記事 人材管理・育成・HRM 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 2018/01/23 公益財団法人日本生産性本部「メンタル・ヘルス研究所」は2017年12月、上場企業221社に対する調査結果を発表した。10～20代といった若手の「心の病」が増加しているほか、30～40代でも引き続きメンタルに問題があるビジネスパーソンが3割存在するという。国が定めたストレスチェック制度は90％の企業が実施している一方、課題がなくならないのはなぜだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは 2018/01/17 政府主導のもとで各企業が推進している働き方改革。しかし、多くの企業は「何を」「どうやって」改革すればよいのかに頭を悩ませている。そのような状況下、「働き方改革のカギを握るのは従業員の幸福度」だ、と述べるのは、幸福学の学問領域を新たに切り開き、幸福学を科学で実証するオピニオンリーダーとして名高い、慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 委員長・教授の前野隆司氏だ。その真意はどこにあるのか。どうすれば「従業員と社会を幸せにする働き方」が実現できるのか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 2018/01/12 「働くこと」へのモチベーションの変化や雇用スタイルの多様化を見据え、リモートワークや複業解禁へと踏み切る企業の具体施策を目にする機会が増えている。すでに働き方をカスタムしている実践者達は、今どんな情報や未来をとらえているのか。2017年11月17～23日の7日間、「これからの働き方をデザインする」をテーマに開催された『TOKYO WORK DESIGN WEEK2017』では、ついに本格的に突入したといわれる「VUCA」時代における働き方について、多様な視点からキャリアデザインへの提言が行われた。
記事 業務効率化 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 元社員が今だから明かす グーグルが働き方改革をしない理由 2018/01/10 日本企業にとって働き方改革は喫緊の課題だ。多くの企業は在宅勤務を「検討」したり、フレックスタイム制の「ルール策定」に乗り出している。しかし、グーグルでグローバルな人材教育戦略に取り組んだピョートル・フェリークス・グジバチ氏は、「検討」や「ルール策定」の取り組みを「馬鹿げている」と一蹴する。真の働き方改革を実現するにために、企業は何をすべきなのか。日本の働き方改革の進め方から、ITツールの活用法、さらに大前提となる経営の根本改革まで話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億～250億円の中堅企業の役職者を対する調査（2017年11月）を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 海外展開を失敗させる「2つの原因」、回避するなら「顧問」を使え 海外展開を失敗させる「2つの原因」、回避するなら「顧問」を使え 2017/12/28 海外事業を成長戦略に取り込む企業が増えている。特に、経済成長や市場拡大が見込める新興国に熱い視線を注ぐ日本企業は多い。しかし、十分な現地調査と綿密な事業戦略立案をせずに海外進出した結果、思わぬ挫折に見舞われるケースもある。企業の海外進出の現状、課題、失敗ケースにみられる原因を紹介しながら、「知識」「経験」「人脈」の観点から海外進出を成功に導くために必要なポイントを解説する。
記事 リーダーシップ 「裸の王様マネージャー」が組織に絶望を蔓延させる 「裸の王様マネージャー」が組織に絶望を蔓延させる 2017/12/28 挨拶の仕方から口癖。取引先との折衝における交渉スタイル。トラブルが発生したときに、重要視するポイントや初動対応の流儀。同じ企業に属する人々は、部門や階層が違っていても、何かしら似た特徴を備えているものだ。とはいえ、実際に実現したい「企業バリュー」と、実際に定着している企業カルチャーにギャップがあり、「どうすればいいカルチャーが根付くのか」と悩む経営者、マネージャーは多い。その問題を解く鍵は、「上長の言動」と部下の「絶望の学習」にある。
記事 経営戦略 不動産テックによって、なぜ市場の「断片化」が進むのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（93） 不動産テックによって、なぜ市場の「断片化」が進むのか 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（93） 2017/12/18 ITが可能にした「施設を保有しない不動産ビジネス」によって、不動産業界には家計部門の参入と市場のグローバル化が起きている。その結果、利用期間も目的も多彩なニーズが顕在化し不動産市場は「断片化」している。今回は不動産テックが促すビジネスの変貌と収益化で求められるサービスのコーディネーション能力について考えてみよう。
