記事 電池・バッテリー LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗? LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗? 2024/05/16 12 EVのバッテリーは、ニッケル、マンガン、コバルトといったレアメタルを使用するリチウムイオン二次電池が主流ですが、近年、急速にシェアを拡大しているのがLFP電池(リン酸鉄リチウムイオン電池)です。LFP電池とは、希少なレアメタルを使用するのではなく、安価なリン酸鉄を使用する電池です。市場に登場した当初は中国メーカーが自国向けEVに供給する程度でしたが、昨今はテスラやトヨタなど欧米や日本での導入も活発化しています。そこでLFP電池とは何か、そのメリットやデメリット、各メーカーの動向などについてわかりやすく解説します。
記事 EV(電気自動車) 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 2024/05/13 テスラの1~3月期世界販売台数で4年ぶりに前年実績を下回るなど、EVの成長鈍化が指摘されている。こうした中でも「米国の消費者の70%がEVの購入を検討している」との調査もあり、まだ市場の拡大余地は大きい。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が2024年の新車販売台数の実績や最新トピックを分析した内容を解説し、今後のEV市場を占う。記事末尾には、無料でダウンロードできる全29ページのPDF資料もご用意しているのでぜひご活用いただきたい。
記事 デジタルツイン OpenUSDとは何かをやさしく解説、なぜ「製造業を変革する」次世代フォーマットなのか OpenUSDとは何かをやさしく解説、なぜ「製造業を変革する」次世代フォーマットなのか 2024/05/13 デジタルツインはじめ、産業用メタバース(インダストリアル・メタバース)への期待が高まる製造業界だが、データのサイロ化や連携の課題など、本格活用には大きな障壁が存在している。この課題を解決すべく注目が集まっているのが、3Dファイルフォーマット「OpenUSD(Universal Scene Description)」だ。本規格を開発したピクサーのほか、NVIDIA、アップル、Autodesk、アドビなどの名だたる企業が同フォーマットへの対応を表明している。ここではOpenUSDの基礎からそのメリット、実際の大手企業の活用事例などをわかりやすく紹介する。
記事 製造業界 結局「脱・属人化」できなきゃ始まらない、DXを本気で前進させるための打開策 結局「脱・属人化」できなきゃ始まらない、DXを本気で前進させるための打開策 2024/05/10 コロナ禍によるサプライチェーンへの影響はかつてないものだった。その後も地政学的リスクの高まりから、特に製造業は、生産計画の変更や調達先の確保などの厳しい課題に直面している。このような状況の打開策となりえるのが「デジタル化による脱属人化」だ。では、具体的にどのようにして脱属人化に取り組み、サプライチェーンの強化を目指せば良いのか。多くの企業で製造DXの推進などの支援をしてきたフロンティアワン 代表取締役の鍋野敬一郎氏が詳細を語った。
記事 デジタルツイン DMG森精機・エアバスが「新しい教科書」、製造業の“現場崩壊”を食い止める最終手段 DMG森精機・エアバスが「新しい教科書」、製造業の“現場崩壊”を食い止める最終手段 2024/05/10 いま日本の製造業は少子高齢化に伴って人手不足が深刻化していることは周知の事実だろう。熟練者が次々にリタイアし、技能伝承がうまく行われておらず、問題を起こす企業も出ている。この危機的状況を脱する方法はあるのか。本記事では、d-strategy,inc代表取締役CEOの小宮昌人氏が、製造業が直面するあらゆる問題を乗り越え、成果を出すDMG森精機、オムロン、エアバスなどの取り組みとともに成功企業の共通点を解説する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 2024/05/10 個人向けのEV需要が冷え込んでいると言われるが、その中でも順調にシェアを広げているのが商用車の分野だ。特に、住宅街を走るデリバリーなどのラストワンマイル車両については環境面からもEV導入を求める声が高い。日本では新興メーカーを中心にこの分野への進出が目立つが、インフラなどの整備は欧米に比べて遅れを取っている。米国での状況をもとに、日本で今求められていることを探る。
