記事 セキュリティ総論 “アフターコロナ”にふさわしいテレワーク環境とは？ 職位や職務から検討すべき理由 “アフターコロナ”にふさわしいテレワーク環境とは？ 職位や職務から検討すべき理由 2020/08/11 「働き方改革」への対応のために一部で導入が進んでいたテレワークが、昨今の新型コロナウイルスの影響で急速に普及している。一方で、急いでテレワークに対応する環境を構築したためか、社内Web会議への部外者乱入などを含め、社内で働いていた時には考えにくいような事件も起きている。どのような環境なら、安全かつ快適に仕事ができるのか。必要な要素と、Web会議の際の対策、職位や職務ごとに対策したほうがいい理由などをまとめた。
記事 営業戦略 日本語版絶版の名著『戦略販売』で示された、法人セールス6つの極意 日本語版絶版の名著『戦略販売』で示された、法人セールス6つの極意 2020/08/10 コロナ・ショックを受けて、法人セールスの手段はオフラインからオンラインへと、大きく変わった。しかし手段は変わっても、関係者を押さえた上で自社の商品を買ってもらうという基本は変わらない。1985年に出版されたR.B.ミラー著『戦略販売』は、その法人セールスの本質を著した書だ。今では日本語版が絶版になった同書の要点を、マーケティング戦略コンサルタントの永井 孝尚氏が解説した。
ホワイトペーパー ワークスタイル・在宅勤務 テレワークにおけるバックオフィスのIT活用、申請・業務処理などの具体的実践法 テレワークにおけるバックオフィスのIT活用、申請・業務処理などの具体的実践法 2020/08/07 ニューノーマル（新常態）の働き方に対応すべく、多くの企業でテレワークの導入が進んでいる。しかし、テレワークについては「紙をなくせばいい」「オンライン会議システムを導入すればいい」といった認識のまま、いまだに環境が整えられてないケースも珍しくはない。テレワークの「手段」はさまざまだが、重要なのはどの「作業」でどの「手段」を用いるかだ。本書は、テレワークに対応するための「コミュニケーション」「申請・承認」「業務システム処理」の視点で、バックオフィスのITツール活用法について、freeeの事例を交えて説明する。
記事 流通・小売業界 コロナで大躍進「ホームセンター」の好調は続く？ 業界再編は必至なワケ コロナで大躍進「ホームセンター」の好調は続く？ 業界再編は必至なワケ 2020/08/06 緊急事態宣言の休業要請から除外されたことも幸いし、新型コロナ禍で売り上げを大きく伸ばしているホームセンター。巣ごもり消費などでその存在意義が再発見され、今後の反動減も乗り越えられそうだ。しかし、伸びない市場規模、オーバーストアや異業種・異業態との競合など、業界を取り巻く環境は厳しいままである。小売アナリストの中井 彰人氏は、「業界の市場規模が伸び悩むのは必然で、生き残るには再編は必至」と指摘する。
記事 流通・小売業界 日本だけでなく米国でも…「接触確認アプリ」が大失敗してしまったワケ 日本だけでなく米国でも…「接触確認アプリ」が大失敗してしまったワケ 2020/08/04 ロックダウンが解除され、経済活動が再始動したそのタイミングで、新型コロナウイルスの感染者数が再び爆発的に増加する米国。感染者の追跡による抑え込みが急務となっているものの、アップルとグーグルが共同開発したスマホ向けインターフェース（API）の仕組みを利用した接触確認アプリが、鳴かず飛ばずの不人気だ。感染拡大期にこそ役に立つアプリであるはずなのに、なぜ中国や韓国のように普及しないのか。日本版の接触確認アプリCOCOAの運用の参考にもなる失敗の理由を探る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業は「バックオフィスから」変わる 緊急事態宣言下、改革を体現した1通のメール 企業は「バックオフィスから」変わる 緊急事態宣言下、改革を体現した1通のメール 2020/08/03 300を超える企業・自治体等の働き方改革を支援し、『職場の問題地図』『仕事ごっこ』などを著した沢渡あまね氏。同氏はアフターコロナの日本の職場を見て、「統制型の組織からオープン型の組織へと変わる“過渡期”の苦しみにある」と語る。単に働き方を変えるだけではなく、組織・事業を大きく成長させるため、いま日本企業は次の一歩を踏み出そうとしているのだ。だが、そこで足を引っ張る1つの要因が総務、人事、経理などのバックオフィス部門だ。次世代のバックオフィス、「バックオフィス2.0」をどう実現するのか聞いた。
