東武鉄道、車上データ有効活用システム「Remote」を本格導入

　東武鉄道（本社:東京都墨田区、社長:根津嘉澄）では、2021年度から走行中の車両の乗車率・車内温度・運転速度・消費電力・機器状態等の車上データを、ダイヤの最適化、省エネ運転の推進、状態基準保全（CBM）等に有効活用するシステム「Remote」の本格運用を開始します。

　当社では、1997年以降の新型車両において車上データ監視装置を搭載し、主に車両の保守作業に活用してきましたが、データを都度車両から取得しなければならないという課題がありました。2016年からは、IoT等の技術革新により走行中の列車からリアルタイムで様々な車上データの送信ができるようになり、詳細なデータを取得、蓄積、分析することが可能となったことから、今後さらなる活用を目指し、今般、本システムを「Remote」（Remote monitoring of train to use effectively）と名付け、本格運用を開始します。

　集約した車上データは、時間帯ごとの乗車率を分析しダイヤの最適化に活用するほか、走行パターンを分析して省エネ運転を推進します。また車両機器の状態データを常時把握・分析することで設備の劣化を予測して必要なタイミングでメンテナンスする状態基準保全（CBM:Condition Based Maintenance）にも活用するほか、定期点検作業の一部を遠隔でもできるようになり、安全性の向上や保守作業の効率化も図ります。なお運行中の車両故障発生時には、乗務員と指令員・検修作業員間の情報共有をより迅速かつ正確に行えるため、支障時間の短縮にもつながります。

　今後もDXを推進し、さらなるデータの有効活用を図り、お客さまに安全安心で持続可能な鉄道輸送サービスを提供してまいります。