記事 ロボティクス 自動化しないほうがリスクの時代…オートストア・オカムラ語る、製造業の未来 自動化しないほうがリスクの時代…オートストア・オカムラ語る、製造業の未来 2024/05/09 1 同人誌販売大手のとらのあなが物流事業に参入し、それを支える切り札としてノルウェー製のロボット自動倉庫「AutoStore」の活用を取り上げた前編。後編ではこのAutoStoreを提供するオートストア、販売代理店パートナーであるオカムラに取材を実施した。両社によると、欧米では人件費の大幅な高騰もあって、自動化・省人化をかなり進めており、販売は絶好調だという。物流の自動化を取り巻く詳しい状況について見てみよう。
記事 メタバース・VR・AR・MR・SR・xR ソニーやアマゾンと「超本気」提携のシーメンス、「産業メタバース」になぜ注力する? ソニーやアマゾンと「超本気」提携のシーメンス、「産業メタバース」になぜ注力する? 2024/05/09 現在、メタバースを産業用途に活用する「産業メタバース」の動きが広がりつつある。中でも注目されているのが、ドイツの大手製造企業シーメンスの動きだ。同社はこの分野でソニーやアマゾンとの提携を相次いで発表するなど積極的な取り組みを行っている。産業メタバースとは具体的に何を指すのか。そしてシーメンスが目指す産業メタバースの在り方とはどんなものなのかを解説する。
記事 EV(電気自動車) 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 日産とホンダ「禁断」のEV提携、裏にあるBYDとの「耐えがたき格差」とは 2024/05/08 3 日産自動車(以下、日産)と本田技研工業(以下、ホンダ)が先月、電気自動車(EV)分野における提携を検討することを発表し、話題を呼んだ。いわば「ライバル」同士である両社が今回の発表に至った背景には、EV市場において両社が厳しい戦いを強いられていることが関係している。提携における両社の意図を読み解く。
記事 ロボティクス なぜ、同人誌通販「とらのあな」が3PLに参入?AutoStoreが後押しのワケ なぜ、同人誌通販「とらのあな」が3PLに参入?AutoStoreが後押しのワケ 2024/05/08 新型コロナ禍を経て業態を転換した企業は少なくない。同人誌販売大手の「とらのあな」もその1つだ。同社はコロナを経て通販を主とする事業形態へとかじを切り、さらに2024年夏以降に3PL事業にも進出しようとしている。その事業を支えるのが、ノルウェー製のロボット自動倉庫「AutoStore」である。同社の具体的なAutoStoreの活用状況と、業務効率化の秘訣を見てみよう。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 迫る農水産業の崩壊、「法令違反」でも長距離輸送する「九州の運送会社」の苦悩と本音 迫る農水産業の崩壊、「法令違反」でも長距離輸送する「九州の運送会社」の苦悩と本音 2024/05/07 1 地方の一次産業が崩壊の危機にある。原因は物流クライシスだ。働き方改革関連法による時間外労働時間の上限規制によって、青果や魚介類などを地方から首都圏へ運ぶ長距離輸送が維持できなくなりつつあるのだ。今回、インタビューをした農産物輸送を手掛ける九州の運送会社は、今もコンプライアンス違反の運行を続けている。好きでやっているわけではない。それしか方法がないからだ。「いつまで頑張れますか?」、筆者の質問に絞り出すようにこう答えた。「行政処分を受けたら仕事を辞める」。物流クライシスは、いよいよ日本社会を脅かそうとしている。
記事 ロボティクス Figureとはいかなる企業か?「人型AIロボ」で驚異の1,000億円調達のワケ Figureとはいかなる企業か?「人型AIロボ」で驚異の1,000億円調達のワケ 2024/05/03 4 人型ロボットを開発するスタートアップFigure(フィギュア)が、マイクロソフト、OpenAI Startup Fund、NVIDIA、ジェフ・ベゾス氏らから6億7,500万ドル(約1,020億円)もの巨額資金を調達し、評価額は26億ドルに達した。ボストン・ダイナミクス、テスラ、グーグル・ディープマインドなどの出身者が集う同社、AIモデル開発に向けOpenAIとの提携も発表した。Figureとはどのような企業なのか、なぜ注目されているのか、その全貌を探ってみたい。
