記事 デザイン経営・ブランド・PR トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ トランプ政権下で「第4の波」が誕生か？ 米国の「コーヒーカルチャー」の歴史を学ぶ 2017/03/23 トランプ一色で閉幕したG20財務相・中央銀行総裁会議。同会議では自国に不公平な通商関係を是正するための「国境税」など、保護主義的な政策が米国から打ち出された。トランプ氏は大統領になるや否や入国禁止令やメキシコ国境の壁建設命令など次々と発令。およそ日本人としては理解しがたい行動だが、その真意はどこにあるのか？ カギとなるのは米国の経済的な流れを知ることだが、そのヒントとなるのが、米国人に愛され続けている「コーヒーカルチャー」にある。米国で一番有名なコーヒー愛好家の日本人、岩田リョウコ氏の著書「シアトル発 ちょっとブラックな珈琲の教科書」（ガイドワークス）を紐解きながらその真相に迫ってみたい。
記事 業務効率化 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 2017/03/09 稟議申請などによって、意思決定を円滑化し、業務を効率的に遂行したりするためのワークフローシステム。交通費精算をはじめ、すべての従業員が利用する経費精算システム。いずれも多くの企業が利用するシステムだが「とりあえず利用できればよい」と考えている企業も少なくないのが現状だろう。しかし、こうした状況に甘んじているとさまざまな弊害が生じることになる。そこから脱却するには何が必要なのか。また、これらのシステムを導入するときに考えるべき視点とは何だろうか。
記事 クラウド 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 2017/03/06 「会議」は、あらゆる組織の意思決定を支える重要なイベントです。しかし、支社や支店から社員やスタッフを集めて開催する全社会議やグローバルな経営会議を実施する際には、出張費がかかったり、運営の手間がかかったりとさまざまな課題が潜んでいます。たとえテレビ会議システムを導入していたとしても、設定が面倒だったり、運用コストが高かったりと、全支店に展開するには限界を感じている企業も多いのではないでしょうか。実は、このテレビ会議の仕組みを見直すだけで、全社会議の生産性は飛躍的に上がるのです。この特集ではテレビ会議を見直すことで全社会議や経営会議がどのように変わるのか、わかりやすい漫画で解説します。
記事 流通・小売業界 家計簿アプリが算出した、「プレミアムフライデー当日」の支出の伸び率 家計簿アプリが算出した、「プレミアムフライデー当日」の支出の伸び率 2017/03/06 2月24日、経済産業省や各業界団体が推し進める消費喚起キャンペーン「プレミアムフライデー」の取り組みがスタートした。毎月末の金曜日は午後3時（15時）までに仕事を終えることを奨励するものだが、皆さんは実際にどのように過ごしただろうか？ オンライン家計簿「Zaim」を運営するZaimは6日、Zaimで入力された支出項目ごとに、プレミアムフライデー当日の2月24日と、2016年2月最終金曜日（2016年2月26日）の「会社員の一人当たりの平均支出額」を分析した結果を発表した。
記事 IT運用管理全般 ネットイヤー 石黒不二代氏xServiceNow対談：楽しみながらでないと生産性は上がらない ネットイヤー 石黒不二代氏xServiceNow対談：楽しみながらでないと生産性は上がらない 2017/03/06 IT運用の現場では今、人材の確保が難しくなっており、今後もますますその傾向は強くなるとみられている。一方で、ビジネスのデジタル化はさらに進展し、ITなくしてこれからの企業競争を生き抜いていくのは難しい。こうした中で、企業はいかにしてTCOを削減しながら、IT保守・運用を効率化し、競争力を保ち続ければよいのか。CIOとの交流が深く、知見も豊富なネットイヤーグループ 代表取締役社長 兼 CEOの石黒 不二代氏と世界的なクラウド型運用管理サービスを手がけるServiceNow Japan ソリューションコンサルティング統括本部長のヴィクラント・プラダン氏が語り合った。
記事 見える化・意思決定 企画提案力を強化！ 「コンサルティング・プロモーション」の手順を9ステップで解説 企画提案力を強化！ 「コンサルティング・プロモーション」の手順を9ステップで解説 2017/03/02 コンサルティング・プロモーションの手順は仮説検証型だ。そのため手順を進めても一見、成果物は変わらない。初期仮説をどのように構築するか、これをどのように拡充させ、どのように検証していくか、そして意思決定者にディスカッションを挑み、望ましい落としどころに落とす手順であることを解説する。また、プロセスを進める上で、達成水準へのこだわりが重要であることを解説する。
