記事 経営戦略 クリステンセン教授が語る、破壊と成長のイノベーション 企業が「ジョブ」に注目すべき理由 クリステンセン教授が語る、破壊と成長のイノベーション 企業が「ジョブ」に注目すべき理由 2015/12/07 巨大な企業がなぜ新興企業に敗れてしまうのか、その理由を解き明かした企業経営の名著『イノベーションのジレンマ』。その著者であるハーバード・ビジネス・スクールのクレイトン・クリステンセン教授が来日し、イノベーションにおける「破壊」の理論と「成長」の理論について語った。クリステンセン氏は、銀行のビジネスモデル自体がもう現実的ではないと指摘するとともに、企業にとっては顧客の理解よりも顧客の「JTBD（Jobs-To-Be-Done）：ジョブ理論」を理解するほうが重要だと説く。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 東芝、ソニーに半導体製造事業を190億円で売却へ 約1100名がソニーで再雇用 東芝、ソニーに半導体製造事業を190億円で売却へ 約1100名がソニーで再雇用 2015/12/04 ソニーと東芝は4日、東芝が主に大分工場内に所有する一部の半導体製造関連施設と設備、その他関連資産を、ソニーと同社の完全子会社であるソニーセミコンダクタ（以下、SCK）へ譲渡することを発表した。
記事 金融業界 インドネシアは「日本発の決済サービス大国」へ 同国最大の共通ポイントはPonta インドネシアは「日本発の決済サービス大国」へ 同国最大の共通ポイントはPonta 2015/12/04 2015年10月末、筆者はインドネシアのジャカルタとバリ島を訪れた。インドネシアは、人口約2億5,300万人で、ASEAN（アセアン）の半数近くの人口を有する大国だ。以前より成長の勢いは鈍化しているが、GDPの成長率は平均5％で世界16位。国民１人当りのGDPは3,540ドルで、アセアンの近隣国を上回っている。さらに、30歳未満の若い層が人口の50％を占め、40％以上は銀行との取引が可能でありながら、まだ口座などを保有していない。インドネシアはカードビジネスにおいてもポテンシャルが高く、日本のさまざまな企業が参入の機会をうかがっている。今回は現地取材を通して見えてきたインドネシアのクレジットカードや電子マネー、交通系ICカード動向について紹介したい。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 サイボウズ 青野社長、小室淑恵氏、佐藤仙務氏らが語る「変える覚悟、変わる覚悟」 サイボウズ 青野社長、小室淑恵氏、佐藤仙務氏らが語る「変える覚悟、変わる覚悟」 2015/12/04 「働き方」の変革は、チームや自社組織に新しい価値をもたらすだけでなく、社会課題をも解決できる可能性を秘めている。サイボウズの青野慶久 社長、ワーク・ライフバランスの小室淑恵 社長、仙拓 代表取締役社長の佐藤仙務氏らが、「長時間労働」「地方創生」といった日本社会が抱える課題に取り組むための「変える覚悟、変わる覚悟」を説いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 武田薬品 CIO オリビエ・グアン氏が語る、グローバル「デジタルビジネス」戦略 武田薬品 CIO オリビエ・グアン氏が語る、グローバル「デジタルビジネス」戦略 2015/12/03 国内最大手の製薬メーカーである武田薬品（以下、タケダ）が今、ドラスティックなグローバル化を進展している。そのかじ取り役として2014年1月にCIOに就任したのが、スイス・ネスレで10年以上CIOをつとめたオリビエ・グアン氏だ。グアン氏は、タケダが従来抱えていた課題、そしてシステムや組織の統合、デジタル活用への取り組みという3つの観点から明らかにした。予算については、固定的なランニングコストは75％以内に収まるようにし、25％をビジネス主導の優先課題に柔軟に投資できる体制を確立する考えだという。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 中国人民元、円を抜いて第3の主要通貨に IMFがSDR入り決定 中国人民元、円を抜いて第3の主要通貨に IMFがSDR入り決定 2015/12/01 国際通貨基金（IMF）は11月30日（現地時間）、「特別引出権（SDR）」の準備通貨に中国の人民元を追加すると正式発表した。中国の人民元は円、英ポンドを抜いて、ドル、ユーロに続く第3の通貨に位置付けられることになった。
記事 デジタルマーケティング総論 フロムスクラッチが10億円の資金調達 マス広告やO2Oデータ取得、AI開発を強化 フロムスクラッチが10億円の資金調達 マス広告やO2Oデータ取得、AI開発を強化 2015/11/30 フロムスクラッチは30日、電通デジタル・ホールディングス、グローバル・ブレイン、日本ベンチャーキャピタルが運営する投資事業有限責任組合、その他既存株主を割当先とする第三者割当増資を実施し、総額およそ10億円を調達したことを発表した。
