三井化学と日立、材料開発を高速化するMI技術の実用化に向けた実証試験を開始

　三井化学株式会社(所在:東京都港区、代表取締役社長:橋本 修/以下、「三井化学」)と株式会社日立製作所(所在:東京都千代田区、執行役社長兼COO:小島 啓二/以下、「日立」)は、日立が開発した人工知能（AI）を活用したマテリアルズ・インフォマティクス（MI）技術を、実際の新材料開発に適用する実証試験を開始します。この実証試験に先立ち、日立の開発技術を三井化学が提供した過去の有機材料の材料開発データで検証したところ、高性能な新材料の開発に必要な実験の試行回数が従来のMIと比較し約1/4に削減され開発期間を短縮できることを確認しました。

　なお、本技術は、2021年6月30日より開催される学会「DICOMO2021（*1）」にて発表予定です。

　今後、日立は今回開発したMI技術の実用化をめざし、先進的な技術を活用した「Lumada」ソリューションとして提供している「材料開発ソリューション」（*2）へ適用することで、お客さま・パートナーのより短時間・低コストでの材料開発や競争力強化を支援していきます。三井化学は、DXを通じた社会課題解決のため、革新的な製品やサービス、ビジネスモデルをアジャイルに創出し、社会に提供していきます。両社は、これからも素材開発の協創（*3）を推進し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

◆三井化学のねらい

　三井化学にとって、新製品の開発は事業活動の要です。ただ、新製品開発には、課題抽出、基礎研究から、スケールアップなどの実証実験など、多大な時間・コストを要します。今回、三井化学が過去から蓄積している膨大な開発に関する知見と日立が提供するデジタル技術とを融合することで、新製品開発に掛かる時間・コストを大幅に削減することが可能になると考えます。

*1一般社団法人 情報処理学会 「マルチメディア、分散、協調とモバイル（DICOMO2021）シンポジウム」（https://dicomo.org/）

*2「材料開発ソリューション」 は、DXを加速させる日立の「Lumada」ソリューションの一つで、MIによるお客様の新材料の開発を支援するサービスです。材料開発に関する膨大なシミュレーションデータや実験データの可視化・高速な分析を容易に行うことができるクラウドサービス「材料データ分析環境提供サービス」や、日立が材料データをお預かりして、お客さまの研究開発に最適なAIなどを開発し、分析を代行する「材料データ分析サービス」などを提供しています。

*3日立と三井化学は2017年からMIを用いた材料開発で協創を進めています。