記事 人材管理・育成・HRM Yahoo!創業者に英語で皮肉られ発奮！ 孫正義の右腕を務めた三木氏に学ぶ「英語術」 Yahoo!創業者に英語で皮肉られ発奮！ 孫正義の右腕を務めた三木氏に学ぶ「英語術」 2017/12/15 かつてソフトバンクで社長室長を務め、孫正義社長の右腕として辣腕を振るった三木 雄信氏。三木氏は独立後、トライオンを設立し、デジタル教育、英会話、ロボットコミュニケーションなどの事業を展開したり、多くの企業で社外取締役を務めてきた。トライオンの事業の柱の1つである英会話事業では、1年間で英語がマスターできる「TORAIZ（トライズ）」や、30年の実績を誇る「KENT英会話学院」を運営。英語関連事業を多く手がける三木氏だが、実はソフトバンクに入社する前までは、ビジネス英語はあまり得意ではなかったという。では一体どうやって英語をモノにしたのだろう？ 三木氏に、そのノウハウや上達の秘訣についてうかがった。
記事 デザイン経営・ブランド・PR “伝説のマーケター”和田 浩子氏が教える「ブランドを維持・育成する人」の育て方 “伝説のマーケター”和田 浩子氏が教える「ブランドを維持・育成する人」の育て方 2017/12/15 「ブランド成功は継続的な人材育成。育成した人材が次の世代を育成し、その成功も受け継がれていく。成功体験は成功を生み出しません。失敗から学ばないと成功はありません」──数多のマーケターを育て上げた和田浩子氏の言葉に、参加者は引き込まれる。2017年10月に開催された「ad:tech tokyo2017」で、人材育成やリーダーに必要なスキルなどについて講演。初参加の若手や女性登壇者も増え、マーケティングの世界にも、新たな風が吹きはじめているようだ。
記事 IT戦略・IT投資・DX グーグルやアマゾンなどの「破壊者」はどういう原理で動いているのか グーグルやアマゾンなどの「破壊者」はどういう原理で動いているのか 2017/12/14 想像もできなかったような破壊的テクノロジーが、産業とビジネスを根本から丸ごと変えるインパクトをもたらすようになった今、企業もITへの投資とともに、それを扱う人材の獲得や育成に力を入れることが必要になる。2020年が視野に入ってきた今、ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデント 兼 最上級アナリストの亦賀忠明氏が、あらためて企業がどのような戦略を策定し、実行するかについてのシナリオを提示する。
記事 AI・生成AI 日本はAI後進国か？ コージェントラボが「世界のAI人材」を獲得できる理由 日本はAI後進国か？ コージェントラボが「世界のAI人材」を獲得できる理由 2017/12/13 人工知能（AI）への注目が日に日に高まる中、日本発のAIスタートアップも数多く設立されているが、その多くがコアメンバーとなる「AIの分かるエンジニア」確保に大きな課題を抱えている。しかし世界10か国以上から、修士号・博士号を持つ優秀なエンジニア/リサーチャーを集めるAIスタートアップがある。2017年2月、13億円の資金調達で話題を集めたCogent Labs（コージェントラボ）だ。同社で働くAIアーキテクトのデイビッド・マルキン氏とフルスタックエンジニアのフレデリック・ナクスター氏に、母国ではなく日本のスタートアップを選んだ理由や、グローバル人材を引きつけるコージェントラボの環境、そして日本のAI市場の可能性について伺った。
記事 人材管理・育成・HRM 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 2017/12/11 「将来的に人間はAI（人工知能）に仕事を奪われてしまう」と懸念する声を最近、数多く耳にするようになった。これに限らず、さまざまなテクノロジーによる破壊的なイノベーション（デジタル・ディスラプション）に関する話題が急激に増えている。そうした中、企業はどう組織を構成し、人材を育成・確保して成長（Thrive）していくべきなのか。世界最大級の組織・人事コンサルティング会社であるマーサーのパートナー グローバルプラクティスリーダーであるケイト・ブレイブリー氏に話を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 管理職の半数が「介護離職」を検討、法改正で対応できない現場の課題とは 2017/12/07 2017年1月施行の「改正育児・介護休業法」により、通算93日取得可能な介護休業の分割取得や、介護休暇の半日単位での取得、所定外労働（残業）免除が認められている。10月の改正では企業に対し、これらの制度を周知する努力義務が課せられるなど、介護と仕事の両立支援策の拡充が進んでいる。一方、アデコの調査では介護を理由に退職を考えたことがある管理職は半数近くという結果が出ている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革、まずは業務見直しから始めたほうがよいワケ 働き方改革、まずは業務見直しから始めたほうがよいワケ 2017/12/06 労働力人口減少や業務の多様化など、労働環境は急激に変化している。今、企業に求められるのは、社員が柔軟に働ける労働環境の改善・改革だ。日本政府も2016年に「働き方改革実現推進室」を設置し、働き方改革の取り組みを提唱している。では、どのように働き方改革を進めていくべきなのだろうか。大塚商会の静谷隆臣氏に「働き方改革」の進め方のポイントを聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 開発以外にも広がる「アジャイル」、スピードと質を両立させる3要件とは 開発以外にも広がる「アジャイル」、スピードと質を両立させる3要件とは 2017/12/01 仮の運用でスタートし、効果測定を繰り返しながら臨機応変に改変していく「アジャイル」はソフトウェア開発だけでなく、さまざまなビジネス分野でも注目され始めている。アジャイルの根源は日本にあるという説もあるが、なかなか手法として広まらなかった過去がある。アジャイルの導入がなじまなかった理由や、必要な要件を解説し、ソフトウェア開発領域以外の分野へ適用の可能性を探る。
