今回の調査の有効回答数は1,032。調査結果によれば、ショッピングやトレード、バンキング、オークションといったオンライン取引を利用していると回答した人は88％にのぼり、中でもショッピング利用者の約半数は1年前より取引頻度が増えたと答えているものの、オンライン取引利用者の94.5％が、取引に不安を感じていることが明らかになったという。

　不安の内容については、クレジット情報や口座情報の入力、ネットカフェをはじめとする共用PCでのサービスの利用、公共無線LANでのサービスの利用などが高い回答率を得ており、個人情報を入力する環境に対して敏感になっていることがわかる。一方で、情報漏えい対策については、理解はしているものの、実行がともなっていない実態も浮き彫りにされており、パスワードの変更やソフトウェアキーボードの使用といった対策が8割前後の理解を得ている半面で、実行していると回答した人はどちらも2割に満たなかった。