記事 AI・人工知能・機械学習 Dell CEOも熱弁、「デジタル変革」でビジネスをデザインし直そう 2018/10/31 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト(洞察)やメッセージをお伝えしたい。第2回目に取り上げるキーワードは、IT分野の変革を象徴する「デジタルトランスフォーメーション」。今回のメッセージは「デジタルトランスフォーメーションでビジネスをデザインし直そう」である。
記事 ビッグデータ 【取材】データサイエンティストの「スキルの身につけ方」&「育成方法」 2018/10/26 ビッグデータ時代、「データサイエンティスト」という職業を自社に求める声は年々強くなっている。あるいは昨今のニーズの高まりを受けて、キャリアチェンジを考える人もいるだろう。DataRobot Japan チーフ・データサイエンティストのシバタアキラ氏に、そもそものデータサイエンティストの基本的な役割から、育成方法、スキルの身につけ方まで広く聞いた。
記事 AI・人工知能・機械学習 自治体の人工知能(AI)導入が加速、人口減少の窮地を救えるか 2018/10/19 全国の地方自治体で作業効率向上を目指し、人工知能(AI)を導入する動きが加速してきた。戸籍事務での事例検索や自動会話プログラムを活用したサービス案内、道路の補修点検など活用方法はさまざまで、AIを試行的に活用して成果を上げた例も出ている。人口減少で自治体職員の減少が予想されるだけに、総務省も2019年度から官民一体のモデル事業を計画、導入を後押しする構えだ。近畿大経営学部の津田博教授(電子自治体システム)は「自治体職員の減少が見込まれる中、AIの導入には意義がある。AIが得意とする分野の業務を任せ、住民サービスの維持に活用すべきだ」とアドバイスする。
記事 AI・人工知能・機械学習 DeNAが見据える「AIカンパニー」への道筋とその体制 2018/10/18 幅広い事業を手掛け「インターネットカンパニー」を掲げてきたディー・エヌ・エー(DeNA)は、2016年から長期経営方針に「AI」というキーワードを追加。AIを事業推進のドライバーとして全社横断的に取り組む姿勢を強調している。DeNA 経営企画本部 IT戦略部 部長、成田敏博氏にその真意を聞いた。
記事 AI・人工知能・機械学習 人工知能への「失望」、現場はすでに失敗から学びを得ている 2018/10/17 メディアで「人工知能(AI)」という言葉を見ない日はない。コンピュータの能力が人間を上回る「シンギュラリティ」がいつかという議論が起こり、人工知能によって多くの人間の仕事が奪われるという説もある。そうした「人工知能ブーム」の実態とはどんなものであるか。すでに、人工知能に取り組み、「失望」した話から人工知能の社会実装へのヒントが見えてくる。
記事 スタートアップ・ベンチャー AI(人工知能)スタートアップ33社まとめ、第3次AIブーム牽引する注目ベンチャーリスト 2018/10/16 現在、AI(人工知能)ソリューションを試験的に導入する企業が増えている。AIはもはや構想ではなく実用化のフェーズに差し掛かった。AIソリューションを提供しているスタートアップには知名度は高くないものの、ユニークな企業が多く存在する。そこで本稿では国内外で注目を集めているAIスタートアップ企業33社を、J-Startup選定企業およびデロイト トーマツ イノベーションサミット参加企業などをもとにピックアップし、その事業内容とともに総覧として紹介する。
記事 AI・人工知能・機械学習 「完全自動運転」を実現する条件、人工知能に倫理が必要な理由 2018/10/11 人工知能の進化とともに語られる、人工知能への期待と不安。その一つが、人工知能の正義と倫理の問題だ。哲学者・岡本裕一朗氏は「人工知能」へ哲学分野から疑問を呈する。自動運転の実現化で直面するのが、事故の責任問題だが、自動運転は、通行人ではなく「運転者」を守るよう設計されている。ここでは、有名な思考実験「トロッコ問題」を通して、乗員と通行人のどちらを救うべきか?という答えのない問題から考察する。
記事 AI・人工知能・機械学習 ファーストリテイリングがグーグルと協業した理由 企業はAIで差別化戦略を描け 2018/10/10 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト(洞察)やメッセージをお伝えしたい。第1回目に取り上げるキーワードは、ITトレンドで今最も注目を集めている「AI」(人工知能)。結論から申し上げると、「企業はAIで差別化戦略を描け」というのが、今回のメッセージである。
