東大、在宅勤務が「イクメン化」を促進するという因果関係を実証

1.発表者:

井上 ちひろ（東京大学 大学院経済学研究科 経済専攻 博士課程）

石幡 祐輔（デューク大学経済学部 博士課程）

山口 慎太郎（東京大学 大学院経済学研究科 経済専攻 教授）

2.発表のポイント:

◆本研究は、在宅勤務を行う日が週1日増えると、男性の家事・育児にかける時間が6.2%、家族と過ごす時間が5.6%それぞれ増加し、仕事よりも生活を重視するように意識が変化したと回答する割合が11.6%上昇することを明らかにしました。他方、生産性の低下は認められていません。

◆在宅勤務に関する研究の多くは女性の仕事と家庭の両立に着目しており、男性の行動・意識両面における家族とのかかわりへの影響は明らかになっていませんでした。

◆男性の家事・育児参加の促進は、出生率向上・少子化解消につながる重要な社会的課題であり、本研究の結果はコロナ禍終息後のあるべき働き方について示唆を与えるものです。

3.発表概要:

　東京大学大学院経済学研究科の井上ちひろ氏（博士課程学生）、デューク大学経済学部の石幡祐輔氏（博士課程学生）、東京大学大学院経済学研究科の山口慎太郎教授の研究チームは、子どもを持つ男性にとって、在宅勤務を行うことが家族とのかかわり方に与える影響を推定しました。その結果、在宅勤務が週1日増えると、男性の家事・育児時間が6.2%、家族と過ごす時間が5.6%増加し、仕事よりも生活を重視するように意識が変化したと回答する割合も11.6%上昇することがわかりました。他方、生産性への影響は認められませんでした。

　日本を含む多くの先進国では女性に家事労働・育児負担が集中しており、これが少子化の原因の一つになっているのではないかと考えられています。そのため、柔軟な働き方が男性の家事・育児参加を促進しうるのかは社会的にも重要な研究課題ですが、これまでの研究の多くは女性への影響に着目しており、男性への影響は明らかにされてきませんでした。本研究の発見は、コロナ禍終息後のあるべき働き方についての示唆を与えるものだと考えられます。