記事 セキュリティ総論 最大の脆弱性「人」をどう改革する？ 働き方の変化で問い直されるセキュリティ 最大の脆弱性「人」をどう改革する？ 働き方の変化で問い直されるセキュリティ 2020/07/31 新型コロナウイルス対策で、企業のテレワークは爆発的に加速した。これは、何層ものセキュリティ技術で守られた上でルールに従って利用してきた社内ネットワークではなく、自宅のような防御が薄く自分勝手に運用できるネットワーク環境から会社にアクセスすることを意味している。こうした中、これまで以上に重要になるのは社員のセキュリティに対する「意識」と、それをどう「教育」していくかだ。
記事 営業戦略 CX向上とコンタクトセンターのエージェント満足度向上の両方を最大化する仕組み CX向上とコンタクトセンターのエージェント満足度向上の両方を最大化する仕組み 2020/07/31 CX（カスタマーエクスペリエンス）の向上は、ビジネスの成功に不可欠な要素となっている。しかし、多くの企業がCX向上に取り組む一方で、顧客満足度は決して高まっていると言えない実情がある。それはなぜか。顧客対応の最前線に立つ「コンタクトセンター」の課題を紐解きつつ、CX最適化のポイントを探りたい。
記事 ストレージ 【IBM×新野淳一】不可逆的変化が続く世界でのデータ戦略、実装を支えるデータ基盤はどうあるべきか 【IBM×新野淳一】不可逆的変化が続く世界でのデータ戦略、実装を支えるデータ基盤はどうあるべきか 2020/07/31 新型コロナウイルスは、国家から企業、個人のレベルまで、ITの重要性を再認識させることになった。今後は、さまざまな分野でニューノーマル（新常態）を実現するためのIT活用が加速するだろう。そこで鍵を握るのが「データ」だ。今後、あらゆるビジネスで起きるIT化と、そこから生み出される膨大なデータをどう管理し、活用すれば良いのか。日本アイ・ビー・エム（IBM）の山口 和宏氏と佐々木 貴史氏、Publickey 編集長 新野 淳一氏に話を聞いた。
記事 政府・官公庁・学校教育 大企業が続々と変革、日本の「ニューノーマル」な勤務スタイルとは 大企業が続々と変革、日本の「ニューノーマル」な勤務スタイルとは 2020/07/31 2020年5月の緊急事態宣言解除を受け、多くの企業では「新常態（ニューノーマル）」を前提として、働き方そのものを変えていこうという動きが広がっている。本稿では、政府や東京都、業界団体が示す「新しい生活様式」、および感染拡大予防ガイドラインなどを踏まえて、これからの企業の働き方について解説する。
記事 その他 ニューノーマル時代を支えるデジタル技術とは？ 最新動向を一挙紹介 ニューノーマル時代を支えるデジタル技術とは？ 最新動向を一挙紹介 2020/07/28 新型コロナウイルスの感染拡大を防止するデジタル技術やソリューションが次々に市場に投入されている。24時間前に発症を予測するウエアラブル端末やオンライン会議参加者の表情を認識するシステム、レストランなどで働くロボットウエイトレスなどなど。野村総合研究所（NRI）はこうしたリモートワークなどデジタル技術を活用する新しい生活様式や働き方を「デジタル・ニューノーマル」と呼ぶ。同社IT基盤技術戦略室長の城田 真琴氏がデジタル・ニューノーマルと、それを支えるデジタル技術トレンドなどを語る。
記事 経営戦略 「ホログラムテレビ会議」開発企業を直撃、Web会議の進化系となりうるか？ 「ホログラムテレビ会議」開発企業を直撃、Web会議の進化系となりうるか？ 2020/07/27 新型コロナウイルスの感染拡大により、テレワーク・在宅勤務は今年大きく進歩した。「テレビ会議」も一気に市民権を得た印象がある。テレビ会議の進化形とも言える、ホログラムの技術を応用した「ホログラムテレビ会議」をご存知だろうか。実はすでに5月からサービス提供を開始した企業がある。オフィスと在宅のリモートワーカーを常時接続し、よりリアルに近いコミュニケーションができる技術革新だ。それはオフィスのデスクワークの範囲を超えて、幅広い業種、幅広い職種に浸透していく可能性を秘めている。
記事 AI・生成AI ニューノーマル時代のサービス業3大トレンドとは？「消費者行動」の変化を解説 ニューノーマル時代のサービス業3大トレンドとは？「消費者行動」の変化を解説 2020/07/27 新型コロナウイルス感染症の拡大が、商品やサービスに対する消費者の購入意欲や購買方法に大きな影響を与えている。そんな消費者の行動変容を調査・分析した野村総合研究所（NRI）でICTメディア・サービス産業コンサルティング部長を務める三宅 洋一郎氏によると、今後は、デジタル技術を駆使したオンラインサービスなど、非接触時代のビジネスモデルを構築する動きが活発化するとみられる。NRIが2020年4月に実施した「新型コロナウイルス感染拡大による生活の変化に関するアンケート」の調査結果から新型コロナ禍のサービス業のトレンドを探る。