記事 ブロックチェーン・Web3 【異色対談】ブロックチェーンはなぜIoTに最適なのか? 2018/10/09 いまブロックチェーンというと、主にビットコインのような仮想通貨システムを構成する中核技術として脚光を浴びている。しかし、ブロックチェーンの本質は非中央集権型で、高信頼なネットワークを参加者全員で構築できる仕組みにある。こうした利点を生かしてさまざまなPoC(概念実証)を行う企業が増えているが、その中でも相性がよいのが「IoT」の分野だ。なぜIoTとブロックチェーンは相性がよいのか? 実際にどういった分野で適用できる可能性があるのか。ビーコンなどを基点にIoT事業を展開するアプリックス 代表取締役 兼 取締役社長の長橋賢吾氏、スタートアップへの技術投資活動を行い、BaaS(Blockchain as a Service)事業を手掛けるTECKFUND 共同代表の松山雄太氏が語り合った。
記事 グローバル化 青山学院大 井田昌之教授が明かす、デジタル化・グローバル化の「真実」 2018/10/09 IoTやAIといった新たなテクノロジーが注目され、多くの企業がその波に乗り遅れまいと取り組みを開始しているが、人材不足をはじめとする課題も山積している。青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 教授の井田昌之氏がその現状を捉えつつ、変化の時代を日本企業はいかにして生き残っていくことができるか説いた。
記事 製造業IT 今さら聞けない「自動運転」の基本、1枚絵でトヨタやホンダの提携関係を知る 2018/10/09 内閣府が2018年に発表した「自動走行システム研究開発計画」によると、2020年をメドに“限定領域”で「自動運転」が可能な車を市場に出すことを目標にしています。自動運転分野への取り組みは、トヨタやフォルクスワーゲン(VW)、BMW、日産・ルノーなどの自動車メーカーに限らず、グーグル(Waymo)をはじめとしたITビッグ、NvidiaなどのGPUチップメーカー、自動車部品メーカーなど、さまざまな企業が名乗りをあげています。いよいよ自動運転が少し現実のものとなってきましたが、現時点ではさまざまな条件下でしか実現できません。ここでは、自動運転の定義や仕組みといった基本知識と、各自動車メーカーの動向などについて解説します(2018年10月10日更新)。
記事 AI・人工知能・機械学習 「信用をスコア化」する中国、芝麻(ジーマ)信用の仕組みが日本でも通用するワケ 2018/10/03 AIやIoTにより、「取引のスピード」も目まぐるしく変わっている。何らかの取引をする上で、一番重要となるのは信用である。相手が支払いをしてくれるのかを簡便かつ正確に判断し、取引リスクを最小化する必要がある。中国でこの判断に必要なサービスとして注目されるのが「芝麻(ジーマ)信用」というスコアリングサービスだ。シェアエコノミーなど多様な取引が行われる未来に必要な「日々のデータを信用に変えること」について考えてみたい。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス 【独占取材】テスラの生産体制を空から丸ハダカにした米テックのスゴさ 2018/09/20 「テスラが直面する課題は生産地獄から物流地獄に移った」。米電気自動車大手テスラの「お騒がせ」最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスク氏は9月16日、同社の生産の問題が解消されたとの認識をツイートした。だが、その根拠は示されず、一部投資家やアナリストはマスクCEOの主張に疑いをいだく。そこで出番となるのが、テスラ出荷場の衛星写真のデータ解析だ。この分野で急成長する米国シカゴのRSMetrics社のトップにインタビューし、データ解析の驚くべき進歩とイノベーションに迫る。
記事 AI・人工知能・機械学習 物流ベンチャーのGROUND、アマゾンの弱点を突く「ロボット×AI」プラットフォーム戦略 2018/09/11 物流倉庫用のロボット「Butler(バトラー)」を国内展開しているGROUND社。同社が推進するオリジナルコンセプト「Intelligent Logistics(インテリジェント・ロジスティクス)」の中核はロボットとAIの活用にある。同社のプラットフォーム戦略を知ることは、今後のユーザー目線でのロボット活用のあり方を考えることそのものである。