記事 スマートフォン・携帯電話 日本は世界で最もスマホのトラフィックが高い国だった 日本は世界で最もスマホのトラフィックが高い国だった 2017/02/28 もはやモバイルファーストではなく、「モバイルオンリー」の時代である――。アドビは、バルセロナでのモバイル ワールド コングレス（MWC）の開催にあたり、モバイルに関する最新のAdobe Digital Insights（ADI）調査結果を公開した。Adobe Analyticsを使って2016年の世界のインターネットトラフィックに占めるスマートフォンの割合を地域ごとに調査したところ、調査対象となった米国、APAC、欧州の中で日本が最も高く、日本のトラフィック全体のうち47％がスマートフォンだった。次にスマートフォンのトラフィックシェアが高い国は韓国（43％）、3番目がインド（40%）と続いた。
記事 AI・生成AI iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと（全文） iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと（全文） 2017/02/27 2月10日、「未来を創る若者たちへ」と題した対談イベントが行われた。登壇したのは、本イベントを主催した孫正義育英財団の代表理事で、ソフトバンクグループ社長の孫正義氏、同副代表理事で京都大学 iPS細胞研究所 所長の山中伸弥氏、同理事で東京大学 第30代総長の五神真氏、同評議員でプロ棋士の羽生善治氏。人類がこれからシンギュラリティ（技術的特異点）を迎えるにあたって、若者たちはどのような未来を見据え、いま何に取り組むべきなのか。それぞれの知見や経験をもとに大いに語り合った。
記事 政府・官公庁・学校教育 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 2017/02/24 グローバル諸国では、行政機関に勤める職員の高年齢化が進み、行政機関内の知識・知見が失われる危機にさらされている――。アクセンチュアは24日、日本、オーストラリア、フィンランド、フランス、ドイツ、ノルウェー、シンガポール、英国、米国の9か国において行政機関の技術責任者約800名に実施した調査結果を発表した。これによると、行政機関がスキル格差の拡大に対処するためには、デジタル技術に精通した若い人材の獲得・定着に向けて、機械学習や人工知能（AI）、生体認証など先進技術の導入が不可欠だという。
記事 人材管理・育成・HRM ホンマでっか！？TVの武田邦彦氏が教える「疑う力」を独学で身につける方法 ホンマでっか！？TVの武田邦彦氏が教える「疑う力」を独学で身につける方法 2017/02/24 今日、わからないことがあればインターネットで調べるのはあたりまえだが、DeNAが運営していた医療系キュレーションサイトWELQが問題になり、「目立つ情報が正しい」という考えは危険だということが再確認された。有名人や大きな組織が発する情報を鵜呑みにせず、事実を見極める力はどう養っていけばよいのか。ホンマでっか！？TVなど、多くのテレビ番組で活躍する中部大学 教授 武田邦彦氏に「疑う力」を独学で身につける方法を伝授してもらった。
記事 人材管理・育成・HRM 元フジテレビ福井謙二アナウンサーに学ぶ「言葉の語源や意味より伝えるべきこと」 元フジテレビ福井謙二アナウンサーに学ぶ「言葉の語源や意味より伝えるべきこと」 2017/02/23 会議でアイデアが出ず、行き詰まっている状況の中で「煮詰まってきましたね」とついつい言ったとする。しかし本来の「煮詰まる」の使い方は「議論が出尽くして論点が限定され、解決が近づく」といったシチュエーションで使われるものだ。これでは失笑を買ってしまいかねない。しかし、実はこの「失笑」という言葉も「相手のことをバカにして笑う」ことではなく、「笑いをこらえることが出来ずに吹き出してしまうこと」が本来の意味なのだ。このように誤用することなく言葉の意味として使うにはどうすれば良いのか。フジテレビの「プロ野球ニュース」や「料理の鉄人」で人気を博した福井謙二アナウンサーに話を聞いた。
記事 データベース グーグル新発表の「Google Cloud Spanner」はミッションクリティカルな業務に使える？ グーグル新発表の「Google Cloud Spanner」はミッションクリティカルな業務に使える？ 2017/02/21 Googleは、クラウド上で高度なスケーラビリティを実現する、ミッションクリティカルな業務に対応したリレーショナルデータベースサービス「Google Cloud Spanner」を発表しました。
