記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS 元ホンダCIOらが徹底討論！IoT時代のBOM（部品管理表）構築術 元ホンダCIOらが徹底討論！IoT時代のBOM（部品管理表）構築術 2017/09/20 日本の製造業が置かれた環境は厳しい。いまや、企業規模にかかわらずグローバル化への対応は不可欠となり、さらにこれからは、IoTへの対応も迫られている。そこで重要になるのが、製品ライフサイクル管理（PLM）や部品管理表（BOM）の構築・整備だ。オンラインセミナー「IoTの登場でものづくりはどう変わるのか？ IoT時代のPLM/BOM構築術」では、ホンダでBOMの改革にも携わった有吉和幸氏とPLM/BOMシステムの専門家であるPTCジャパンの後藤智氏に、IoT時代のPLM/BOMについて話を聞いた。
記事 物流管理・在庫管理・SCM アマゾンが狙う「ITによる物流支配」、目指すのはシェアリングエコノミー？ アマゾンが狙う「ITによる物流支配」、目指すのはシェアリングエコノミー？ 2017/07/07 ヤマト運輸の当日配送撤退を受け、アマゾンが独自配送網の構築に乗り出した。以前から予想されていた通り、アマゾンが組むことになったのは、3PL（サード・パーティ・ロジスティクス）企業だった。今後のネット通販は、物流網がカギを握ることになるが、3PLの形態はますます注目されることになるだろう。一方、米国を見れば「アマゾンフレックス」といったシェアリングエコノミーにも乗り出しており、日本でも展開が予想される。
記事 流通・小売業界 アマゾンの顧客包囲網が拡大、日本では「対アマゾン」ではなく「住み分け」が進む理由 アマゾンの顧客包囲網が拡大、日本では「対アマゾン」ではなく「住み分け」が進む理由 2017/06/29 ECの巨人、アマゾンの成長スピードはいまだ、陰りを知らない。「Amazon Go」「Amazon Books」「AmazonFresh Pickup」といった3種類のリアル店舗を出店し、これまでのEC専業にはなかった新たな顧客接点を築き始めた。世界最大の小売業、ウォルマートはEC分野で積極的なM&Aを仕掛け、アマゾンのノウハウを学び取り、その牙城を崩そうと躍起になっている。一方、日本では2016年、アマゾンの売上げがついに1兆円を超え、Prime NowやAmazonフレッシュといった自前配送による新サービスをスタートさせた。今後、ヤマト運輸の宅配サービスのレベル低下に直面する日本のEC事業者は、事業のかじ取りをどの方向に進めればよいのだろう。
記事 流通・小売業界 物流センターが建設ラッシュ、アマゾン追撃の楽天とヨドバシ明暗のワケ 物流センターが建設ラッシュ、アマゾン追撃の楽天とヨドバシ明暗のワケ 2017/01/18 このところ物流の分野において、大きな動きが相次いでいる。背景にあるのは、ネット通販ビジネスの質的・量的拡大である。これまでもリアルからネットへという流れが続いてきたが、アマゾンをはじめとするネット通販各社がより積極的なサービスを打ち出し始めたことから、競争は次のステージにシフトしている。リアルとネットの主従関係が逆転しつつある今、物流網をいかに構築できるのかが、勝敗の分かれ目となりつつある。
記事 経営戦略 ホンダも参入！インドネシアのバイク配車「GO-JEK」が凄すぎる理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（81） ホンダも参入！インドネシアのバイク配車「GO-JEK」が凄すぎる理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（81） 2016/12/20 経済成長が続くインドネシアの首都ジャカルタでは、近代的な商業施設が次々と整備されている。市内は、所得水準を高めた人々の旺盛な消費で賑っているが、交通インフラが未整備なため、慢性的な交通渋滞が悩みの種だ。スマホの配車アプリ「GO-JEK」と結びついたバイク輸送はこの課題を解決し、さらには、あらゆる「移動」のプラットフォームとして、新たな価値連鎖を切り拓きつつある。今回は現地調査を踏まえてこの点を報告しよう。
記事 物流管理・在庫管理・SCM ハーレーも実践！第4次産業革命時代のサプライチェーン戦略 ハーレーも実践！第4次産業革命時代のサプライチェーン戦略 2016/11/10 あらゆるモノがデジタル化され、ネットワークにつながり、クラウドで共有されるインダストリー4.0/第4次産業革命の時代には、企業は製品ありきではなく、ビジネスプロセスそのものを「顧客志向」に変革する必要がある。たとえば顧客ごとにカスタマイズされた製品を大規模に生産する「マスカスタマイゼーション」を実現するには、「パーソナライズ」「リアルタイム」などのテクノロジーがキーとなり、物流をはじめとするサプライチェーン改革も必要となる。デジタル時代のサプライチェーンに求められているものは何か、サプライチェーン改革のために重要なポイントを探った。