記事 AI・人工知能・機械学習 売価が3倍に!新しい養鶏場はIoTデータでどう価値を創出したのか? 2018/09/06 データサイエンス、もっと言えばデータ分析や機械学習の成果を想像する時、何を思い浮かべるだろうか。「無駄や異常を発見できた」「予測が可能になった」など、「顕在化」できることであり、こうした発見が効率化や最適化に至りコスト削減に結びつく。さらに、最近では、データを使ってマーケティングやブランディングをすることが価値を出し始めている。どのようにデータから価値を見出すべきなのか、AIを活用するために探ってみよう。
記事 AI・人工知能・機械学習 人工知能の軍事利用で米国が大揺れ、グーグル従業員も「NO」の顛末 2018/09/04 米国防省がAIに関する研究センターを設立することになった。目的はAIによる意思決定、国防戦略などの可能性を探ることだ。ここで、シリコンバレー企業との協力が不可欠になるわけだが、グーグルが反意を表明するなど、AIの軍利用への反感も根強い。一方で軍、すなわち国家が予算を捻出し積極的に開発体制を取ることでAI技術の飛躍的な進展も見込めるという側面もある。軍とAIはどんな関係を構築すべきなのか、米国の動きを見ながら考えたい。
記事 IT市場調査 地方のインバウンド対策は8割が実施、半数が「まあまあ積極的」 2018/08/28 「訪日ラボ」は6月、地方自治体・地方の観光協会関連などを対象に実施した「地方のインバウンド対策意識調査」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は2018年5月13日から6月12日、全国の地方自治体・観光団体を対象に、インターネット調査により実施され、回答者は113名だった。
記事 ロボティクス・ドローン 消防用ドローンが急成長、「DJI一強」を覆す方法はあるのか? 2018/08/15 今年は全世界で異常気象ともいえる高温状態が続いている。日本はもちろんのこと、北米でも通常より平均気温の高いところが目立ち、カリフォルニア州では深刻な山火事被害でトランプ大統領が非常事態宣言を出した。こうした中、山火事だけではなく超高層ビルの立ち並ぶ都市型火災においてもドローン導入の必要性が叫ばれており、消防活動に超高度ドローンは必須のものになりつつある。
記事 AI・人工知能・機械学習 100秒でレスがつく データ分析で維持する「あたたかいママコミュニティ」の秘密 2018/08/15 「ママの一歩を支える」をミッションとした女性限定Q&Aアプリ「ママリ」。「あたたかいコミュニティ」に定評があるこのアプリで、コミュニティマネージャーが大事にしていることは何でしょうか。定性的な情報を元に機械学習で検知するシステムや、分析の進め方などとともに紹介します。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIチップ総論:NVIDIAが先行、グーグル・インテル・中国勢が追従、日本の勝機は? 2018/08/10 次代のコンピューター基盤とサービスの覇権をとるべく、AIチップの開発競争が始まっている。Nvidia、Google、Facebook、Apple、Amazonなども新世代のデバイスやサービスの開発に向けてオリジナルチップ開発に舵を切った。その開発レースの(現時点での)全貌を明らかにした上で、この流れに対して日本はどのようなポジションにあるか、どのようなギャップがあるか解説する。
記事 AI・人工知能・機械学習 東大 松尾豊准教授らが「日本企業のAI戦略」を激論 世界と比べて何が足らない? 2018/08/09 ディープラーニングが第3次AIブームを牽引し、機械学習、ディープラーニングといったテクノロジーが実際にサービスに組み込まれる事例も増えてきた。いよいよ「実用段階」にシフトしてきたAIの最新動向や、日本を含むグローバルでの取り組みはどうなっているのか。東京大学大学院 工学系研究科 特任准教授の松尾 豊氏を始め、楽天 執行役員 兼 楽天技術研究所 代表の森 正弥氏、ABEJA 代表取締役社長 CEO 兼 CTOの岡田 陽介氏らが、今後のビジネス活用のために、日本企業がとるべき「AI戦略」について提言した。
記事 AI・人工知能・機械学習 AI同士のネットワークに人間が取り込まれる「幸せな未来予想図」とは 2018/08/08 AIといえば、なんでもできる「汎用型人工知能」を想像する人も多いだろう。一方、現在サービスを展開している人工知能(AI)のすべてが、ある目的のために開発された「特化型人工知能」である。研究分野の95%程度が“特化型”であり、さまざまな目的に応じて、AIが大量に散在する未来は想像しやすい。このようなAIが目的に応じて協業するようなAIネットワークを形成する日が来るだろう。今回は人間がそのネットワークに取り込まれる形で協業していく未来を考えてみたい。