記事 システム開発総論 「穴が空いたバケツ」だった日経電子版アプリ、どうやって改善したのか？ 「穴が空いたバケツ」だった日経電子版アプリ、どうやって改善したのか？ 2017/02/16 1月12日と13日に行われたスクラムのイベント「Regional SCRUM GATHERING Tokyo 2017」では、日本経済新聞社でモバイルアプリケーションの開発チームを担当する武市大志が登壇。内製化やアジャイル開発を実現するために改革と改善を繰り返してきた背景と事情を詳しく解説してくれました。本記事はその講演内容をダイジェストで紹介します。
記事 人材管理・育成・HRM 先進国のミレニアル世代、7割が「両親より幸せになれない」と回答 先進国のミレニアル世代、7割が「両親より幸せになれない」と回答 2017/02/15 ヨーロッパでのテロ、英国のEU離脱（ブレグジット）、米国の大統領選といった2016年に起こった出来事は、社会的に大きなインパクトを与えた。こうした中でデロイトが世界30カ国の1982年以降生まれのミレニアル世代を対象に行った調査では、これまで楽観主義だったミレニアル世代の自信が揺らいでいることが分かった。
記事 システム開発総論 「古い体質」の日経が、日経電子版アプリを内製化・アジャイル開発した理由と裏側 「古い体質」の日経が、日経電子版アプリを内製化・アジャイル開発した理由と裏側 2017/02/14 日本を代表する新聞社のひとつである日本経済新聞社は、スマートフォンから記事を読むことができる日経電子版を提供しています。そしてこのスマートフォンアプリ開発において、同社は内製化とアジャイル開発による迅速なリリース体制を実現しました。講演者自身が「古い体質」と説明する企業で、それまで外注によって開発されてきたアプリを、どのように内製化へ持ち込み、アジャイル開発の体制を実現していったのでしょうか。
記事 人材管理・育成・HRM クックパッドに転職した笹田氏に聞く、OSSのコミッターにとって転職する意味とは？ クックパッドに転職した笹田氏に聞く、OSSのコミッターにとって転職する意味とは？ 2017/02/08 Rubyのコアコミッターである笹田耕一氏が、レシピ共有サービスなどを展開しているクックパッドへ入社しました。本記事では、笹田氏がクックパッドへの入社を決めた理由や、クックパッドが笹田氏に声を掛けた背景、そして笹田氏にとっての転職の意味などについて、笹田耕一氏と、クックパッドの執行役CTO成田一生氏に聞きました。
記事 見える化・意思決定 失敗しないプロジェクトマネージャーは「管理」より「編集」スキルを持っている 失敗しないプロジェクトマネージャーは「管理」より「編集」スキルを持っている 2017/02/07 新しいビジネスモデルや習慣が通じないという「未知」が多くなった現代には、解決すべきさまざまな問題が無数に存在している。プロジェクトはそれらの問題にチャレンジするたびに計画されるため、社会には今後ますます多くのプロジェクトが溢れかえると言っても過言ではないだろう。プロジェクトマネージャーとして活躍する前田考歩 氏によれば、多くの企業がプロジェクトを失敗させてしまうのには理由があるという。そして、その理由を改善し、成功に導くには、プロジェクトを「管理する」だけでなく「編集する」という「プロジェクト・エディティング」の手法が重要だと指摘する。
記事 見える化・意思決定 脳みそに蹴りを入れて「企画提案仮説」を徹底準備するほうが、結局効率がいい 脳みそに蹴りを入れて「企画提案仮説」を徹底準備するほうが、結局効率がいい 2017/01/30 コンサルティング・プロモーションのコンセプトの一つである企画提案仮説は、企画者が主導的に提案するための重要な抑えどころだ。企画提案仮説の骨格を成す項目として、キー・イシュー（KI）、イノベーション・ロジック（IL）、システムビジョン、ビジョン達成課題、遂行方法を解説する。また、企画提案仮説の検討では徹底したオプション出しが求められることを解説する。