記事 政府・官公庁・学校教育 世界水準の倍の伸び見込み なぜインドeラーニング市場は世界一有望なのか 世界水準の倍の伸び見込み なぜインドeラーニング市場は世界一有望なのか 2015/11/27 IT技術は我々の周囲にますます普及してゆく。それはつまり、人間の側のITリテラシーが、そのための教育が、ますます重要になってゆく時代だということだ。そして、IT教育を支えるものはIT技術それ自体に他ならない。eラーニングシステムの重要性は明らかだ。昨今は、EdTech（エドテック）という言葉もよく耳にするようになって来た。このような今の世界にあって、eラーニングを産業として見るとき、最も成長性の高い国はどこか？ それはインドである、というデータが提出されている。このデータを踏まえ、インド現地のコンサルタントが現状と将来を論じる。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 池上彰氏が説く、変化が激しく不確実な世界を生き抜く「たった一つの覚悟」とは 池上彰氏が説く、変化が激しく不確実な世界を生き抜く「たった一つの覚悟」とは 2015/11/24 環境、貧困、テロや紛争などの世界規模の課題や、テクノロジーの進化など、世界はますます先の見えない不確実性を増しており、企業は常に変化を受け入れる覚悟が求められている。ジャーナリストで東京工業大学 教授としても活動する池上 彰氏が、メディアの現場を通じて肌で感じてきた「変化」と、その中で企業が今後、どのように生き抜いていけばよいかを語った。
記事 経営戦略 建設機械メーカーのコマツ、“ダントツ”なイノベーションを起こす4つの戦略 建設機械メーカーのコマツ、“ダントツ”なイノベーションを起こす4つの戦略 2015/11/12 1 2兆円企業目前となった大手建設機械メーカーの小松製作所（以下、コマツ）。2003年には3％を切っていた営業利益率が、2015年現在では10％を超えている。同社が推進した構造改革の方向性は大きく2つで、1つが成長とコストを分離すること、そしてもう1つが販売価格を改善することだ。また、コマツでは構造改革に加えて、さまざまなイノベーションを創出してきた。その根本には4つの戦略があるという。コマツの構造改革や商品開発戦略について、コマツ 代表取締役会長 野路 國夫氏が明らかにした。
記事 製造業界 パナソニック 津賀一宏社長が語る、2年連続赤字7000億以上の「負け組」を脱した方法 パナソニック 津賀一宏社長が語る、2年連続赤字7000億以上の「負け組」を脱した方法 2015/11/10 実績あるグローバル企業のトップが集まり、企業戦略や経営哲学、経営の最新トレンドについて議論する日経フォーラム「世界経営者会議」が、10日より開催されている。その最初のセッションでは、パナソニック社長 津賀 一宏氏が登壇。社長就任から2年半でV字回復を果たしたその改革法について語った。
記事 政府・官公庁・学校教育 安倍晋三首相「TPPは新通商ルール」、RCEPやFTAAPのアジア経済連携強化を表明 安倍晋三首相「TPPは新通商ルール」、RCEPやFTAAPのアジア経済連携強化を表明 2015/11/10 9日、日米関係の強化を目指す「米日カウンシル」の年次カンファレンスで登壇した安倍首相は「TPPは、新通商ルールの礎となり、アジア太平洋地域に大きく寄与する」とし、その中核をなす日米間の交流を多層的に進めていく重要性を語った。
記事 リーダーシップ 従業員30万人のGEが、なぜ「スタートアップのスピード感」を持っているのか 従業員30万人のGEが、なぜ「スタートアップのスピード感」を持っているのか 2015/11/09 発明王エジソンが1876年に創業した会社に由来し、世界150か国以上に約30万人もの従業員を抱えるGE。航空機エンジン、医療機器、鉄道機器、発電・送電機器など重厚長大な産業を中心に、幅広いビジネスを手がける同社だが、その動きは非常に軽快だ。トヨタ式に着想を得て発展させた「リーンシックスシグマ」をはじめ、近年では「インダストリアル・インターネット」「シンプリフィケーション」「ファストワークス」などの新しい概念を掲げ、今なお変化を続けている。GEはなぜ変わり続けられるのか。日本GE 代表取締役でGEキャピタル社長兼CEOの安渕聖司氏に話を聞いた。