記事 人材管理・育成・HRM ノーベル賞 大隅良典教授が警鐘を鳴らす、日本の基礎科学の「深刻な状況」 ノーベル賞 大隅良典教授が警鐘を鳴らす、日本の基礎科学の「深刻な状況」 2017/11/16 2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した東京工業大学 名誉教授 大隅 良典氏は先ごろ、大隅基礎科学創成財団を設立した。財団設立記念セミナーで「50年の研究生活から想う基礎科学研究」をテーマに講演した大隅氏は、基礎科学の重要性を訴えると同時に、日本の基礎科学を取り巻く深刻な状況に対して危機感を募らせた。
記事 人材管理・育成・HRM 堀場製作所を「世界シェア8割」に押し上げた堀場 厚会長の「人材マネジメント術」 堀場製作所を「世界シェア8割」に押し上げた堀場 厚会長の「人材マネジメント術」 2017/11/15 堀場製作所は、自動車の排ガス、プロセス・環境の計測、生体外の医療診断、半導体製造の測定をはじめ、研究開発や品質測定などで使われる計測器やシステムを提供している京都発のメーカーだ。京都は、京セラ、オムロン、村田製作所など、昔から数多くのハイテクメーカーが興きた土地柄だが、その中でも堀場製作所は、社員の半分以上が外国人という特異な立ち位置にいる。なぜ京都の一企業がグローバルでの企業買収に成功してきたのだろうか？ 大隅基礎科学創成財団の設立記念セミナーに登壇した堀場 厚会長が、まさに堀場流ともいえる人材マネジメント術を明かした。
記事 経営戦略 「暗黙の前提」をくつがえす不動産テック、Airbnbが破壊する業界慣行 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（92） 「暗黙の前提」をくつがえす不動産テック、Airbnbが破壊する業界慣行 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（92） 2017/11/13 多様な業態をもつ不動産ビジネスだが、スペースを提供する装置産業という点では共通している。マネタイズの点では、賃料や宿泊料を支払う利用者を探し出し、保有資産の稼働を高めることが重要だ。その意味では、まさにITが得意とするマッチング機能に競争力の源泉がある。急速に拡大しているAirbnbなどのシェアエコノミーが従来のホテル比較サイトと根本的に異なる影響力は一体何だろうか。今回はこの点を考えてみよう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 「イノベーションを担え」、CIOに必要なデジタル化時代のリーダーシップとは 「イノベーションを担え」、CIOに必要なデジタル化時代のリーダーシップとは 2017/10/30 KPMGコンサルティングがこのほど発表した「Harvey Nash／KPMG 2017年度CIO調査」は2016年12月～2017年4月にかけて、世界86カ国、4,498名のCIO（最高情報責任者）やテクノロジーリーダーを対象にしたものだ。予測のつかない変化の中で、ITリーダーたちが直面している課題やチャンスをどのように捉え、自社組織が躍進するための原動力になっているのかを分析している。
記事 人材管理・育成・HRM もしベルリンのデータサイエンティストなら…？ 「給与見積もり」サービスが公開 もしベルリンのデータサイエンティストなら…？ 「給与見積もり」サービスが公開 2017/10/20 米StackOverflowは、エンジニア向けの給与見積もりサービス「Calculate your salary」を公開しました。
記事 人材管理・育成・HRM 不動産テックで何が変わる？ 静的なビジネスから「動的ネットワーク空間」管理へ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（91） 不動産テックで何が変わる？ 静的なビジネスから「動的ネットワーク空間」管理へ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（91） 2017/10/13 フィンテック（Fintech：金融＋IT）やアグリテック（Agritech:農業＋IT）などさまざまな産業における情報技術の活用が「x-Tech」として注目されている。これらは「産業の情報化」があらゆる領域に及んでいることを示す動きといえる。不動産テック（ReTech、Real Estate Tech）もその一つだ。不動産といえばリアルで静的なビジネスを連想しがちだが、今ではデジタル・プラットフォームを駆使し、「動的ネットワーク空間」をマネジメントするビジネスへと変貌している。
記事 人材管理・育成・HRM ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 2017/09/27 ジャストシステムはいま、「一太郎」や「ATOK」だけの会社でも、経営不振をキーエンスに助けられた「負け組」でもない。「スマイルゼミ」や企業向けシステムを柱に増収増益を続ける超優良企業だ。研究開発型のIT企業は「人こそ財産」と、稼いだ利益を社員に積極的に還元する姿勢を見せている。