記事 5G・6G 製造業の「現場DX」はなぜ進まない? 意外と見落としがちな「無線LAN」がカギ握る 製造業の「現場DX」はなぜ進まない? 意外と見落としがちな「無線LAN」がカギ握る 2024/05/01 人材不足に対応するための業務効率化、生産性向上の取り組みは、業種や企業規模を問わず大きな経営課題となっている。製造業においても、AIやIoTを活用するなど、製造現場でDXを進める企業が増えてきた。しかし、その際の課題として見落としがちなのが、ネットワークインフラであり、無線LANだ。そこで近年、導入に向けてさらに関心が高まる無線LANについて、導入前後で課題や、その解決策について解説する。
記事 EV(電気自動車) イーロン・マスクの超・巨額報酬「8兆円」でバレた、絶不調テスラの「根深い問題」 イーロン・マスクの超・巨額報酬「8兆円」でバレた、絶不調テスラの「根深い問題」 2024/05/01 米EV大手テスラの総帥であるイーロン・マスク氏に支払われる、8兆円以上という前代未聞の巨額報酬。これは、実現不可能と思われながらもテスラの時価総額目標を達成した成功報酬だ。だが、この報酬の決め方に問題があったとして1月に無効の判決が出された。マスク氏は控訴する意向だが、市場関係者らはこの巨額報酬の動向が今後のテスラの業績や株価を左右すると見ている。マスク氏自身も「高額報酬がもらえないならイノベーションできない」と主張するほどだ。そこで今回、マスク氏への成功報酬とテスラの経営との関係と今後の動向を読み解く。
記事 半導体 なぜ米国で半導体工場が「新設ラッシュ」なのか?同時に活発化する製造スタートアップ なぜ米国で半導体工場が「新設ラッシュ」なのか?同時に活発化する製造スタートアップ 2024/04/30 1 米国では近年、製造業の空洞化が社会的・政治的分断を生み、地政学的にも不安定な状況を招いている。しかし2022年8月に成立したCHIPS法を境に、半導体など製造業の国内回帰・外資誘致の動きが加速している。TSMCやインテル、GlobalFoundriesなどが数百億ドル規模の投資を発表している。 この流れを受け、製造スタートアップへの関心も高まっている。米国製造業でいま何が起こっているのか、半導体分野の動向、そして製造スタートアップをめぐる動きを追ってみたい。
記事 建設・土木・建築 働き方改革で「板挟み状態」…“働いてなんぼ”の建設作業員を待ち受ける厳しい現実 働き方改革で「板挟み状態」…“働いてなんぼ”の建設作業員を待ち受ける厳しい現実 2024/04/26 建設業の2024年問題の期限を迎え、「工期設定」が厳格化された。しかし、工期や品質の順守が求められる現場にとって、適切な工期の見直しは容易ではない。さらに、時間外労働の上限規制によって、これまでのように作業時間の自由が利かなくなり、かえって働き方は難しくなっているという。こうした板挟み状態の中で、現場ではどのような問題が生じているのだろうか。発注者、元請業者、下請業者視点から建設業の現状に迫る。
記事 決済・キャッシュレス SuicaやPASMOがあるのに? 鉄道の「キャッシュレス・チケットレス」が複雑化するワケ SuicaやPASMOがあるのに? 鉄道の「キャッシュレス・チケットレス」が複雑化するワケ 2024/04/25 交通系ICカードは、キャッシュレス・チケットレスの王者として鉄道のみならず、さまざまな支払いシーンにおいて君臨している。しかし、現在、鉄道の自動改札機では複数の決済手段に対応しようとする動きが進みつつある。QRコード決済やクレジットカードのタッチ決済といった決済手段が、新たに取り入れられつつあるのだ。日本人にとって交通系ICカードの利用が不便に感じる場面は少ないが、なぜほかの決済手段も増えてきているのだろうか? QRコードやクレジットカードなどの「タッチ決済」を改札機に導入するメリットとは。
記事 物流管理・在庫管理・SCM サントリーが「地産地消」を目指す切実理由、製造拠点も激変させる「大改革の中身」 サントリーが「地産地消」を目指す切実理由、製造拠点も激変させる「大改革の中身」 2024/04/24 1 物流の2024年問題への対応は、日本のあらゆる企業にとって喫緊の課題となっている。サントリーホールディングスでは、2030年に2022年比で23%の輸送能力不足が見込まれると試算。そのためいち早く輸送能力の確保に着手し、テクノロジーを活用した配送状況の可視化など、「運べなくなるリスク」を回避するためのあらゆる施策に取り組んでいる。サントリーホールディングス サプライチェーン本部 物流部 部長の塚田 哲也氏が、同社の取り組みや、今後の物流改革の方針について紹介した。
