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  • 2010/08/04

2010年のストレージ投資の重点項目、1位はデータ量増大への対応

IDC Japan調査

IDC Japanの国内企業のストレージ利用実態調査によると、2009年のIT投資の大幅な抑制に伴い、ストレージインフラの見直しを本格的に進めている企業が増加していることが分かった。また、ストレージインフラの見直しのために、アセスメントサービスの利用も拡大しており、大企業では25.2%、中小企業では13.6%が利用済みだった。

 IDC Japanは4日、国内企業のストレージ利用実態調査の結果を発表した。これによると、2009年のIT投資の大幅な抑制に伴い、ストレージインフラの見直しを本格的に進めている企業が増加していることが分かったという。また、ストレージインフラの見直しのために、アセスメントサービスの利用も拡大しており、大企業では25.2%、中小企業では13.6%が利用済みだった。

 IDCでは毎年、国内企業のストレージ利用実態に関する調査を実施しており、今回が9回目になる。Webを利用した調査で938社から回答を得たという。今回の調査では、2009年のストレージ投資の大幅な落ち込みを契機として、ストレージインフラ投資に対する国内企業の考え方の変化や、サーバ仮想化環境のストレージ管理、さらにストレージ仮想化などのストレージ新技術の導入意向などに焦点を当てて調査を行っている。

 調査によれば、2009年は他のIT投資同様にストレージ投資が大きく落ち込んだものの、それに対応してストレージインフラの投資方法や運用方法を見直す企業が増加。今回の調査では、回答企業の55.9%が2009年中にストレージインフラの投資方法や運用方法の見直しを行ったことが明らかになった。

 見直しの具体的な内容として、最も回答率が高かったのが「バックアップ手法の見直し」(29.0%)、次いで「ディスクストレージ容量の利用率向上」(25.2%)、「ベンダー/SIerとの交渉による調達コスト削減」(24.8%)、「バックアップ統合」(21.8%)、「スモールスタートな投資手法への切替え」(20.6%)が上位を占めたとしている。

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2009年に実行したストレージインフラの投資方法や運用方法の見直し(複数回答)

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