記事 その他 なぜ日本は韓国に追い抜かれたのか？ 「デジタル化の遅れ」がもたらしたもの なぜ日本は韓国に追い抜かれたのか？ 「デジタル化の遅れ」がもたらしたもの 2021/09/27 日本と米国、韓国の1人当たりGDPの推移を見ると、1980年代までは、どの国も同じような率で成長した。しかし、1990年代の中ごろに大きな変化が起きた。日本の成長率が低下したのに対して、米国や韓国はそれまでと変わらぬ率で成長を続けたのだ。この結果、日本の相対的な地位が低下した。この原因は、日本が90年代のIT革命に対応できなかったことだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 明日の仕事がつらすぎる……ちょっとだけ心が軽くなる名言4選 明日の仕事がつらすぎる……ちょっとだけ心が軽くなる名言4選 2021/09/26 仕事というものはつらいものです。なかには、朝起きても、仕事に行きたくないと思ってしまうような、仕事が本当につらくて仕方がないと感じている人もいると思います。仕事が多すぎるゆえの長時間労働による疲労、どれだけ働いても低賃金であることによる生活苦、職場の人間関係によるストレス、外的要因による売り上げの低下、将来への不安……。ひょっとして現代の日本では、幸せに働いている人のほうが少ないのかもしれません。仕事のつらさから脱するのは容易ではありません。だけど、何か1つでもヒントになればいいと考えつつ、仕事に関する名言を集めてみました。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング なぜデータマーケットプレイスが必要？ CDO（最高データ責任者）が得る4つのメリット なぜデータマーケットプレイスが必要？ CDO（最高データ責任者）が得る4つのメリット 2021/09/24 現代の企業にとって、データと人材は最も重要な資産と言える。データを頼れるリソースとして活用するには信頼性と品質を高める必要があり、信頼できるデータを構築するために人材の活用が不可欠だ。CDO（最高データ責任者）にはデータと人材という2つの資産を効果的に組み合わせて成果を出すことが求められる。それには、データを完全に活用できる環境、つまり、データの民主化を進めなければならない。そこで役立つのがデータマーケットプレイスだ。本書は、CDOがデータマーケットプレイスを導入すべき理由や、得られる4つのメリットなどについて解説する。
ホワイトペーパー BI・データレイク・DWH・マイニング データドリブンな組織を作る、「すべての従業員」がデータを活用できる6つの戦略的ステップ データドリブンな組織を作る、「すべての従業員」がデータを活用できる6つの戦略的ステップ 2021/09/24 データサイエンティストや専門家だけでなく、一般のユーザーでもデータを利用できる「データの民主化」を実現することが求められている。すべての従業員がデータを正しく活用し、価値を引き出すことができれば、企業に多大なメリットをもたらすだろう。しかし、それと同時に生じるのがデータガバナンスの課題だ。膨大に増え続けるデータを保護し、管理するための適切な制御とポリシーがなければ、たちまちにデータの品質と信頼性は損なわれてしまう。本書は、データを「真に民主化」するための6つの戦略的ステップを紹介する。
記事 その他 銀行がGAFAに勝るのは「信頼関係」？ 本格上陸前にすべきことは何か 銀行がGAFAに勝るのは「信頼関係」？ 本格上陸前にすべきことは何か 2021/09/24 『銀行を淘汰する破壊的企業』を執筆した米ベンチャー投資家 山本 康正氏と、銀行のデジタル部門で20年以上在籍した経験を持つHead of FINOLAB 柴田 誠氏が、テクノロジーがもたらす銀行ビジネスの変化と必要な対応について対談した。日本の銀行がテクノロジーの変化にうまく対応できていなかった歴史について語った前編に続き、後編では、現状で銀行がどのように変化に対応すべきかの道筋や、変化に対応する組織の条件について議論が展開された。