記事 設備投資 トヨタ社長「人工知能とビッグデータで新産業を創出」 10億ドルで「TRI」を設立 トヨタ社長「人工知能とビッグデータで新産業を創出」 10億ドルで「TRI」を設立 2015/11/07 トヨタは2016年1月、米国シリコンバレーのパロアルトに新たな研究・開発拠点「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE（TRI）」を設立する。今後5年間で10億ドル（約1,200億円）を投資する考え。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 東芝と東芝テック、外国人観光客のインバウンド需要拡大を支援するサービス提供へ 東芝と東芝テック、外国人観光客のインバウンド需要拡大を支援するサービス提供へ 2015/11/06 東芝と東芝テックは5日、外国人観光客向けビジネスを行う商業施設や小売企業の集客、接客を支援する「トータルインバウンドサービス」を提供すると発表した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 DNP 小林修一役員に聞く、包装事業がインドネシアでシェアNo.1になれた理由 DNP 小林修一役員に聞く、包装事業がインドネシアでシェアNo.1になれた理由 2015/11/06 印刷業界2強の1角、大日本印刷（以下、DNP）。1964年に香港に駐在員事務所を開設して以来、グローバル展開にも乗り出した同社は、包装事業において、特にバリア性など付加価値の高いフィルムパッケージ分野では、インドネシアでシェアNo.1となるなど、東南アジアを代表するパッケージメーカーとなっている。元DNPインドネシア社長、現在は包装事業部 役員 事業部長をつとめる小林修一氏にグローバルで勝つ競争戦略とIT活用について話を聞いた。
記事 デジタルマーケティング総論 2000万DL突破！最強フリマアプリのメルカリに聞く、デジタルマーケティング戦略 2000万DL突破！最強フリマアプリのメルカリに聞く、デジタルマーケティング戦略 2015/11/05 サービス開始からわずか2年強で2000万ダウンロードを突破。最近ではテレビCMでも頻繁に見かけるようになったスマホ用フリマアプリの「メルカリ」。C2Cの売買市場ではヤフオクという強力な先行者が存在し、すでに他のフリマアプリもいくつか登場していた中で、なぜ後発の同社が急成長を遂げることができたのか。日本で数少ない「ユニコーン企業（有望な非上場企業）」と評されるメルカリで、マーケティングを統括している榎阪健氏に、メルカリの急成長を支えたマーケティング戦略について話を聞いた。
記事 流通・小売業界 Apple PayやAndroid Payの日本での普及を阻む「本当の理由」とは Apple PayやAndroid Payの日本での普及を阻む「本当の理由」とは 2015/11/02 海外では、アップルの「Apple Pay」に続き、グーグルの「Android Pay」、サムスンの「Samsung Pay」といったサービスが開始された「NFCモバイルペイメント」。スペイン、ブラジル、オーストラリアなどでは、Visaの「Visa payWave」やMasterCardの「MasterCard Contactless（旧MasterCard PayPass）」も広がりをみせている。世界をリードするのは、2004年からモバイルペイメントが展開されている日本だが、国際ブランド準拠の決済サービスは根付くのだろうか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 孫正義社長の下、わずか1年で英語をモノにした経験から生まれた英語学習サービス 孫正義社長の下、わずか1年で英語をモノにした経験から生まれた英語学習サービス 2015/10/30 かつてソフトバンクの社長室長を務め、孫正義社長の右腕として活躍した三木 雄信氏。同氏は独立してトライオンを設立、さまざまな事業を展開しているが、その1つとして英語学習支援サービス「TORAIZ（トライズ）」をスタートさせた。三木氏はソフトバンク時代、米国出張に行った際に英語がまったく使えず、孫社長に大変迷惑をかけたという苦い経験がある。そこで一念発起し、わずか1年間で英語をモノにした人物だ。そんな三木氏が提供する本物の英語教育サービスとは、一体どのようなものだろうか？ トライオンのTORAIZ事業本部長 久保井 大輔氏と共に、話を伺った。
記事 製造業界 造船業界の世界ランキング：今治造船やジャパンマリンユナイテッドは逆転の好機到来か 造船業界の世界ランキング：今治造船やジャパンマリンユナイテッドは逆転の好機到来か 2015/10/28 今、世界の造船業界を牽引しているのは欧米でも日本でもない。CSSC、現代重工業といった中国や韓国のメーカーだ。国を挙げて造船業を育成してきた両国だが、現在は深刻な造船不況に見舞われ、国家戦略の見直しを迫られている。一方、中・韓にコスト競争で破れ、トップの座を明け渡して久しい日本の造船業界だが、円安による反転・攻勢のチャンスも巡ってきた。今治造船とジャパンマリンユナイテッドが、その旗頭だ。造船王国復活のカギは何か。
記事 プロジェクト管理・ワークフロー管理 年内にも順位変動か アジア太平洋のIT業界ウォッチ 年内にも順位変動か アジア太平洋のIT業界ウォッチ 2015/10/28 IT化、デジタル化という潮流は全世界においてますます勢いを増している。欧米圏もさることながら、中国やインドを筆頭に著しい成長を見せるアジア太平洋圏のIT市場の、エネルギーあふれる発展ぶりを見逃すことはできないだろう。とくにインドのIT市場の拡大はめざましい。人口の多さ、低廉な労働力、英語リテラシーなどさまざまな要因が挙げられるが、さて実態はどうなのか。現地で活躍するインド人コンサルタントが、数字で語る。
