出光興産株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:木藤俊一、以下「出光興産」）の100%子会社であるソーラーフロンティア株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:渡辺宏、以下「ソーラーフロンティア」）は、太陽光発電量予測サービス「フロンティア フォーキャスト」（※）の提供を2022年7月1日から本格的に開始します。本サービスは出光興産独自のアルゴリズム（特許出願中）を用いて開発されたものです。

※「フロンティア フォーキャスト」はソーラーフロンティアが商標登録申請中です。

　太陽光発電量予測サービス「フロンティア フォーキャスト」は太陽光発電所における発電量を予測し、自動でサービス利用者に報告するものです。サービス開発においては出光グループが保有する発電所のビックデータと、ソーラーフロンティアが40年以上にわたる太陽電池の研究・開発において培ってきた太陽電池モジュール特性に関する知見の蓄積を活かすことで予測精度の向上を実現しました。発電データにおいては気象条件の異なる地域の検証用サイトを使用し、複数の太陽電池モジュール種類の特性を学習しているため、過去予測実績等の学習データがない稼働初期の太陽光発電所においても高精度の予測が可能です。また、出光興産独自のアルゴリズム（特許出願中）を用い、太陽電池モジュールの諸特性に加えて、周囲環境および建物の影の影響を反映した工学モデルとなっています。

　現在、両社は出光興産が商用化に向け実証しているエネルギーマネジメントシステム向けに発電量予測サービスを提供する一方で、6月1日から実施している出光興産福岡油槽所（福岡県福岡市）と九州域内の太陽光発電所を連携した自己託送（*1）実証でも当該サービスを活用しています。 2050年カーボンニュートラルの実現に向け、再生可能エネルギーが担う役割は大きくなっています。また、燃料価格の高騰や円安トレンドの影響を受け、電力価格が上昇していることを背景に、再生可能エネルギーを自家消費する動きは加速しています。

　今後、電力市場と連動した買取制度であるFIP（*2）の導入、また離れた発電設備から電力供給を受けるオフサイトPPA（*3）や自社グループ内で電力を融通する自己託送の導入増加に伴い、発電量予測サービスの必要性は高まります。また、エネルギーマネジメントシステムを支える機能としての発電量予測サービスの必要性も鑑み、出光興産の基礎技術の下、ソーラーフロンティアの知見によって改良を加え、今般、サービスの本格開始に至りました。

　出光興産およびソーラーフロンティアは今後も、発電量予測サービスに留まらずエネルギーマネジメントシステムのインフラとして求められる機能への研究・発展を進めると共に、再エネ電源の最適運用を推進することで、太陽光発電の主力電源化と脱炭素社会の実現に貢献します。

*1　自己託送：遠隔地の自家用発電設備で発電した電気を、送配電事業者の送配電設備を利用し、自社施設または自社グループの施設へ送電すること。

*2　FIP：Feed-in Premiumの略

*3　PPA：Power Purchase Agreement（電力販売契約）の略