記事 クラウド SaaSエンジニア必読、AWS上で大企業とのシステム連携を成功させる4つのノウハウ SaaSエンジニア必読、AWS上で大企業とのシステム連携を成功させる4つのノウハウ 2021/09/24 スタートアップがAWSを最大限活用するためのノウハウを紹介する本連載、前回、前々回では、スタートアップの事業フェーズに沿った考慮事項と関連するAWSのサービスについて、AWSのスタートアップソリューションアーキテクトである塚田 朗弘氏にまとめてもらった。今回は、スタートアップが他社（特に大企業、いわゆる「エンタープライズ」企業群など）と接続する際の注意点について、塚田氏が解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 出前館がたどり着いた、飲食店がフードデリバリーで成功するための3カ条 出前館がたどり着いた、飲食店がフードデリバリーで成功するための3カ条 2021/09/24 コロナ禍で多くの飲食店が苦境に立たされている。しかし、従業員を守るためには現状を耐え忍ぶだけでなく、何か新たな施策を打つ必要もあるだろう。先ごろ開催された「飲食店経営強化EXPO2021」では、出前館の泉 憲悟氏が登壇し、同社が20年超の歴史で培ってきたデリバリーで成功するためのノウハウを紹介した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「ケニアのGDPの半分がモバイル決済」のワケ、アフリカで勃興する新たな経済圏 「ケニアのGDPの半分がモバイル決済」のワケ、アフリカで勃興する新たな経済圏 2021/09/23 東南アジアなど新興国に越境してビジネスを始める日本人は年々増えているが、中にはアフリカを拠点とする起業家もいる。政情が安定せず、難度の高そうな印象も受ける大陸だが、なぜアフリカを選ぶのか。実際にアフリカで事業を展開する日本人経営者の話からアフリカビジネスの実情に迫る。アジア・アフリカ・インベストメント＆コンサルティング社（AAIC）代表取締役 椿進氏をモデレーターに、日本植物燃料 代表取締役社長 合田真氏とナイジェリア イガンムFCオーナー加藤明拓氏が語った。
記事 その他 改正された「男性版育休」とは？最大4週間、確認義務化など企業が知っておくべき要点 改正された「男性版育休」とは？最大4週間、確認義務化など企業が知っておくべき要点 2021/09/23 6月に改正法が成立した育児・介護休業法は、男性の育休取得に関する制度が大幅に充実したことで「男性版育休」とも呼ばれる。これまで育休取得が伸びなかった男性社員への支援が充実することは、社会的には喜ばしい一方で、企業へ与える影響も少なくなく、経営者や人事には十分な対応への準備と覚悟が求められるだろう。改正の内容と企業が注意すべきポイントを解説する。
記事 その他 恒大集団が破綻寸前……最悪の場合「中国の不動産バブル崩壊」につながるワケ 恒大集団が破綻寸前……最悪の場合「中国の不動産バブル崩壊」につながるワケ 2021/09/22 中国の不動産大手、中国恒大集団が破綻の危機に瀕している。一部からは中国発のリーマンショックを危惧する声も聞かれるが、仮に同社が破綻した場合、市場にはどの程度の影響が及ぶだろうか。
記事 その他 「つみたてNISA」と「NISA」の違いとは？ こんな時…どっちを使えば良い？ 「つみたてNISA」と「NISA」の違いとは？ こんな時…どっちを使えば良い？ 2021/09/22 投資の話でよく耳にする「NISA（少額投資非課税制度）」や「つみたてNISA」と呼ばれる制度。名前は聞いたことがあるけど、制度の仕組みは知らないという人もいるのではないでしょうか。ここでは、そもそもNISAとは何か、NISAとつみたてNISAの違いは何かなどを整理しつつ、つみたてNISAをうまく活用する方法を解説します。お聞きしたのはモーニングスター代表の朝倉智也氏です。
記事 中国 TikTokがあっという間に世界一になったワケ、バイトダンスの“電撃的”マーケ戦略とは TikTokがあっという間に世界一になったワケ、バイトダンスの“電撃的”マーケ戦略とは 2021/09/22 「TikTok」の勢いが止まらない。日本経済新聞の8月付の報道によると、2020年の世界でのダウンロード数はフェイスブックを抜き首位に躍り出た。SNSとしては後発ながら、これほど爆発的なヒットとなったのはなぜか。高千穂大学 商学部 永井竜之介准教授は、著書『リープ・マーケティング 中国ベンチャーに学ぶ新時代の「広め方」』で、 中国ベンチャーの劇的な飛躍の根幹にある独自のマーケティング戦略「リープ(飛躍)・マーケティング」の代表例がTikTokだと説く。本稿では、リープ・マーケティングの4つの手法「加点型マーケティング」「未来型共創マーケティング」「ブルーポンド戦略」「ブリッツスケール」の4つから、特にブリッツスケールの観点から、そのやり口を明らかにする。
