アングル：米投資家が頼りにする超大型株、資金集中に潜む落とし穴

［ニューヨーク　２４日　ロイター］ - 米株式投資家は足元の資産価格の動揺に際して、近年の株高を主導してきた超大型株の購入という従来の作戦で乗り切ろうとしている。

主な対象となっているのは、時価総額トップ５のアップルとマイクロソフト、グーグル親会社アルファベット、アマゾン・ドット・コム、エヌビディア。これらは、シリコンバレー銀行（ＳＶＢ）と金融システムを巡る懸念が最初に浮上した８日以降、Ｓ＆Ｐ総合５００種が０．５％下落したのと対照的に４．５─１２％の上昇を記録した。

投資家の話では、超大型株（ほぼ大手ハイテク株、または成長株）はバランスシートが強固で利益率が高く、景気後退（リセッション）に突入しても持ちこたえられる事業モデルを有しているので、買いの魅力がある。最近は米国債利回りが低下傾向で、これも超大型株にとって追い風だ。

しかしそうした超大型株の強さには落とし穴も潜む。超大型株の時価総額が膨らみ続けていることで、Ｓ＆Ｐ総合５００種などの株価指数がより少数の銘柄に左右される面が大きくなっている。そうなると状況が一変し、投資家が一斉に超大型株から資金を引き揚げようとすれば、市場全般のボラティリティーが拡大しかねない。

トゥルーイスト・アドバイザリー・サービシズのキース・ラーナー共同最高投資責任者は「投資家の観点に立てば、不確実な局面ではハイテク企業は資金を置き続ける上でより適切な場所だ」と認め、同社もハイテクセクターをオーバーウエートにしている。

ただ同氏は「資金が殺到すれば誰もが同じエリアに集まる以上、いつの間にか急激な逆流が起きてもおかしくない」と警告した。

超大型株の堅調は、市場全般の弱さを覆い隠している面も否定できない。実際、構成銘柄のウエートを均一化したＳ＆Ｐ総合５００種の３月に入ってからの下落率は５％を超えている。

超大型株は、金融危機以降の１０年にわたって米国株の上昇を引っ張り、２０２０年序盤に始まった新型コロナウイルスのパンデミックに伴う下げ相場からの切り返しにおいても、先陣を切った。ただ昨年は、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が物価抑制のため利上げに踏み切ると、大きく値下がりした。

それでも今年、金融システム不安が高まるとともに超大型株も反発。ストラテガスのテクニカルストラテジスト、トッド・サン氏によると、アップルとマイクロソフトのＳ＆Ｐ総合５００種における合計ウエートは最近１３％を上回り、同指数の時価総額上位２銘柄のウエートとして過去３０年余りで最も高くなった。

Ｓ＆Ｐ総合５００種の時価総額トップ５のウエートも昨年末の１８．８％から２１．７％まで再び上昇している。

一方で市場全般の地合い悪化を示す幾つかの指標も出てきた。

ハイ・マウント・リサーチの投資ストラテジスト、ウィリー・デルウィッチ氏の分析に基づくと、ニューヨーク証券取引所とナスダックで５２週の安値更新銘柄数が３週連続で高値更新銘柄を上回りそうで、ほぼ毎週、高値更新銘柄が安値更新銘柄より多かった年初から潮目が変わってきたもようだ。

またデルウィッチ氏が追いかけている各セクターの中で、株価が１０週移動平均を上回っている銘柄の比率が２月序盤の８７％から直近週は７％に急低下している。

同氏は「今年になってある程度希望が持てる兆しが見られた後、昨年目にしていた市場の水面下の弱さがまた出現しつつある」と述べた。

金融不安が和らぎ、投資家が景気敏感株の押し目買いに動けば、超大型株が苦戦を強いられるかもしれない。８日以降、Ｓ＆Ｐ総合５００種のエネルギー株は７．５％、工業株は５％下がった。さらに米国債利回りが上昇に転じれば、ハイテク株や成長株は重圧を受ける恐れもある。

それでも一部投資家は超大型株への強気姿勢を崩していない。

ＧＬＯＢＡＬＴインベストメンツのシニアポートフォリオマネジャー、トーマス・マーティン氏は、市場全般はまだ上昇基調にあるとみなし、超大型の成長株がここからのけん引役の１つになる公算が大きいと予想した。同氏は多くの超大型株をオーバーウエートとしている。

（Lewis Krauskopf記者）