無人搬送ロボットの開発競争が世界中で行われている。こうした動きは特に物流の業界で顕著で、たとえばアマゾンも、自社の倉庫で大規模に無人搬送ロボットの導入を行っている。無人搬送ロボットの導入が進む最大の理由は、ロボットの中でも費用対効果が高いためだ。昨今の無人搬送ロボットは従来からあるAGV（無人搬送車）とどう違うのか？

東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向けて沸騰する国内の「ロボット開発競争」。2014年ごろから始まった「第三次ロボットブーム」では、この期間に800機種を超えるロボット製品が発表されてきた。しかし残念ながら量産にもたどり着かず、プロジェクトを終えることも少なくない。本稿では、主要20ジャンルでその量産化について徹底分析した。

2020年、東京オリンピック・パラリンピックが開催される。2014年ごろから始まった第三次ロボットブームで登場したロボットは、この2020年をいかに迎え、いかに越えていくか？ロボットビジネスの実用に向けた取り組みから、2020年を越えて生存するロボットの条件を見いだしていく。

少子高齢化が進み、深刻な労働力不足に直面する場面は多い。そんな中、もっとも深刻な業界の一つと言えるのが農業分野だ。海外需要の高まりもあるものの、国内の農業総産出額は停滞したままだ。そこで期待されるのが、ロボット、IoTなどを駆使した「スマート農業」だ。本稿では農業ロボットの現状と課題について整理する。

日本の社会問題のトップともいえる「少子高齢化」。この課題解決に期待されるのが、医療ロボット、介護・福祉ロボットだ。社会動向、国の施策、国際基準の制定などこの分野を取り巻く状況を解説した上で、パナソニックやサイバーダイン、岡田製作所などのすでに現場で活躍するロボットを、動画を交え紹介していく。

今回は、「2017国際ロボット展」で注目された協働ロボットを中心にその動向を分析する。ファナック、安川電機、デンソーら大手がこぞって出典した協働ロボット。従来の産業用ロボットと異なる、新たな市場を切り開くことができるのだろうか？そしてその特徴や課題はどこにあるのだろうか？

2年に一度の国内最大のロボット展示会「国際ロボット展」の開催もあり、2017年末に国内勢が数多くのロボットをリリース。その数は70機種にも及んだ。今回は、このロボット新製品の中で、飲食業向けのものをピックアップした。労働者不足により、省人化が強く求められるこの業界。完全無人化やAI連携を模索し、人の仕事を置き換えようとしている事例が現れ始めている。

9月度のロボット新製品は、過去最多水準の勢いの82機種にも及んだ。ロボット開発競争の勢いは留まるところを見せない。今回はこのロボット新製品の中で見えてきた新しい流れを追ってみたい。特に建設向けロボットはもっともだ。2020年の東京オリンピックを迎えて、国内の建設業界は活況となっている一方で、深刻な労働者不足に悩まされている。その中で、ロボットでの省人化を各社が模索し始めている。

ロボット開発競争は日本だけでなく、世界中で巻き起こっている。たとえば、2017年8月に新しく世界で発表されたロボット製品は、実に45製品もあり、その多くが日本以外で開発されている。筆者が所属するアスラテックでは「サービスロボットの開発動向に関する調査」を実施しており、本連載ではその中から特徴的なロボットをいくつか紹介していく。