IDC Japanは11日、2017年第2四半期（4月～6月）の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額（Value）実績を発表した。これによると、2017年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は383億300万円で前年同期比9.6％減となった。

　2017年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見るとメインフレーム向けが40億8,200万円で前年同期比13.5％減、オープンシステム向けが342億2,200万円で同9.2％減となった。

　メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷し、オープンシステム向けは、ミッドレンジとローエンドの落ち込みが影響したという。

　2017年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステムでは搭載メディアのHDDからフラッシュへの移行が進んだ。

　2017年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額のなかで、オールフラッシュアレイ（AFA）は79億8,200万円で前年同期比111.6％増となった。

　一方で、ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）は116億800万円で同22.7％減、オールハードディスクアレイ（HDD）は187億1,300万円で同20.7％減となった。

　この結果、2017年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額に占めるAFAの比率は前年同期8.9％から20.8％に上昇した。

　AFAは、プライマリーストレージとしての採用が進みつつあり、今期は従来AFAの導入に慎重であった、国内金融機関の基幹系や勘定系のシステムでも採用されたという。AFAの導入実績の増加に伴い、AFAへの信頼性が十分に高まったことが背景にあるとした。

　2017年第2四半期における国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額（Vendor Revenue）は363億7,900万円で、ベンダー別売上額の上位3社は日立製作所（シェア21.6％）、IBM（13.9％）、富士通（11.3％）だった。

　IDC Japan のエンタープライズインフラストラクチャのマーケットアナリストである加藤 慎也氏は「2017年第2四半期は、前年同期に比べて外付型エンタープライズストレージシステム支出額が低迷した。エンドユーザーのクラウドサービス採用増加に伴い、クラウドサービスプロバイダ向けを中心としたサーバー内蔵型のストレージに需要のシフトが発生している」と分析している。