記事 RPA・ローコード・ノーコード 現場が“本当に”使える「ノーコード」のスゴさ、AI/IoTデータのフル活用術 現場が“本当に”使える「ノーコード」のスゴさ、AI/IoTデータのフル活用術 2024/04/22 日本企業にとって喫緊の課題であるDX推進。業務効率化や人手不足の解消などのメリットが期待されるが、DXが思うように進まず苦慮する企業は少なくないだろう。また、AIカメラやIoTセンサーによるデータなど、データの多要素化・多拠点化が進み、活用の必要性が高まっている。このような課題への解決策として、「ノーコードツール」が注目を浴びている。ここでは、DX推進における課題を確認しつつ、ノーコードツールのメリットやその導入によって驚くべき成果を上げたアシックスを含む4社の企業事例について解説する。
記事 建設・土木・建築 偽装一人親方問題とは何か、なぜ起きる?2024年問題が「追い打ち」になるワケ 偽装一人親方問題とは何か、なぜ起きる?2024年問題が「追い打ち」になるワケ 2024/04/22 2 建設業界において、一人親方は約51万人おり、業界内で働く人の約15%を占めているといわれています。しかし、この一人親方の中には、自ら一人親方を選んでいるわけではない、いわゆる「偽装一人親方」も含まれています。偽装一人親方とは何なのか、なぜ生まれたのでしょうか。「建設業の2024年問題」の期限を迎えてもなお、解決されていないこの問題をどう乗り越えていくべきなのかについて、解説します。
記事 物流管理・在庫管理・SCM なぜ佐川ら競合とも協力? セイノーが目指す「物流プラットフォーム」のスゴイ中身 なぜ佐川ら競合とも協力? セイノーが目指す「物流プラットフォーム」のスゴイ中身 2024/04/19 2024年問題をはじめ課題が山積する物流業界。カンガルー便を中心に総合物流業を手がけるセイノーホールディングスは物流サービスを維持・強化するために、物流テックを手掛けるスタートアップ企業への投資や、物流DXの推進、同業他社や地域との連携などを積極的に展開している。これらの取り組みを通して、公共性の高い物流プラットフォーム「オープン・パブリック・プラットフォーム(O.P.P)」の構築を目指す。セイノー 執行役員 ラストワンマイル推進チーム担当の河合 秀治氏が、O.P.P構想や物流DXなどの取り組みについて語った。
記事 製造業界 リアルな「製造現場のAI導入」、活用事例に見る“成功の法則”とは リアルな「製造現場のAI導入」、活用事例に見る“成功の法則”とは 2024/04/18 人手不足が叫ばれる中、製造業の生産ラインにおける「外観検査」の自動化・省力化は急務だ。そのためにAIを活用することが理想的だが、さまざまな課題により導入に苦慮する企業も少なくない。導入を阻む課題を解決し、製造業の検査業務におけるAI活用を成功に導くポイントについて、実際の成功事例などを交え、フツパー 事業戦略室 室長 染谷 康貴氏が解説した。
記事 エネルギー・電力 24年5月以降「電気代が跳ね上がる」深刻な理由、裏にある政府の“愚策” 24年5月以降「電気代が跳ね上がる」深刻な理由、裏にある政府の“愚策” 2024/04/18 このところ落ち着きを見せてきていた電気料金が、2024年に入って、燃料調整費の変動により再び値上がりに転じてきた。さらに追い打ちをかけるように、5月以降にさらなる値上がりが決定している。これから起きようとしている電気代上昇の2つの理由と、背景に存在する日本のエネルギー政策の問題点を解説する。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 荷主企業は結局どんな「物流改革」が必要か? 商品を運べない「最悪の結末」の回避法 荷主企業は結局どんな「物流改革」が必要か? 商品を運べない「最悪の結末」の回避法 2024/04/17 「物流の2024年問題」と言われる、トラックドライバーの残業規制が厳しくなる4月をついに迎えました。これは一時的な問題ではなく、今回をきっかけに物流への向き合い方を見直すべきスタート地点とも言えます。そこで本稿では、従来から目指されてきた自社の物流コスト削減ではなく、自社が関わるサプライチェーン全体として何をしていくべきかを考えたいと思います。
記事 収入・給与 なぜファナックは高年収?「平均年収1,000万超え企業」にマッチする“人物像”とは なぜファナックは高年収?「平均年収1,000万超え企業」にマッチする“人物像”とは 2024/04/16 物価高騰が続く中、なかなか賃金上昇が期待できない状況が続いている。そうした中、自身の生活を豊かにするための1つの選択肢が、転職・副業を通じた収入アップだ。本連載では、製造企業の高年収企業は何をしている企業なのか、なぜ高年収なのか、どのような人材であれば相性が良いのかなどについて、キャリアの専門家・木上氏の視点から解説する。今回は、高年収企業として知られるファナックを取り上げたい。
