ガートナージャパン、DXとデータ/アナリティクスの取り組みに関する調査結果を発表

　ガートナー ジャパン株式会社 (本社:東京都港区、以下ガートナー) は、デジタル・トランスフォーメーション (DX) とデータ/アナリティクス (D&A) の取り組みに関する調査結果を発表しました。

■世界では、D&Aリーダーの大半がDXに深く関与

　ガートナーが2020年11月に世界で実施した第6回CDOサーベイ(*)（ https://www.gartner.com/en/newsroom/press-releases/2021-05-05-gartner-finds-72-percent-of-data-and-analytics-leaders-are-leading-or-heavily-involved-in-digital-transformation-initiatives?_ga=2.43024805.1609961096.1624843583-1455519675.1623288064）において、世界でDXに取り組んでいる組織の割合は全体の8割超に上り、そのような組織のD&Aリーダーの76%がDXを主導またはそれに深く関与していることが明らかになりました。このことから、世界ではDX推進にD&Aリーダーの深い関与が不可欠になっている現状が浮き彫りになりました。

■日本でもDXは進展しているものの、D&Aの専任組織の設置は増えず

　日本でも、DXやデータ利活用に取り組む大企業は増えています。ガートナーが日本のIT部門を対象に実施した2020年11月の調査では、従業員2,000人以上の大企業の約8割が、DXやデータ利活用に取り組んでいると回答していました。しかし、そのような企業のうち、DXとデータ利活用を明確に区別して取り組んでいるという回答者は14%にとどまり、大半の回答者は、DXとデータ利活用を区別せずに取り組んでいることが明らかになりました。

　加えて、世界では特に欧米の大企業を中心に、D&Aに責任を持つ最高データ責任者 (CDO) などの役職者の設置が増加していますが、日本の大企業では、それに相当する責任者はまれにしか見受けられません。日本では、データの利活用によってビジネス成果を得る責任の所在を尋ねても不明確であったり、各業務部門や経営企画部門などが挙げられたりする場合が多く、専任で主管組織を設置する企業は少ないのが現状です。実際、ガートナーが日本のIT部門を対象に実施した2020年11月の調査でも、従業員2,000人以上の大企業において、データ利活用の専門組織を設置しているとの回答は15%にとどまりました。

(*) CDOサーベイは、2020年9月から11月にかけて実施され、469人から回答を得ました。ガートナーでは毎年、世界規模のリサーチ・プロジェクトとして、米国、欧州・中東・アフリカ (EMEA)、アジア太平洋地域においてCDOの肩書きや責任を持つ個人を対象に調査を実施しています。