JR東日本企画と野村総合研究所、交通広告の価値研究を実施

　株式会社ジェイアール東日本企画（本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:赤石良治、以下「jeki」）と、株式会社野村総合研究所（本社:東京都千代田区、代表取締役会長兼社長:此本臣吾、以下「NRI」）は、多様化する広告メディアにおける交通広告の特徴を探る共同プロジェクト「交通広告の価値再発見プロジェクト」（以下「当プロジェクト」）にて共同研究を実施しました。

　当プロジェクトは広告会社のjekiと、生活者のメディア接触を含むマーケティングデータ収集及び分析のパイオニアであるNRIの両社が協業し、両社のメディアに関する知見に基づき、NRIが「インサイトシグナル」サービスで収集したシングルソースパネルデータ（次頁囲み参照）を分析することで、交通広告の本質的な価値について検証を試みたものです。

　本分析により、テレビやWEBとは異なる交通広告ならではの特徴が導き出されました。また同時に交通広告が特定層や特定条件下において他の広告より有用な点、さらにテレビとWEBと交通の3つのペイド（有料）メディアを組み合わせた展開の効果も改めて実証されました。

　本プロジェクトでは最新のコロナ禍における生活者データを用いて研究を行うことにより、来るポストコロナ時代においても普遍的な価値を導出できました。これらは企業がポストコロナ時代のコミュニケーション戦略を考える上で有用なものと考えます。

　jekiとNRIによる共同研究プロジェクトの分析結果から、jekiでは都市における交通広告のユニークな特徴として以下の4点を導き出しました（詳細は次頁以降参照）。

〈本分析について〉

　本プロジェクトの分析データは全て「NRIインサイトシグナル」によるものです。

　コロナ禍にあたる現在の実態が反映されたデータを基に分析しております。

■「Insight Signal（インサイトシグナル）」

　広告主（企業）の広告活動の効果を、オリジナルデータを用いて測定するNRIのサービス。

　データは3,000名のシングルソースパネルに対する2ヶ月間のアンケート調査を年間通じて継続実施して取得。メディア別の広告効果を生活者の視点で評価することを目的に、同一の調査対象者に対して、テレビ、新聞、雑誌など多様なメディアの利用状況、広告との接触状況、購入意向、実際の購入行動などを測定。

■分析の元としたデータの収集対象者と測定時期

・対象者: 関東に在住する20～69歳男女（集計値は人口構成に合わせてウェイトバック処理）

・サンプル数: 各地点2,500～3,000ss（調査地点によって変動）

・対象時期: 3、5-6頁のシミュレーション結果…2020年7月～12月の測定データを元に推計4頁の調査結果…2021年4月