記事 人材管理・育成・HRM 脳の機能を使いこなして「スキルアップ」する5つのコツ 脳の機能を使いこなして「スキルアップ」する5つのコツ 2017/01/30 学校を卒業してビジネスパーソンになっても、学ばなければいけないことは数多くあります。経済動向や最新技術、今話題の経営の手法など、いつまでインプットしても終わりはありません。しかし、脳の仕組みを理解して使いこなせば、スキルアップは各段にしやすくなると、追手門学院大学客員教授、前鹿屋体育大学教授で、臨床スポーツ心理学、体育方法学を専門の児玉 光雄氏は指摘しています。児玉氏に、脳の機能を使いこなして「スキルアップ」する方法を伝授いただきました。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライオンが取り組む、健康的な働き方改革 ライオンが取り組む、健康的な働き方改革 2017/01/26 ハミガキ、ハブラシなどのオーラルケア商品、石けん、洗剤からヘアケア・スキンケア製品などを幅広く手がける総合日用品メーカーのライオン。創業120年超の老舗メーカーは、中長期経営計画の中の重点戦略の1つとして、働き方改革に取り組む。「社員一人ひとりが健康でいきいきと働いていること」が生産性向上につながるという同社のワーク・ライフ・バランスの取り組みや、柔軟な働き方を支えるモバイルPCの活用といったIT戦略について話を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン LGBT対応企業トップ10と世界のダイバーシティ評価基準に学ぶ人材戦略 LGBT対応企業トップ10と世界のダイバーシティ評価基準に学ぶ人材戦略 2017/01/19 イノベーションを起こしたい企業は、人材のダイバーシティをマネジメントし、インクルージョンを確立する必要に迫られている。そのため、企業のダイバーシティ対応を数値化し、評価する基準を整備し、企業同士がベンチマークする重要性は高まるばかりだ。そんな中、昨年、work with Prideが日本初のLGBT対応評価指標「PRIDE指標」を発表し、82社が評価された。海外でもダイバーシティとインクルージョンを評価する試みは行われており、LGBTインクルージョン対応企業トップ10が発表された。日本企業とグローバル企業のLGBT対応はどうなっているのか。国内外の評価基準と評価結果をランキングとグラフを交えて紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 日本の経営者の「デジタル・スキル」は世界最低水準だった--世界CEO調査 2017/01/18 日本企業のCEOの多くが、人材の確保、保護主義的な政権の台頭、過剰な規制などに懸念を持っているが、それは世界の経営者も同じようだ。PwCが行った「第20回世界CEO意識調査」によれば、特に人材に関して懸念を抱くCEOが20年間で2倍以上になったという（1998年の31％から、2017年には77％まで増加）。中でもデジタルとSTEMに長けた人材の確保は、過半数のCEOが採用上の課題とした。日本のCEOも71％が今後5年、テクノロジーが競争のあり方に非常に大きな影響を及ぼすと回答。その一方で、日本のCEOが「高度なデジタル・スキルを身に付けているかどうか」への回答は世界最低水準となった。
記事 人材管理・育成・HRM STEM教育とは何か？ アートを加えたSTEAM教育とは？成毛眞 氏に聞くAI時代の必須スキル STEM教育とは何か？ アートを加えたSTEAM教育とは？成毛眞 氏に聞くAI時代の必須スキル 2017/01/17 「STEM（ステム）」とは、サイエンス（科学）の「S」、テクノロジー（技術）の「T」、エンジニアリング（工学）の「E」、マセマティックス（数学）の「M」を並べた造語だ。アメリカの教育現場から生まれた言葉で、最近ではこれにアート（芸術）の「A」を加えた「STEAM」といった言い方もする。元日本マイクロソフト社長で、現在はHONZ代表をつとめる成毛眞 氏に、いまSTEM教育やSTEAMに注目すべき理由について話を聞いた（2017年1月16日公開、2020年4月1日一部更新）。
記事 人材管理・育成・HRM ソシャハラ、既読プレッシャーに要注意！ストレスを感じないビジネスチャットの使い方 ソシャハラ、既読プレッシャーに要注意！ストレスを感じないビジネスチャットの使い方 2017/01/16 企業は常に業績の拡大を目指している。その活動を支えるのが、他ならぬ社員同士の効率的なコミュニケーションである。昨今は短い文章で手軽なことから、ビジネスシーンでのチャット利用が増えている。しかし、セキュリティやコンプライアンス面の配慮、ソーシャルハラスメント（ソシャハラ）、既読プレッシャーによる社員同士コミュニケーション齟齬など、活用するためには課題も多い。ビジネスチャットを活用し、仕事を効率よく気持ちよく進めるためには、何に気を付ければいいのだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 ライフネット生命 出口治明 氏が説く、働き方改革のために日本が解決すべき3つの課題 2017/01/13 課題先進国といわれる日本。