記事 メールセキュリティ 1年で導入企業2.5割増、今すぐ押さえておくべき、不正メールの基礎対策「DMARC」とは 1年で導入企業2.5割増、今すぐ押さえておくべき、不正メールの基礎対策「DMARC」とは 2023/05/10 セキュリティに関わる重大脅威はさまざまあるが、その中でも社員全員が関わる電子メールでの被害は多数報告されている。こうした状況であるにもかかわらず、企業はメールシステムに対する基礎的な対策さえ十分に行えていない。従業員や取引先は、常に危険にさらされている状態にあるのだ。そこで本稿では、多くの企業が導入を加速させている、ある技術について紹介しよう。
記事 セキュリティ総論 分かっているけど予算はない、「最低限」やっておくべきセキュリティ対策は“これ”だ 分かっているけど予算はない、「最低限」やっておくべきセキュリティ対策は“これ”だ 2023/05/10 セキュリティ対策の手薄な取引先を踏み台に、標的の大企業へ侵入する「サプライチェーン攻撃」が急増している。企業規模を問わずビジネスパートナーにも堅牢なセキュリティが求められる中、対策の不十分な企業は今後、取引先に選ばれなくなる可能性が高い。自社の信用を守るために必要となる、潤沢な予算がなくても始められる「最低限必要なセキュリティ対策」を解説する。
記事 セキュリティ総論 コンサル顔負けの回答？ ChatGPTに聞くSIEM導入の「4つのポイント」とは コンサル顔負けの回答？ ChatGPTに聞くSIEM導入の「4つのポイント」とは 2023/05/10 複雑化するセキュリティ環境へのソリューションとして注目されているSIEM（Security Information and Event Management）。導入や運用においては考慮すべき点も多いが、その導入方法や選ぶべき製品などについて、同じく注目を集めるChatGPTに聞いたらどうなるのだろうか。効果的なSIEM導入・運用についてChatGPTを活用しながら解説する。
記事 証券 「ChatGPTで株価予測」が実現？ 金融分野の生成AI最新動向 「ChatGPTで株価予測」が実現？ 金融分野の生成AI最新動向 2023/05/10 中村ガクシ リラ教授とタン准教授がシミュレートしたのは、ニュース報道翌日の株価パフォーマンス。決算発表を考えてもらえれば分かるようにこれはいわゆる株価予測とは違うのですが（決算前に、どんな決算になるかを考えるのが予測ですね）、こんなクルードな方式でも15ヶ月間リターンが+250%も出たとのことで（取引コスト10bps）、しかもシャープレシオが3以上と、ちょっと驚きを通り越してしまいます。 おそらくは、時価総額のごく小さな銘柄にはいかにミスプライシングが残されているかということが発見なのでしょう。 想像に難くありませんが、そのパフォーマンスは時価総額下位10%の銘柄に集中しています。NYSEの時価総額下位10%といえば$100m以下。その多くはペニーストックで出来高のない日も多く、取引金額は多くて$1m。 さて、この手の計算と現実の間には、常に流動性の制約があります。寄りオンリーの売買で実際にいくら張れるかについて簡単な試算をしてみましょう。 日次取引額の25%が寄りでの約定と仮定し、その20%までならティックアップしないとすると、張れるのは日次取引額の5%です。対象銘柄全体で平均日次取引額が$300kあるならトレード可能額は$15k。そして時価総額下位10%に属する300銘柄のうち、出来高がありかつその日にニュースが存在するのが150銘柄だとすると、合計$2m強しか張れないことに。 ちなみに上記の150銘柄という前提は、論文に使われている観察サンプル数の15ヶ月間46402件にマッチしますが、実際にはマイクロキャップ銘柄についてニュースが存在する日が全体の半数もあるとはとても思えず、さらに制約がある可能性は高そうです。（時価総額100億円以下の会社では、決算すらほとんど報道されませんよね） 投資とは、良い会社を安く買うこと。このシミュレーションは「ニュースがポジティブかネガティブか」だけを見ていて「株価が安いか高いか」は無視していますから、バリュエーションを組み合わせたストラテジーに仕立て上げたときにどうなるかに興味がひかれます。そのうえで、日計りではなくせめて数ヶ月スパンで、かつ大型株でパフォーマンスが出せるようなものが出てきたときには必ずや実用化されるでしょう。
記事 経営戦略 インバウンドの次の立役者は「東南アジア」、訪日観光客爆増の裏にある“ある法則”とは インバウンドの次の立役者は「東南アジア」、訪日観光客爆増の裏にある“ある法則”とは 2023/05/10 1 コロナで半鎖国状態だったのがうそのように、訪日外国人（インバウンド）が街に戻ってきた。韓国、台湾、香港などに加え、欧米豪など、遠方からの客も続々と訪日している。また、最近、よく見かけるのが中国語でも韓国語でもない言語を話すアジア系の人々である。彼らはいったい何者なのか。入国規制緩和で中国からの客が戻ってくれば、2023年3月に政府が提示した「2025年に訪日外国人旅行者数を2019年の水準（3188万人）越えにする」という目標は達成可能と見られる。むしろ心配なのは、人手不足による供給制約である。インバウンドの現況と、IT活用による人手不足解消の試みを分析する。
