リクルート、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）」実施

　株式会社リクルート（本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘）は、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）」を実施しました。今回、DXに関する項目も聴取しており、第1弾としてまとめましたので、ご報告いたします。

「DX人材」確保の必要状況について

■2020年度では「わからない」が28.6%ではあるものの、「必要だった」が26.2%で、「必要ではなかった」は45.2%である。

■2021年度では、2020年度と同様に「わからない」が26.7%ではあるが、「必要である」は41.6%と2020年度よりも15.4ポイント上回っている。

「DX」取り組み状況（2021年10月時点）、取り組み開始時期

■「DX」の取り組み状況（2021年10月時点）について、「取り組んでいる」のは54.0%。

■取り組んでいるものは、「社内のデジタル化」が最も多く42.8%で、「事業サービスのデジタル化」は27.8%である。

「DX」の認識状況について

■人事担当者へ「DX」についての認識では、「良く知っている」14.7%、「まあ知っている」41.5%と、半数以上が知っている（「知っている・計」56.1%）だが、「あまり知らない」29.5%、「全く知らない」は14.3%である。

■「DX」はどのようなものかを聞いたところ、わからないなども含めて、DX推進の重要性や取り組む必要性など幅広さが見られる。

従業員規模別）「DX人材」確保の必要状況について

■2020年度では、「必要だった」が最も高い従業員規模は「1000人以上」の47.8%で、次は「300～999人」の33.8%と、従業員規模が大きくなるにつれて必要性が高い傾向が見られる。

■2021年度では、「必要である」は、2020年度と同様に「1000人以上」の57.8%が最も高いが、全従業員規模で「必要である」が2020年度よりも増加傾向が見られる。その中でも増加幅がより大きい規模は、「30～99人」（19.6ポイント）と「300～999人」（19.2ポイント）である。

　本件の詳細をこちらより御覧ください

「DXに関する人事担当者調査」第1弾 「DX人材」確保の必要性、2021年度は前年を大きく上回る 特に、中小規模で顕著（https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20211215_hr_02.pdf）