少子高齢化、人口減少、介護など問題は山積みだ。こうした様々な問題を解決し、人々が幸せな生活を送ることができる社会を実現するためには、働き方（ワークスタイル）を変えることが必須の取り組みとなる。日本は今後、どんな視点に立ち、具体的にどのような取り組みをすべきなのか。ライフネット生命保険 代表取締役会長の出口治明 氏が、日本が取り組むべき3つの課題とその解決策のヒントを提言した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 元「クローズアップ現代」キャスター 国谷裕子氏が「ダイバーシティ」に出会うまで 元「クローズアップ現代」キャスター 国谷裕子氏が「ダイバーシティ」に出会うまで 2017/01/12 1993年から23年間続いたNHKの報道番組「クローズアップ現代」。そのキャスターを務めた国谷 裕子氏は、「女性活躍」が叫ばれるいま、注目されている。同氏は、米国の名門ブラウン大学を卒業し、プロクター&ギャンブル（以下、P&G）に入社。米国、日本でキャスターとして活躍し、華々しい経歴を築いてきたように見える。しかし、男性中心の組織構造の中で仕事に邁進することで、「ダイバーシティの必要性」に気づけなかったという。社会に問題提起するキャスターとしての自身の経験を振り返りながら、国谷 裕子氏が日本で広がる男女格差を分析し、ダイバーシティのあり方を語る。
記事 人材管理・育成・HRM 「35歳の壁」をぶち壊せ！ 中高年を救うアルゴリズムとは 「35歳の壁」をぶち壊せ！ 中高年を救うアルゴリズムとは 2016/12/28 中高年の転職には「35歳の壁」が立ちはだかる。これまでしっかり働いてきたものの、「若さ」を売りにできるわけでもない。「35歳の壁」は本当に存在するのだろうか。そんなものは実は嘘なのだろうか。社会人経験10年以上のビジネスパーソンを中心に転職支援サービスを展開するルーセントドアーズ 代表取締役 黒田真行氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM GE、楽天のイントラプラナーとイノベーションを生み出す「戦略人事」とは GE、楽天のイントラプラナーとイノベーションを生み出す「戦略人事」とは 2016/12/28 企業を取り巻く経営環境が激しく変化し、グローバル競争が激化する中、人事部門が経営戦略に資する「戦略人事」の重要性が叫ばれ続けている。ところが日本では、その重要性は認識しつつも、実際に取り組んでいる企業はそれほど多くない。法政大学大学院 イノベーション・マネジメント研究科教授の藤村博之氏による司会の下、世界で戦うGEジャパン人事部長の谷本美穂氏と楽天 常務執行役員 人事・総務担当役員の杉原章郎氏が、強いこだわりを持って実践しているそれぞれの戦略人事について語った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 中間管理職が知っておくべき役職別ダイバーシティ&インクルージョンスキル 2016/12/28 多様な人材を集めるだけでなく、個々の個性と能力を前向きに活かしていく「ダイバーシティ&インクルージョン」。言葉だけ聞くと簡単だが、実際に取り組んで成功している企業はまだ多くはない。そこで、ダイバーシティ経営に乗り出し、効果を上げた日立製作所、マイスター、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、さらに経済産業省から担当者が集まり、それぞれの知見を披露した。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 P&Gと日立が明かす、経営戦略としてのダイバーシティ&インクルージョン取り組み事例 2016/12/27 4月1日に女性活躍推進法が施行され、ダイバーシティとインクルージョンは大企業やグローバル企業だけの問題ではなくなった。さらに、経済産業省（以下、経産省）は「ダイバーシティ2.0」というコンセプトを打ちだし、企業の競争力強化のための議論を活発化させようとしている。そんな中、日立製作所（以下、日立） 人財統括本部 ダイバーシティ推進センタ 部長代理の武内 和子氏とプロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（以下、P&G） ヒューマンリソース アソシエートディレクターの臼田 美樹氏が各社のダイバーシティやインクルージョンの取り組みを紹介した。