記事 人材管理・育成・HRM 元ANA航空整備士が、起業家育成プロジェクト「KidsVenture」を手掛ける理由 元ANA航空整備士が、起業家育成プロジェクト「KidsVenture」を手掛ける理由 2015/10/27 ANAの航空整備士からIT業界へ転職したという異色の経歴の持つ新井田 浩一（にいだこういち）さんは、アカウントマネージャーやWebディレクター・プロデューサーとして企業やフリーで活躍した後、2015年2月にグローバルストライダーを設立。現在は、日本とアメリカ・シリコンバレーを拠点にIT人財育成プロジェクト「KidsVenture」を進行している。今回は起業に至るまでの道のりや、シリコンバレーのフリーランス事情などについてお話を伺った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ユニリーバは「新興国戦略」の中核になぜ「持続可能性」を据えたのか ユニリーバは「新興国戦略」の中核になぜ「持続可能性」を据えたのか 2015/10/26 企業は市場のグローバル化や、ビジネスを取り巻く環境の変化に対応し、継続的な成長戦略を描いていく必要がある。その中でも現在、グローバル企業の要衝となるのが新興市場だ。アジアやアフリカを中心とする新興市場における成長戦略をどう描くべきか、その中でマーケティングが貢献できるポイントは何か。コトラー・マーケティング・グループ 創設者兼会長のミルトン・コトラー氏、ユニリーバ アジア太平洋代表のマライン・ファン・ティエレン氏、マークプラス 創業者兼CEOのヘルマワン・カルタジャヤ氏らが語った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ソフトバンク孫正義と後継者ニケシュ・アローラが語る、投資をする企業の3つの条件 ソフトバンク孫正義と後継者ニケシュ・アローラが語る、投資をする企業の3つの条件 2015/10/23 ソフトバンクは22日、後継者育成プログラム「ソフトバンクアカデミア」を開講。孫正義社長とその「後継者」とされるニケシュ・アローラ氏が対談し、今後の投資戦略やリーダーシップなどについて語り合った。
記事 経営戦略 クールなスタートアップは今、シリコンバレーを目指さない 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（67） クールなスタートアップは今、シリコンバレーを目指さない 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（67） 2015/10/19 米国で新興ハイテク企業の本拠地といえば、もちろんシリコンバレーだ。ところが、最近では、サンフランシスコ市内の魅力が増しているという。現にFintechの代表格とも言われるSquareはサンフランシスコの中心部に本社を移した。その理由は、単に都市の近接性（proximity）がビジネスのやり取りで便利だからというのではない。根底には、充実した生活を求める若いエンジニアの気質とそれに応えようとする企業の行動があるようだ。人材が富を生み出す時代のダイナミズムとは何か、日本の就活事情とは対極にある米国西海岸の動きを現地でみてきた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ローカライゼーションの必須要件、日本企業は翻訳のROIを可視化せよ ローカライゼーションの必須要件、日本企業は翻訳のROIを可視化せよ 2015/10/14 海外市場への進出を考える企業がまず取り組むべきは、言語のローカライズ（多言語翻訳）であるといえる。顧客が目にする製品やサービスのWebサイト、オンライン・オフラインの製品マニュアルなど、昨今、顧客との接点はさまざまなところにあるからだ。しかし、業界知識が求められる翻訳業務は専門性が高く、コストや工数、成果物の品質をコントロールすることが難しい。企業がグローバルで勝ち抜くために、この課題を解決することが求められている。
記事 デザイン経営・ブランド・PR コトラー教授が語った「マーケティングと資本主義の関係」、問題の本質はどこにあるか コトラー教授が語った「マーケティングと資本主義の関係」、問題の本質はどこにあるか 2015/10/13 マーケティングの父、フィリップ・コトラー教授は、「マーケティングこそが、資本主義が生む供給を吸収するに足る需要を作り出す原動力」と説く。またコトラー教授は、市場志向が高い企業ほど、収益増大、人間重視、環境保護という3つのテーマを追究するという。なぜ企業にとってこうしたテーマが重要なのか。13日より開幕した「ワールド・マーケティング・サミット・ジャパン2015」の基調講演に登壇したコトラー教授が語った。
