく行われておらず、問題を起こす企業も出ている。この危機的状況を脱する方法はあるのか。本記事では、d-strategy,inc代表取締役CEOの小宮昌人氏が、製造業が直面するあらゆる問題を乗り越え、成果を出すDMG森精機、オムロン、エアバスなどの取り組みとともに成功企業の共通点を解説する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 2024/05/10 個人向けのEV需要が冷え込んでいると言われるが、その中でも順調にシェアを広げているのが商用車の分野だ。特に、住宅街を走るデリバリーなどのラストワンマイル車両については環境面からもEV導入を求める声が高い。日本では新興メーカーを中心にこの分野への進出が目立つが、インフラなどの整備は欧米に比べて遅れを取っている。米国での状況をもとに、日本で今求められていることを探る。
記事 EV（電気自動車） 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 2024/05/08 3 日産自動車（以下、日産）と本田技研工業（以下、ホンダ）が先月、電気自動車（EV）分野における提携を検討することを発表し、話題を呼んだ。いわば「ライバル」同士である両社が今回の発表に至った背景には、EV市場において両社が厳しい戦いを強いられていることが関係している。提携における両社の意図を読み解く。
記事 EV（電気自動車） イーロン・マスクの超・巨額報酬「8兆円」でバレた、絶不調テスラの「根深い問題」 イーロン・マスクの超・巨額報酬「8兆円」でバレた、絶不調テスラの「根深い問題」 2024/05/01 米EV大手テスラの総帥であるイーロン・マスク氏に支払われる、8兆円以上という前代未聞の巨額報酬。これは、実現不可能と思われながらもテスラの時価総額目標を達成した成功報酬だ。だが、この報酬の決め方に問題があったとして1月に無効の判決が出された。マスク氏は控訴する意向だが、市場関係者らはこの巨額報酬の動向が今後のテスラの業績や株価を左右すると見ている。マスク氏自身も「高額報酬がもらえないならイノベーションできない」と主張するほどだ。そこで今回、マスク氏への成功報酬とテスラの経営との関係と今後の動向を読み解く。
記事 EV（電気自動車） 佐川急便やマツキヨも導入で注目度が急上昇、「日本発 軽バンEV」の知られざる正体 佐川急便やマツキヨも導入で注目度が急上昇、「日本発 軽バンEV」の知られざる正体 2024/04/15 CO2総排出量に占める運輸部門の割合は約17.4％、そのうち自動車は86.8％を占める。トラック輸送が日本の物流の9割超を担うことから、自動車のCO2排出は物流業界全体の課題となっている。そこでガソリン車からEVへの切り替えが選択肢に挙げられるが、そうした中で勢力を伸ばしているのが日本発のEVベンチャー、ASFだ。まだ一般的な認知度は低いが、すでに佐川急便やマツモトキヨシが採用するなど、注目度を高めている。ASF 執行役員 社長室 室長 兼 事業企画部 部長の松本 勝成氏に、自社開発のEVについて紹介してもらいつつ、物流業界における環境問題について語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか？技術以外の重すぎ課題 テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか？技術以外の重すぎ課題 2024/04/11 SDV（ソフトウェア定義車両）の市場規模は、少なく見積もっても2030年に2,000億ドル市場にまで成長すると予測されている。SDVでは言うまでもなく「ソフトウェア」が性能を大きく左右し、これまでの自動車製造とは常識が異なる。問題となるのは、トヨタやホンダ、日産、米ビッグ3（GM、フォード、クライスラー）などの既存大手メーカーにSDVが作れるのかという点だ。SDVを基礎に車作りをするテスラやBYDなどの新興メーカーと既存大手が戦うには、技術面以外でも大きな障壁がある。
記事 3Dプリンティング 3Dプリンターメーカー12社を徹底比較、ストラタシス・3Dシステムズなどの強み・弱み 3Dプリンターメーカー12社を徹底比較、ストラタシス・3Dシステムズなどの強み・弱み 2024/04/10 1 前編でもお伝えしたとおり、3Dプリンティング市場は、ここ数年で大きく成長しています。その市場成長には、ストラタシス、3Dシステムズ、マテリアライズなどさまざまな大手企業が貢献しています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets （マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「3Dプリンティングの世界市場の市場規模・シェア・産業成長の分析：提供別・プロセス別・用途別・業種別・技術別・地域別 - 世界の成長促進要因と業界予測（2028年まで）」から、注目すべき3Dプリンターメーカーのトップ企業と各社の戦略、そして今後の驚異的な展望について紹介します。
記事 3Dプリンティング 3Dプリンティング市場を徹底解説、業界別の成功事例から紐解く「5兆円超市場」の展望 3Dプリンティング市場を徹底解説、業界別の成功事例から紐解く「5兆円超市場」の展望 2024/04/09 1 3Dプリンティング市場はここ数年で大きく躍進しています。最新の調査によると、同市場は2028年までに345億米ドル（約5兆2,296億円）規模に達し、2023年から2028年までのCAGR（年平均成長率）は18.1％と予想されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「3Dプリンティングの世界市場の市場規模・シェア・産業成長の分析：提供別・プロセス別・用途別・業種別・技術別・地域別 - 世界の成長促進要因と業界予測（2028年まで）」から、さまざまな業界に革命を起こしつつある3Dプリンティング技術の進歩や各業界での活用事例、そして急速に進化するこの分野の将来性について紹介します。
記事 EV（電気自動車） テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由 2024/03/20 1月と2月における米国でのEV新車販売台数が前年同月を下回った。まだ2カ月間ではあるものの、「成長の減速」から「マイナス成長」へと突入した可能性がある。こうした中、レンタル大手のハーツがレンタル用EVを売却して事業を縮小する代わりに、ガソリン車の購入を加速。テスラをはじめとした米中古EV価格も、ここ1、2年で急速に下落している。EVのような高額商品の普及には健全な中古市場の形成が欠かせないが、その市場で一体何が起きているのか。
記事 EV（電気自動車） なぜBYDは世界を獲れた？「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密 なぜBYDは世界を獲れた？「BYD・テスラ・VW」3車分解比較で判明、圧倒的コスパの秘密 2024/03/13 2 EVの販売台数でテスラ超えを果たした中国自動車大手のBYD。同社に関して、スイスの金融機関UBS傘下のUBSエビデンスラボが衝撃的なレポートを公開している。同レポートではBYD、テスラ、フォルクスワーゲンの3車種を分解検証し、そのコスト構造を明らかにするとともに今後の欧州EV市場を予測している。徹底検証で明らかになった、BYDの強さの秘訣、そして日本であまり報じられていない、BYDのさらなる躍進の可能性とは。