ホワイトペーパー ID・アクセス管理・認証 東京海上ディーアール事例：クラウド化で直面するライセンス管理の課題、どう解決するべきか？ 東京海上ディーアール事例：クラウド化で直面するライセンス管理の課題、どう解決するべきか？ 2021/09/22 東京海上ディーアールは現代の企業が抱えるさまざまなリスクに対応した、高度なコンサルティングを提供するエキスパート集団だ。さまざまな分野に精通したコンサルタントが、企業のニーズに応じた高度なリスクコンサルティングを行い、リスクの調査と分析、対応策の提案などをレポートにまとめ、顧客へ提供している。レポートは閲覧性と改ざんなどの編集が行えないセキュリティ性などを考慮し、Acrobatを使用してPDF形式にて作成していた。だが、Acrobatのライセンスがデバイスに紐づいていることから、ライセンス管理が非常に手間のかかるものとなっていた。本書は、同社がライセンス管理の負担を軽減し、業務を効率化した経緯を紹介する。
記事 その他 「サーバから離れろ」クラウドの進化が「資産運用フィンテック」にもたらした変革 「サーバから離れろ」クラウドの進化が「資産運用フィンテック」にもたらした変革 2021/09/22 さまざまな分野でDXが進む中で、金融の世界では変化の速度が緩やかという状況があった。金融に関する法規制、セキュリティやコンプライアンスの課題、既存の金融インフラとの共存など、さまざまな要因が変化を阻害していた。しかしここにきて、状況は一変しつつある。資産運用を革新するフィンテックの担い手である、Finatext リードエンジニアの田島 悟史氏、FOLIO プラットフォーム事業本部 本部長の高山 智史氏、マネーツリー 最高プラットフォーム責任者・創業者のマーク・マクダッド氏が「資産運用（Asset Management）」の現状と未来について考察した。
記事 経営戦略 DXの正体はかつての〇〇、なぜ「日本型システム」は相性が悪いのか？ 篠﨑教授のインフォメーション･エコノミー（第138回） DXの正体はかつての〇〇、なぜ「日本型システム」は相性が悪いのか？ 篠﨑教授のインフォメーション･エコノミー（第138回） 2021/09/22 企業は資本と労働の結節点だ。技術革新はその仕組みに変革を突き付け、かつては有利に働いた仕組みを不利なものへと転化させる。数々の危機を乗り越えて称賛されてきた日本型システムもその1つのようだ。ITイノベーションが次々と押し寄せる中で、日本経済はなぜ周回遅れの停滞に陥ったのか。今回は「場」としての労働市場に市場原理ではなく組織原理が強く機能する日本型システムの弱点を考えてみよう。
記事 流通・小売業界 ベルク vs ヤオコー、埼玉県発の「郊外型・食品スーパー頂上決戦」の結末とは？ ベルク vs ヤオコー、埼玉県発の「郊外型・食品スーパー頂上決戦」の結末とは？ 2021/09/22 5 食品スーパー業界は、他の業界とはまったく異なる競争原理が働いている。たとえば、全国の食品スーパー売上トップに君臨するライフコーポレーションですら、全国エリアを制覇しているわけではなく、出店エリア以外ではまったく認知されていない。このように、大手食品スーパーであっても勢力圏が限定的であるために、あまり大手企業同士が直接対決をするような状況は生まれにくいのだ。しかし、関東エリアには、勢力圏が重なり直接対決をしている大手企業が存在する。それが、「ベルク」と「ヤオコー」だ。両社の争いから、食品スーパー業界における戦い方のポイントを解説する。
記事 経営戦略 システム史観で見えてくる未来、「ホモ・システーマ」の時代をどう生き抜くべきか システム史観で見えてくる未来、「ホモ・システーマ」の時代をどう生き抜くべきか 2021/09/21 現代人は誰しもシステムに囲まれ、システムを通じて他者と結びついている状況だ。しかし、システムを作るためにはシステムに立ち向かう必要がある。こういう我々の存在は「システム人」、「ホモ・システーマ」と表現するのが、東京大学名誉教授、大阪大学名誉教授で、一般社団法人システムイノベーションセンター（SIC）副センター長の木村英紀氏だ。ここでは、2021年IEEE（米国電気電子学会）の各分野の最高賞であるIEEE Control Systems Awardをアジアで初めて受賞したのを記念したSIC主催での講演のレポートの後編をお届けする。