記事 流通・小売業界 野口 智雄 早大教授に聞く 通販事業者と顧客による価値共創のマーケティングとは 野口 智雄 早大教授に聞く 通販事業者と顧客による価値共創のマーケティングとは 2016/03/11 モノが売れなくなった今の時代、企業は新規顧客開拓とともに、既存顧客との関係強化が求められている。こうした中でマーケティングのキーワードとなるのが、顧客との価値の共創だ。今の顧客が求めている価値とは。また、その動きをフォローし、業績拡大に結び付けていくために、企業が取り組むべきことは何か。小売・流通業のマーケティング戦略を研究する早稲田大学 社会科学総合学術院 野口 智雄教授と、通販事業者向けシステムを提供する日立システムズに話を聞いた。
記事 物流管理・在庫管理・SCM JR九州のIPOは、なぜ「上場ゴール」に陥りかねないのか JR九州のIPOは、なぜ「上場ゴール」に陥りかねないのか 2016/01/27 2015年は郵政3社が話題になった東京市場への新規上場（IPO）。2016年最大の目玉が、JRグループ4社目の九州旅客鉄道（JR九州）である。しかし、九州新幹線は好調でも、在来線に不採算路線が多く、鉄道事業は赤字。バス事業も影が薄く、利益の大部分を駅ビル・不動産事業からの収益に依存し、さらに財務基盤もまだぜい弱だ。上場して国が株式の売却益を得ても、それが将来の収益源、九州新幹線・長崎ルートの建設費に回らないなど、複雑な事情も抱えている。
記事 製造業界 中堅中小食品メーカーの基幹システム再構築術 「食の安全」を守り、原材料高にも対応 中堅中小食品メーカーの基幹システム再構築術 「食の安全」を守り、原材料高にも対応 2016/01/12 ここ数年、食品の産地偽造や加工食品への異物混入などの事件が報道され、“食の安全・安心”を求める消費者の声はますます高まっている。その一方で、大幅な円安や原材料高が食品メーカーの収益性を急速に圧迫しており、採算管理や在庫管理は喫緊の課題だ。とはいえ、大手と違い、中堅中小の食品メーカーは、資金や人的リソースに限りがあるのも事実。こうしたさまざまな課題に応えるのが、クラウドを活用した食品業界専門のICTサービスだ。
記事 Web戦略・EC ネットショッピングの「困った」に挑む新しい宅配ビジネス ネットショッピングの「困った」に挑む新しい宅配ビジネス 2015/08/21 ネット購入した商品を24時間いつでも受け取ることが可能という新しい物流サービス「Scatch!（スキャッチ）」が、この6月から東京との一部地域を対象にスタートしている。同サービスは、ソフトバンクグループが実施する新規事業提案制度「ソフトバンクイノベンチャー」から生まれたものだ。Scatch! の提案者であり、現在はその推進責任者である武藤 雄太 氏に、事業の概要と今後の展望について話をうかがった。物流という業界において同氏は、いかなる課題に着目し、いかなるビジネスチャンスを見出しているのだろうか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 海外進出した国内企業がひそかに抱える、グローバル拠点のIT混沌化問題とは？ 海外進出した国内企業がひそかに抱える、グローバル拠点のIT混沌化問題とは？ 2015/08/10 経済のグローバル化が進むなか、大手ばかりでなく中堅中小企業も海外進出が進んでいる。ところが、海外に進出した企業の多くにはある共通の悩みが存在している。スピードを重視し過ぎたあまりに、現地のITシステムが混沌化しているというのだ。しかもそれは、企業規模の大小を問わないという。いったいその課題とは何なのか。解決策はあるのだろうか。
記事 PLM・PDM・MES・SCADA・QMS トヨタ生産方式を実践、「整理」と「整頓」を行う4つの手順とは トヨタ生産方式を実践、「整理」と「整頓」を行う4つの手順とは 2015/07/24 これまでトヨタ生産方式（トヨタ式）のものの見方や考え方、行動の仕方を中心に書いてきた。では、実際に自分が働く職場や会社で、トヨタ式を本格的に導入しようと考えた時、具体的にどのようなことを、どのような順番で進めていけばいいのだろうか。これから複数回にわたり、「こういうやり方で進めるとうまくいく」という具体的な方法を記載していく。関心のある方は「読む」だけではなく、是非「実行」に移していただきたい。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 大塚倉庫が医薬品の共同物流推進、国内医薬品物流量シェアは4分の1超へ 大塚倉庫が医薬品の共同物流推進、国内医薬品物流量シェアは4分の1超へ 2015/07/06 大塚倉庫は6日、医療用医薬品メーカーの陽進堂と物流における業務提携を行うと発表した。