記事 経営戦略 リカーリングビジネスとは？ ソニーの“ヒットなき復活”の仕組みから解説 リカーリングビジネスとは？ ソニーの“ヒットなき復活”の仕組みから解説 2020/07/21 ポストコロナ時代に注目される「リカーリングビジネス」。これは、モノを売って終わりではなく、顧客との継続的な関係を築き、その基盤の上に安定的な収益を得ることを目指す考え方だ。たとえば、ソニーはリカーリングへ舵を切ったことで企業変革に成功しつつある。サブスクリプションやシェアリングを含むリカーリングは、デジタルトランスフォーメーション（DX）とも親和性が高い。デジタル化時代の企業戦略として注目されるリカーリングについて詳しく見ていこう。
記事 セキュリティ総論 コロナ禍で30％増、「ストーカーウェア」に注意せよ コロナ禍で30％増、「ストーカーウェア」に注意せよ 2020/07/21 ESETジャパンが5月に「サイバーセキュリティ脅威レポート 2020年第1四半期」を発表している。レポートはRSA Conference 2020でも発表された「Kr00k」マルウェアのほか、1月から3月までのグローバルでの脅威動向をまとめたものだ。全体的な傾向は2019年と大きな変化はないものの、すでに新型コロナウイルスに関連する攻撃が現れている。その中で、前の四半期から「30％」も増えた脅威とは？
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「オフィスはもう必要ないのか？」──。テレワーク浸透が不動産市場に与える影響とは 「オフィスはもう必要ないのか？」──。テレワーク浸透が不動産市場に与える影響とは 2020/07/17 テレワークの進展によって、都市部のオフィス市場に逆風が吹き始めている。テレワークへの移行は、コロナ危機による一時的な措置との見方もあったが、恒常的な制度と位置付ける企業が現われるなど状況は変わりつつある。オフィス需要の今後について探った。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 なぜ自治体で「テレワーク」は進まないのか、97％が未導入だった市区町村は今… なぜ自治体で「テレワーク」は進まないのか、97％が未導入だった市区町村は今… 2020/07/16 新型コロナウイルスの感染拡大を機に民間企業で一気に導入が進んだテレワークが、地方自治体に波及していない。緊急事態宣言中に実施されたテレワークも企画部門など一部の職場に限定され、庁内全体に広がらなかった。窓口業務が多く、セキュリティ対策に不安があることなどが導入を妨げる理由に挙げられているが、従来の働き方から踏み出すことをためらう職員の意識も見え隠れする。早稲田大大学院アジア太平洋研究科の三友仁志教授（デジタルエコノミー論）は「業務管理や人事評価が従来の働き方を念頭に置いているため、テレワークを緊急避難的に考える一面もあるのではないか」とみている。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 言葉でも数字でもない、「アート」がなぜ企業の価値を伝えるのか 言葉でも数字でもない、「アート」がなぜ企業の価値を伝えるのか 2020/07/15 近ごろ、アーティストのような発想で考える「アート思考」という言葉が聞かれるようになったが、そもそもアートとビジネスの関わりについてイメージのつかない人も多いだろう。なぜ今、「アート」なのか。企業ブランドやビジネスそのものをこれまでにない方向に発展させる「ビジネス×アート」、その現在地と将来を本稿では見ていく。
記事 セキュリティ総論 テレワーク拡大、無防備な端末をどう守るか？ ウィズコロナ時代のセキュリティ対策 テレワーク拡大、無防備な端末をどう守るか？ ウィズコロナ時代のセキュリティ対策 2020/07/13 新型コロナウイルス対策として、テレワークを導入する企業が急増した。緊急事態だったこともあり多くの企業は業務継続を最優先に、情報セキュリティ対策にある程度、目をつぶったことが推察される。しかし、この状況はサイバー攻撃者にとっては絶好のチャンスだ。これまで社内ネットワーク内で厳格に保護されていた端末が、無防備なままもしくは軽装備で目の前に現れたのと同じだからだ。今後もテレワークを継続するなら、この状況は早急に改善されなければならない。その具体的な対策を整理する。