記事 その他 なぜ「後払い（BNPL）」が世界的流行なのか？ 破壊的企業が生まれる潮流とは なぜ「後払い（BNPL）」が世界的流行なのか？ 破壊的企業が生まれる潮流とは 2021/09/21 『銀行を淘汰する破壊的企業』を執筆した米ベンチャー投資家 山本 康正氏と、銀行のデジタル部門で20年以上在籍した経験を持つHead of FINOLAB 柴田 誠氏が、テクノロジーがもたらす銀行ビジネスの変化と必要な対応について対談した。山本氏は、「注目している企業」や銀行のビジネスを脅かす、「データマネタイズ」の潮流を振り返り、なぜ「Buy Now Pay Later（後払い：BNPL）」が流行しているか。そしてこうした潮流に日本の金融機関が後れをとっているのはなぜかを分析した。
記事 人材管理・育成・HRM リクルート出身者の“あの熱意”はどこからくる？ アグレッシブ社員を育てるマネジメント リクルート出身者の“あの熱意”はどこからくる？ アグレッシブ社員を育てるマネジメント 2021/09/21 ビジネスの現場で「リクルート出身者」と出会ったことがある方は多いのではないでしょうか。彼らに共通するエネルギッシュさと仕事への熱意はいかにして培われるのか──リクルートで10年間営業職として従事し、同社でマネージャーも経験した筆者が、自身の経験をもとに、チームの士気を高めるマネジメント手法と文化の作り方を明かします。
記事 サーバ 「Windows Server 2022」正式リリース、セキュアコアサーバとは何者か？ 「Windows Server 2022」正式リリース、セキュアコアサーバとは何者か？ 2021/09/21 マイクロソフトは2021年9月1日（米国時間）、長期サポートチャネル（LTSC）の最新サーバOS「Windows Server 2022」のリリースを正式に発表しました。製品の完成はもっと早く、前月の8月18日（米国時間）にはGA（Generally Available、一般提供開始）版のメディアや180日評価版、Azure仮想マシンのイメージ、Windowsコンテナのイメージが利用可能になっており、製品のサポートライフサイクルの開始日もこの日に設定されています。静かにこの世に登場したことについて、色々と探っていきたいと思います。
記事 その他 「グリーンAI」を使うべき理由、人工知能とサステナビリティの関係とは 「グリーンAI」を使うべき理由、人工知能とサステナビリティの関係とは 2021/09/21 あらゆるビジネスで注目され導入が進みつつあるAIは、社会に欠かせないものになった。一方、AIの発展はその消費電力の大きさから地球環境に大きな負荷を与えることにもなる。この相反する事象をどうにかして解消する方法とは何か。AIが消費する電力の実態や、消費電力を減らす具体的な施策である「グリーンAI」とその機能について、解説する。
記事 その他 「高圧経済」とは？ イエレン氏の唱える「やり過ぎな経済策」が、日本に超必要なワケ 「高圧経済」とは？ イエレン氏の唱える「やり過ぎな経済策」が、日本に超必要なワケ 2021/09/20 バブル崩壊以降、物価上昇率が低い状態が続く日本では、物価が上がらないことを前提とする経済活動が定着してしまった。こうした思考パターンを払拭し、日本経済を完全復活に導くためにはどうすれば良いか。経済復活のヒントになるのが、「履歴効果」と「高圧経済」だ。就職氷河期時代の日本の状況や、元FRB長官イエレン氏のとった経済政策などを振り返りながら、2つのキーワードを解説したい。
記事 リーダーシップ 「みんな、インプットが好きですね」元アップル日本法人代表が“勉強をしない”理由 「みんな、インプットが好きですね」元アップル日本法人代表が“勉強をしない”理由 2021/09/20 昨今、インターネット上にはさまざまな無料の学習コンテンツがあふれている。コロナ禍による通勤時間の減少や余暇時間の増加も受けて、社会人学習は大きなムーブメントになっていると言える。しかし、かつてアップル 米国本社副社長 兼 日本法人代表取締役だった前刀禎明氏は、「みんな、インプットが好きですよね」と語り、知識偏重に警鐘を鳴らす。ソニーやウォルト・ディズニーなど名だたる企業を経験し、『学び続ける知性 ワンダーラーニングでいこう』（日経BP）を著した同氏に、社会人の学びと成長について聞いた。
記事 その他 物価急上昇の米国インフレリスク、資産を守るには？ ファンド情報誌 編集者が解説 物価急上昇の米国インフレリスク、資産を守るには？ ファンド情報誌 編集者が解説 2021/09/20 回復速度が注目される米経済。米モーニングスターが発行する『ファンドインベスター』の編集者であるラッセル・キネル氏が、インフレから資産を守るための直接的および間接的な回避方法について解説する。
