スマートフォンの本格普及はMDMが鍵となる

　スマートフォンがビジネスに与える影響や変化については、まず、ビジネス携帯などメールやスケジュール管理機能、PCとの同期機能によって、業務効率の向上が得られる点を、藤吉氏は重視。これがスマートフォン普及の初期段階の現象だとした。

　そのうえで、ビジネス携帯や初期のPDAをベースにした、ユニファイドコミュニケーションの適用、Webコラボレーションが進んでくることになる。この流れが、ワークスタイル改革につながってくる。

　携帯電話やスマートフォンが内線電話になったり、企業のサーバと同期したり、シームレスな接続環境（ユニファイドコミュニケーション）が、意思決定の迅速化と機会損失の低減を可能にする。Web上のサービスや情報とうまくつながることでコミュニケーションや情報力アップを実現させるということだ。

　藤吉氏は、企業におけるスマートフォン活用のポイントとして、アプリケーションの開発環境、セキュリティ機能を含む管理ツールの整備、存在を挙げた。このうち管理ツールはMDM（Mobile Device Management）ツールというサービス、製品群が要になると予想している。MDMは、携帯電話やスマートフォン、業務用端末などのモバイルデバイスと、企業の内線交換、社内ITシステムとの認証・接続、グループウェアとの同期、個人プロファイル（デスクトップやお気に入り機能など）の管理、外部サービスとの接続などを統合的に行うしくみ、もしくはサービスだ。

図3 スマートフォン向けMDM一覧

　MDMは、マイクロソフト、IBM、シマンテックなどのITベンダーだけでなく、BlackBerryを手がけるRIMや、モトローラなどのスマートフォン機器事業者、通信機器ベンダ、セキュリティベンダなどが各種サービスを展開している。

図4 MDMが対象とするプロセスと実現機能群

　AndroidやiPhoneのMDM対応は若干遅れているそうだが、今後のMDMサポートがビジネス領域浸透の次のステップとなるだろう。

図5 各プレイヤーの勢力図

　藤吉氏によれば、現在のスマートフォン市場はまだ「黎明期」。2011年から普及期を迎え、今後、業務プロセスとの連携による「意思決定の迅速化」、業務用コラボレーションアプリの対応OS拡大などによる「情報共有機能の拡大」がみられるという。

図6 スマートフォン普及のロードマップ

執筆：中尾真二 フリーランスライター、エディター アスキーの書籍編集から、オライリー・ジャパンを経て、翻訳や執筆、取材などを紙、ウェブを問わずこなす。IT系が多いが、たまに自動車関連の媒体で執筆することもある。インターネット（とは言わなかったが）はUUCPのころから使っている。JPCERT/CC非常勤職員。