リクルート、働き方調査「Works Index 2020 日本の働き方、5年の進展」を発表

　株式会社リクルート（本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘）の人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、全国約5万人の同一個人の就業実態を毎年追跡調査し、日本における働き方について独自に指標化した「Works Index」を公表しています。この度、2016年から2020年まで5年分の変遷を分析し、日本における働き方の3つの進化と3つの課題をまとめた「Works Index 2020 日本の働き方、5年の進展」を発表しましたのでご報告します。

※調査結果の詳細(レポート)はURLより参照ください。レポートでは2020年についての詳細分析も掲載しています。

https://www.works-i.com/research/works-report/2021/works_index_2020.html

○結果概要:5つの指標中4指標が上昇。働き方は前進した。「学習・訓練」は下降し今後の課題も顕在化

　「Works Index」は、個人が生き生きと働き続けられている状態かどうかを示す5つの指標です。2016年から2020年までで、「就業の安定」「生計の自立」「ワークライフバランス」「ディーセントワーク」の4つの指標（以下、インデックス）で水準が上昇しました。一方で、「学習・訓練」が2020年に大きく下降するなど、2021年以降の働き方の課題も顕在化しています。この背景には、2016年9月「働き方改革実現会議」の発足に端を発する「働き方改革」により、2018年には「働き方改革関連法」が成立、2019年以降順次施行されたことに加えて、2020年には新型コロナウイルス感染症の影響で、企業・働き手ともに変化を迫られたことがあると考えます。

○日本の働き方に関する「3つの進化」と「3つの課題」

　本レポートでは、日本の働き方に起きた3つの進化と3つの課題を明らかにしました。

■3つの進化

1. 労働時間の短縮化が進む

2. 非正規の処遇改善が進む

3. 女性とシニアの就業の安定化が進む

■3つの課題

1. 自律的な学びは定着せず

2. 勤務時間の自由度は低下し、業務負荷は高まる

3. 職場におけるハラスメントが表面化する