記事 その他 コカ・コーラやニューヨーク・タイムズも参入するNFT市場､メタバースで真価発揮のワケ コカ・コーラやニューヨーク・タイムズも参入するNFT市場､メタバースで真価発揮のワケ 2021/09/19 ネコのGIF画像に数千万円、創業者のツイートに数億円の値がつくなど、異常な盛り上がりを見せるNFTの世界。コカ・コーラ、ニューヨーク・タイムズなどの大手企業もNFT利用に乗り出しており、これに続く企業も増えてくることが見込まれる。NFTが盛り上がる理由を探ってみたい。
記事 人材管理・育成・HRM 自己嫌悪・他者比較しなくなる小さな習慣、ヤフー伊藤羊一氏が30年続けてきたこと 自己嫌悪・他者比較しなくなる小さな習慣、ヤフー伊藤羊一氏が30年続けてきたこと 2021/09/18 ヤフー コーポレートエバンジェリスト、武蔵野大学 アントレプレナーシップ学部 学部長、ウェイウェイ代表取締役と、さまざまな場で活躍し著書も多数の伊藤羊一氏。同氏には、仕事に苦しんだ20代に始めて50代になった今もなお続けている、ある習慣がある。それは、ほんの少しでも日々の学びを記録していくこと。自分が生きた証をわずかでも残していくことで、ビジネスパーソンとしての成長、そして自己肯定感もはぐくまれてきたという。近著『1行書くだけ日記』の内容をもとに、「1行日記」の習慣について伊藤氏が語った。
記事 その他 SBIが新生銀行のTOBを急ぐ理由とは？ 関係ないとは言えない「菅政権の退陣」 SBIが新生銀行のTOBを急ぐ理由とは？ 関係ないとは言えない「菅政権の退陣」 2021/09/18 ネット金融大手SBIホールディングス（SBIHD）が、新生銀行のTOB（株式公開買い付け）に乗り出した。SBIHDは複数の地銀をネットワーク化した「第4のメガバンク」構想を掲げている。新生銀行を傘下に加えれば、同行を中核銀行とした地銀の統廃合が進むことは間違いない。ただ、新生銀行側は「取締役会の賛同を得たものではない」としており、場合によっては敵対的TOBに発展する可能性もある。
記事 その他 なぜ熱い？ 銀行免許申請急増の「東南アジア・南米」のチャレンジャーバンク事情とは なぜ熱い？ 銀行免許申請急増の「東南アジア・南米」のチャレンジャーバンク事情とは 2021/09/17 近年、オーストラリアをはじめ、東南アジアや南米など、欧米以外の地域でも、数多くのネオバンクやチャレンジャーバンクが台頭してきている。前回の第6回・前編の記事では、オーストラリアにおける主要なチャレンジャーバンク5社の動向を解説した。本連載の最後となる今回は、アジアや南米のチャレンジャーバンクの動向をまとめて紹介したい。各国のチャレンジャーバンクの動向は日本の金融業界に起きていることを理解するために、大いに役立つはずだ。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「今は情シスにとって大チャンス」会社を変えるIT部門のありかたとは？情シス悩み相談 「今は情シスにとって大チャンス」会社を変えるIT部門のありかたとは？情シス悩み相談 2021/09/17 コロナ禍やDX（デジタルトランスフォーメーション）の進展により、情報システム部門に求められる役割は確実に変化している。しかし現場においては、その変化に戸惑ったり、あるいは経営層とのすり合わせに難渋したりと、苦労が絶えない。PC・ネットワークの管理・活用を考える会が2021年7月に開催したイベントにおいて、情シス部門に属する参加者の切実な悩みに、識者3名が答えた。
ホワイトペーパー バックアップ・レプリケーション 世界36万社が採用、ランサムウェアの「最後の砦」に求められる4つの要件 世界36万社が採用、ランサムウェアの「最後の砦」に求められる4つの要件 2021/09/17 ランサムウェアが企業を標的に猛威を振るっている。近年は高度化・巧妙化が進み、ファイアウォールなどのセキュリティをかいくぐり、簡単に侵入されてしまう状況だ。その特徴は、社内ネットワークに侵入後、PCやネットワークフォルダに保存されたデータを暗号化し、解除と引き換えに身代金を要求することにある。一度ファイルが暗号化されてしまうと自力で解くことは不可能であり、攻撃者に身代金を払ったとしても、必ずしも解除に応じるとは限らない。本書は、世界で36万社以上が採用するバックアップの代表的ベンダーであるVeeam Softwareのランサムウェア対策について、4つの要件などをわかりやすく解説する。