記事 EV(電気自動車) 佐川急便やマツキヨも導入で注目度が急上昇、「日本発 軽バンEV」の知られざる正体 佐川急便やマツキヨも導入で注目度が急上昇、「日本発 軽バンEV」の知られざる正体 2024/04/15 CO2総排出量に占める運輸部門の割合は約17.4%、そのうち自動車は86.8%を占める。トラック輸送が日本の物流の9割超を担うことから、自動車のCO2排出は物流業界全体の課題となっている。そこでガソリン車からEVへの切り替えが選択肢に挙げられるが、そうした中で勢力を伸ばしているのが日本発のEVベンチャー、ASFだ。まだ一般的な認知度は低いが、すでに佐川急便やマツモトキヨシが採用するなど、注目度を高めている。ASF 執行役員 社長室 室長 兼 事業企画部 部長の松本 勝成氏に、自社開発のEVについて紹介してもらいつつ、物流業界における環境問題について語った。
記事 IoT・M2M・コネクティブ テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか?技術以外の重すぎ課題 テスラやBYDでは常識「SDV」でトヨタやホンダに勝ち目はあるか?技術以外の重すぎ課題 2024/04/11 SDV(ソフトウェア定義車両)の市場規模は、少なく見積もっても2030年に2,000億ドル市場にまで成長すると予測されている。SDVでは言うまでもなく「ソフトウェア」が性能を大きく左右し、これまでの自動車製造とは常識が異なる。問題となるのは、トヨタやホンダ、日産、米ビッグ3(GM、フォード、クライスラー)などの既存大手メーカーにSDVが作れるのかという点だ。SDVを基礎に車作りをするテスラやBYDなどの新興メーカーと既存大手が戦うには、技術面以外でも大きな障壁がある。
記事 物流管理・在庫管理・SCM 物流の2024年問題の「最悪な末路」…花王が荷待ち「2時間→5分」に大成功した超ヒント 物流の2024年問題の「最悪な末路」…花王が荷待ち「2時間→5分」に大成功した超ヒント 2024/04/10 2024年4月1日からトラックドライバーの時間外労働における上限規制が960時間に制限されることで、物流全体に各種問題が生じる「物流の2024年問題」。トラックドライバーだけでなく、あらゆる業界・業種に影響が及ぶとされている。最悪の場合、商品を運べない・届かない事態に陥るなど、事業継続さえもが危ぶまれる可能性がある。では具体的に物流現場の課題はどこにあるのか。輸送や物流拠点、工場などを含めたサプライチェーン全体で乗り越えていくためのヒントを紹介する。
記事 3Dプリンティング 3Dプリンターメーカー12社を徹底比較、ストラタシス・3Dシステムズなどの強み・弱み 3Dプリンターメーカー12社を徹底比較、ストラタシス・3Dシステムズなどの強み・弱み 2024/04/10 1 前編でもお伝えしたとおり、3Dプリンティング市場は、ここ数年で大きく成長しています。その市場成長には、ストラタシス、3Dシステムズ、マテリアライズなどさまざまな大手企業が貢献しています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets (マーケッツアンドマーケッツ)社の市場調査レポート「3Dプリンティングの世界市場の市場規模・シェア・産業成長の分析:提供別・プロセス別・用途別・業種別・技術別・地域別 - 世界の成長促進要因と業界予測(2028年まで)」から、注目すべき3Dプリンターメーカーのトップ企業と各社の戦略、そして今後の驚異的な展望について紹介します。
記事 3Dプリンティング 3Dプリンティング市場を徹底解説、業界別の成功事例から紐解く「5兆円超市場」の展望 3Dプリンティング市場を徹底解説、業界別の成功事例から紐解く「5兆円超市場」の展望 2024/04/09 1 3Dプリンティング市場はここ数年で大きく躍進しています。最新の調査によると、同市場は2028年までに345億米ドル(約5兆2,296億円)規模に達し、2023年から2028年までのCAGR(年平均成長率)は18.1%と予想されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets(マーケッツアンドマーケッツ)社の市場調査レポート「3Dプリンティングの世界市場の市場規模・シェア・産業成長の分析:提供別・プロセス別・用途別・業種別・技術別・地域別 - 世界の成長促進要因と業界予測(2028年まで)」から、さまざまな業界に革命を起こしつつある3Dプリンティング技術の進歩や各業界での活用事例、そして急速に進化するこの分野の将来性について紹介します。