記事 人材管理・育成・HRM 「圧倒的な知名度」がない企業は、就職エージェントを使わないほうがいい 「圧倒的な知名度」がない企業は、就職エージェントを使わないほうがいい 2017/09/22 経営とITがますます不可分となっていく中で、エンジニア不足がますます深刻化している。IPA人材育成本部編『IT人材白書』によると、2011年以降、IT人材の不足を感じる企業が増加しているという。エンジニアの採用に苦しむ企業は多いが、クラウドの導入・設計・運用保守のサービスを提供する社員数約200名のアイレットは、昨年1年間で約60名のエンジニアを採用した。その陰には、マーケティングアプローチを応用した独自の採用活動があったという。アイレット 執行役員 エバンジェリスト 後藤和貴氏と採用マーケティング 増田隆一氏に話を聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 「部下が気が利かない」のは上司のせいだ 2017/09/15 「部下が気が利かない」。職場にそう嘆く人はいないだろうか。あるいは、自分の上司が陰でそう言っているのを耳にしたころはないだろうか。昨今の企業においては、「自らの仕事に対して、常に現状を疑い、打破すること」、すなわち「絶えざる自己変革」が求められている。これと対極にあるのが、「何をするにしても指示が必要な人」すなわち「気が利かない」人である。「気が利かない部下」は本当に気が利かないのだろうか？ 本当に気が利かないのは誰なのか？ 「仕事の任せ方」の観点から、「気が利く人材」の育て方をお教えする。
記事 人材管理・育成・HRM ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 ケント・ギルバート氏と考える、日本国憲法の未来 2017/09/14 連日のようにメディアで報道される北朝鮮のミサイルによる挑発。これに対し、トランプ政権はもし、グアムに何かあれば「誰も見たことのないような事態が北朝鮮で起きるだろう」と警告。一歩も引かない姿勢を見せる。両者のにらみ合いは安全保障面だけでなく、日本経済にも大きな影響を与え、日経平均が大幅に下落するという可能性も。この状況で、私たちにするべきことはあるのだろうか？ カリフォルニア州弁護士資格を有し、法律コンサルタントとして長年日本で活躍するケント・ギルバート氏の著書『米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体』（角川新書）を読み解きながら考察していきたい。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ BuzzFeedが編集者を「毎日6時に帰らせる」ワケ 2017/09/13 「メディア」の「働き方」といえば、「夜討ち朝駆け」と言われる文化や、2016年末の朝日新聞の違法残業問題などが容易に思い起こされ、「働き方改革」から最も遠い業界とも言われる。そんな激務必至のメディア業界にあって、前向きに働き方改革に取り組んでいるのが、米国BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanだ。同社のニュースエディターを努める小林 明子 氏とBusiness Development ディレクター小関 悠 氏が、子育ての当事者として、またメディアで働くビジネスパーソンとして、「BuzzFeedの働き方」を語った。
記事 人材管理・育成・HRM マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） マッキンゼーが報告、デジタルによる「働き方改革」3つのポイント 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（90） 2017/09/11 雇用の現状と自動化の影響をグローバルな視点で分析した「マッキンゼー報告」では、デジタル技術のイノベーションによって、これからの働き方がどう変わり、プラスの効果をもたらすと予測されているのだろうか。今回は、デジタル・タレント・プラットフォームによるマッチング機能、ギグエコノミーで広がる新しい働き方、グローバルに出現する多様な稼得機会の３点で読み解こう。
記事 人材管理・育成・HRM インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ インターンシップ戦略から採用を成功させる 人事担当者必見ノウハウ 2017/09/11 今日、6～7割の企業が何らかの形で学生インターンシップを実施しており、それが早期内定決定に大きく寄与しているという。しかし、その一方で、手間がかかる割には採用につながらないなど、そこには課題も数多く浮上している。そうした中、Beyond Cafe 代表取締役CEO 杉岡侑也氏は学生限定会員制カフェBeyond Cafeを運営し、「世界で一番人事と会えるカフェ」と称して、イベントやインターンシップ紹介などで企業と学生のマッチング機会を提供している。 インターンシップ戦略から採用を成功させるノウハウとは。
記事 見える化・意思決定 なぜあの人は有能なのか？ 共通する「手順」「知識」「行動規範」を具体事例で解説 なぜあの人は有能なのか？ 共通する「手順」「知識」「行動規範」を具体事例で解説 2017/08/31 コンサルティング・プロモーションでは、企画提案人財の育成は、手順・知識・行動規範の3軸で進める。この3軸の重要性について事例を通して解説する。また、手順・知識・行動規範の3軸が何か、それをどのように修得していけばよいか、3段階での育成方法についても解説する。
