リクルート、「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」調査結果を発表

　株式会社リクルート（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘）の観光に関する調査・研究、地域振興機関『じゃらんリサーチセンター』（センター長:沢登 次彦）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の旅行業界への影響度を旅行者の視点から測り、地域および宿泊施設を主とした今後の回復期に向けた具体的施策の立案に役立てていただくために、「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」調査を2020年3月より継続して実施しており、最新の結果とともに調査内容をご報告いたします。

■調査トピックス

・潜在層を含めた旅行意欲全体は調査開始からの最高値を記録

○2021年9月時点の潜在層を含めた旅行意欲は65.6%となり、調査を開始した2020年3月以来最高値。

○「旅行意欲ありの層」の内訳をみると「旅行に行きたいが様子をみている層」が最大であり、感染状況を考慮している状況。

・コロナ禍前の旅行頻度が高かった人は、今後の旅行にも積極的

旅行の予定がある人は男性に多く、女性は様子見傾向

○コロナ禍前に年3回以上旅行をしていた人の49.4%に、今後の旅行の予定があり。

○男女別では男性の方が旅行の予定がある割合が多く、女性は様子見傾向が強い。

○年代別では30代以下と60代・70代の旅行意欲が相対的に高い。

・ワクチン接種済みで、旅行に行きたいが様子をみている人が全体の39.3%を占める

○新型コロナウイルス感染症のワクチン接種者が今回調査では全体の75.5%を占め、ワクチン接種者でかつ「旅行に行きたいが様子をみている層」に分類される人が全体の39.3%を占めた。

○全体傾向として、ワクチン接種後も含め慎重に旅行を検討している状況。