記事 ERP・基幹システム 大和ハウス 加藤恭滋 執行役員インタビュー：フルクラウド化の軌跡 ポイントはSLA契約 大和ハウス 加藤恭滋 執行役員インタビュー：フルクラウド化の軌跡 ポイントはSLA契約 2015/06/18 6期連続で連結純利益を更新したハウスメーカー大手の大和ハウスグループ。消費増税による反動減が懸念されたが、逆境を跳ね返し、2014年度は第4次中期経営計画を1年前倒しで達成した。その事業領域は戸建住宅のみならず、賃貸住宅、マンション、商業施設、事業施設などのほか、ロボットや農業分野にまで多岐にわたっている。こうした広範な事業をITでどう支えているのか、また情報システム部門に求められている役割とは、どのようなものなのか。大和ハウス工業の執行役員で、情報システム部長をつとめる加藤恭滋氏に、同社のフルクラウド化への取り組みや競争優位につながるIT活用について聞いた。
記事 クラウド ローソン、AWSへの全面移行でSCMとCRMに着手 日立ソリューションズ手がける ローソン、AWSへの全面移行でSCMとCRMに着手 日立ソリューションズ手がける 2015/05/29 日立ソリューションズは、コンビニ大手、ローソンが業務系システムをクラウドへ全面移行するにあたって、アマゾン ウェブ サービス（AWS）上の最適な基盤設計のコンサルテーションを行い、標準化を手がけたと発表した。同社が提供する「Amazon Web Servicesのための運用支援サービス」を適用し、既存システムとAWSとのハイブリッドな基盤運用を実現したという。
記事 BPM・ビジネスプロセス管理 リード エグジビション ジャパン、2016年春に名古屋で製造業向け展示会を開催 リード エグジビション ジャパン、2016年春に名古屋で製造業向け展示会を開催 2015/04/10 リード エグジビション ジャパンは、ものづくりをテーマにした展示会を名古屋で初開催することを発表した。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 日立製作所、中国で「製造業向けグローバル調達ロジスティクスサービス」を開始 日立製作所、中国で「製造業向けグローバル調達ロジスティクスサービス」を開始 2015/03/30 日立製作所の中国現地法人は、4月1日付でスマートロジスティクスサービス事業推進部を設立し、中国において「製造業向けグローバル調達ロジスティクスサービス」の提供を開始する。日立グループのコスト構造改革「Hitachi Smart Transformation Project」で推進している「グローバル調達改革」や「グローバルロジスティクス改革」の基盤をベースに事業化した。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 東芝ソリューション、「サプライチェーン見守りサービス for BCP」 調達部門のBC支援 東芝ソリューション、「サプライチェーン見守りサービス for BCP」 調達部門のBC支援 2015/03/03 東芝ソリューションは3月3日、企業の調達業務におけるサプライヤ情報の活用を支援するBPOサービス、「サプライチェーン見守りサービス for BCP」を2015年4月より提供すると発表した。
記事 物流管理・在庫管理・SCM NEC、物流過程を見える化する「Logistics Visualization System」をグローバル展開 NEC、物流過程を見える化する「Logistics Visualization System」をグローバル展開 2015/02/03 NECは3日、輸送中貨物の位置や在庫情報の確認や物流オーダーの一元管理が可能なソフトウェア「Logistics Visualization System」をアジアを中心にグローバルで販売開始すると発表した。2015年4月から出荷する。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 日本郵便、ゆうパック受け取りロッカーを郵便局内に設置 楽天と協力 都内30か所から 日本郵便、ゆうパック受け取りロッカーを郵便局内に設置 楽天と協力 都内30か所から 2015/01/15 日本郵便は15日、2015年4月からゆうパックの受取りのためのロッカーを、郵便局内に設置すると発表した。まずは楽天と協力して、同社が運営する「楽天市場」の出店事業者からの商品購入において同サービスを提供する。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 米アマゾン、タクシーによる新たな宅配手段をテストか Flywheelと 米アマゾン、タクシーによる新たな宅配手段をテストか Flywheelと 2014/11/06 米ウォル・ストリート・ジャーナルは5日（現地時間）、米アマゾンがタクシーを活用した新たな宅配手段の実験をサンフランシスコとロサンゼルスで実施していると報じた。
記事 物流管理・在庫管理・SCM ファーストリテイリングと大和ハウス工業、共同物流事業を開始 有明に大型物流倉庫 ファーストリテイリングと大和ハウス工業、共同物流事業を開始 有明に大型物流倉庫 2014/10/14 ファーストリテイリングと大和ハウス工業は14日、東京都江東区有明1丁目に、共同で専用物流倉庫を建設すると発表した。両社共同出資による物流事業会社を設立し、多機能物流拠点を中心とした新たな物流スキームの構築を目指す。
