AIが200超の組織を同時攻撃…中国系「VAPOR PANDA」の手口をクラウドストライクが暴く

　クラウドストライクは10月29日（米国時間）、中国系の攻撃グループ「VAPOR PANDA」がAI攻撃フレームワーク「ARTEX」を使い、世界の200超の組織を狙っていたと公表した。

　同社の「CrowdStrike OverWatch」チームが特定したもので、詳細は公式ブログで説明している。それによると、活動は2026年10月17日に始まり、1台の制御サーバーが11日間で少なくとも14カ国の組織を標的にした。

　標的は、中南米・欧州・アジア・中東の外務省のほか、米国の半導体・防衛・シンクタンク、複数の地域の通信事業者など。通信事業者は、米国、ベルギー、フィリピンで侵害されたという。

　同社が侵入後の活動を確認したのは9組織。攻撃者はこれらの組織に入り込み、バックドア「BLOODALCHEMY」を仕込んだうえで、認証情報への総当たり攻撃、ネットワークの走査、偵察を重ねたとしている。ほかに少なくとも12組織が、パスワードスプレーや認証情報の走査を受けた。

　ARTEXは、主エージェントが計画役と作業役のエージェントを統括し、事実・所見・目標の共有グラフを介して侵入を進める仕組み。人間の運用者が判断の節目で指示を出していた。

　VAPOR PANDAは主に、中国発の大規模言語モデル（LLM）であるDeepSeekを使った。有料の商用LLMも併用したが、同社は特定できていない。1回の侵入で、計画役のエージェントが消費した入力トークンは約14億に上ったという。

　手口には、署名のないSAMLアサーション、XXE（XML外部実体参照）の脆弱性を突いたクラウドのメタデータサービスへの到達、Webシェル、LAPS（ローカル管理者パスワード管理）のパスワード読み取りなどがあった。運用者は、CrowdStrike Falconセンサーが入っていない端末を探すようエージェントに指示しており、未保護のホストに活動を集中させる狙いがあるとみられる。

　同社は対策として、署名鍵や認証情報のローテーション、SAML署名検証の強制、IMDSv2の必須化、リアルタイムで動くEDRの導入などを挙げている。ブログには、IOC（侵害指標）9件と、MITRE ATT&CKの手法18件も掲載された。