記事 物流管理・在庫管理・SCM アマゾンと日本郵便ら、次世代ポストを発売 配達物サイズの規格を主導 アマゾンと日本郵便ら、次世代ポストを発売 配達物サイズの規格を主導 2014/10/02 アマゾンと日本郵便、住環境メーカーのナスタは1日、配達効率の向上とより迅速かつ利便性の高い配送サービスを提供するために、物流インフラ構築の向上を目指す取り組みを開始した。再配達することがないよう、新型の郵便ポストを発売する。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 【特集】ERP統合が競争力を創る 【特集】ERP統合が競争力を創る 2014/08/10 経済のグローバル化が進むなか、大手ばかりでなく中堅中小企業も海外進出が進んでいる。ところが、海外に進出した企業の多くにはある共通の悩みが存在している。スピードを重視し過ぎたあまりに、現地のITシステムが混沌化しているというのだ。しかもそれは、企業規模の大小を問わないという。いったいその課題とは何なのか。解決策はあるのだろうか。
記事 流通・小売業界 アマゾンが変えるネット通販のラストワンマイル、PFMや電子レシートも注目 アマゾンが変えるネット通販のラストワンマイル、PFMや電子レシートも注目 2014/07/18 すべてのチャネル（顧客接点）をシームレスに連携させるオムニチャネル。その目的は、一貫した購買体験を提供することで、顧客との関係強化を狙うものだ。この取り組みにおいて重要な役割を果たすのがスマートデバイスで、最近では店舗送客やモバイル決済といった施策に活用されているが、今後、企業がオムニチャネルによってさらなる効果を上げていくためには、獲得したさまざまなデータを活用して顧客のライフスタイルそのものを支援できるかどうかが、大きな鍵を握ることになる。その際に考えるべき課題は、どのようなものか。野村総合研究所（以下NRI）主催のITロードマップセミナー 2014にて、同社 基盤ソリューション企画部 上級研究員の藤吉栄二氏が語った。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 日本通運、運行管理システム刷新 800拠点1万台のトラック運送を可視化・分析可能に 日本通運、運行管理システム刷新 800拠点1万台のトラック運送を可視化・分析可能に 2014/07/11 日本通運は、国内の運行管理システムと作業管理システムを統合し、全国800か所の運送拠点で稼働する1万台のトラックの車両位置・走行速度・積荷状況などの運行情報を可視化・分析可能な新システム「オペレーション支援システム」を導入し、2014年7月より稼働を開始した。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 楽天、「楽天BOX」開始 駅のロッカーで商品受け取り Amazon Locker対抗 楽天、「楽天BOX」開始 駅のロッカーで商品受け取り Amazon Locker対抗 2014/05/26 楽天は、インターネット・ショッピングモール「楽天市場」において、ユーザーが注文した商品を通勤や通学の途中で受け取ることのできる専用宅配ロッカー「楽天BOX」の試験運用を、5月27日から「大阪市営地下鉄なんば駅」と「関西大学」構内で開始する。
記事 物流管理・在庫管理・SCM クロネコヤマトのIT戦略、進化を続ける「宅急便」とそれを支える「NEKO」システム クロネコヤマトのIT戦略、進化を続ける「宅急便」とそれを支える「NEKO」システム 2014/05/22 大正8年（1919年）創業、クロネコヤマトでよく知られるヤマトグループ。1976年には「宅急便」を開始し、初日に11個だった荷物取り扱い数は、今や年間16億6500万個にまで拡大した。2013年3月度の売上高は1兆2823億円にのぼり、同年7月にはさらなる進化を目指してバリュー・ネットワーキング構想を発表した。ヤマトホールディングス IT戦略担当 シニアマネージャー／ヤマト運輸 情報システム部長の田中従雅氏は「この取り組みは、ヤマトグループの中で創業以来3回めとなるイノベーション」と語り、「顧客視点のソリューションとコスト競争力に裏付けされた顧客満足を実現する」と強調した。いまやネット通販などでも重要な物流網を支えるIT基盤はどう進化を遂げているのだろうか。
記事 BI・データレイク・DWH・マイニング コマツ、グローバルSCMの業務解析ツールとしてBIツール「QlikView」を採用 コマツ、グローバルSCMの業務解析ツールとしてBIツール「QlikView」を採用 2014/05/01 小松製作所（以下、コマツ）は、グローバルSCMを支える情報分析プラットフォームに、BI製品「QlikView」を採用した。アシストが手がけた。