記事 AI・人工知能・機械学習 ホリエモンが断言、10年後は「遊んで暮らせる時代」がやってくる 2018/08/03 MRT(株) 人事 萩原健治 そういう世界も非常に魅力的ではあるが絶対に来ない。100年たっても来ない。
記事 AI・人工知能・機械学習 汎用人工知能が完成したら、社会にどんなインパクトを与えるのか? 2018/07/27 汎用人工知能(AGI:Artificial General Intelligence)が人類に与えるインパクトは大きい。もし、AGIが完成した場合は、産業革命以降の人類にとって最大のインパクトになるとの指摘もある。では、そのインパクトとはどのようなものか。理化学研究所の高橋恒一氏、ドワンゴ人工知能研究所 所長の山川宏氏、慶應義塾大学 教授の栗原聡氏、理化学研究所の中川裕志氏らが語り合った。
記事 ロボティクス・ドローン ロボティクス企業 世界トップ50、トヨタやソフトバンクが「次に」投資する企業は? 2018/07/26 ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)が今後7年間の成長を上方修正するなど、ロボティクス産業の規模が急成長している。さらにロボティクス業界のトレンド、ニュースなどを扱う業界紙RBR(Robotics Business Review)は、6月にボストンで開催されたロボティクス&AIコンファレンスで2018年のロボティクス企業トップ50を発表した。今、業界ではどのロボティクス企業がどんな理由で注目されているのか、またロボティクス産業への投資動向を解説する。
記事 AI・人工知能・機械学習 次世代AIを見据えた脳科学研究の現在地とは、国家的な組織や連携も 2018/07/26 NTTデータ経営研究所は5月、「脳科学応用の最新動向調査」を発表、目まぐるしく進化を続ける脳科学とその応用動向についてまとめた。調査は、2017年1月から2018年4月までに発表された学術論文、WEB上の公知情報等を主な対象としており、応用可能性のある基礎研究、企業の取り組み、スタートアップ・ベンチャー企業の情報を紹介している。
記事 IT市場調査 働き方改革、「現場のニーズ」は把握できずマネージャーに恩恵がある結果に 2018/07/25 パイプドビッツを事務局とする「働き方改革センター」は5月31日、働き方改革研究センター調査レポート第1弾として、「働き方改革に伴う13の施策を活用すると、労働時間にどのような効果があるか?~働き方改革研究センター調査の概要について~」を発表した。本調査は2018年2月、全国の就労者を対象に、インターネットによるアンケート調査により実施したもの。回答者数は23,822人(男性11,966人、女性11,856人)で、このうちマネージャは8,822人となっている。
記事 ロボティクス・ドローン 本格的ロボット活用に必要なのは「エッジ・コンピューティング」だ 2018/07/24 ロボティクスの産業での応用は今後ますます進むと予想される。単体のロボット運用から、時代は複数のロボットの並行運用、さらに異なる目的を持つロボットの複合的運用が必要となる。現在、ハードウェア面における技術ではほとんどの問題がクリアされていると言われるが、やはり効率的かつ安全な運用に欠かせないのがソフトウェアとセキュリティだ。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 野田総務相が語った「MOVE FAST」戦略とは?慶応大 村井純氏と若手政務官が議論交わす 2018/07/12 2018年に開催された、ICT活用のオピニオンリーダーが集まった「Interop Tokyo2018」。本稿では、そこで行われた野田聖子総務大臣の講演および、それについての慶應義塾大学 村井純氏、総務大臣政務官・衆議院議員 小林史明氏のセッションをレポートする。 日本が抱える困難と、未来をどのように切り拓くのか?「MOVE FAST」8カ条がそのカギとなる。
記事 IT市場調査 日本のCEOは「意識だけ高い系」? 現実の行動や準備が伴わない結果に 2018/07/11 KPMGインターナショナルは5月、「KPMGグローバルCEO調査2018」の結果を発表した。同調査は2018年1月22日から2月27日、主要11カ国(オーストラリア、中国、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、オランダ、スペイン、英国、米国)および11業界(投資運用、自動車、銀行、小売/消費材、エネルギー、インフラ、保険、ヘルスケア、製造、テクノロジー、通信)のCEOを対象に実施したもので、第4回目となる。有効回答数は1,300名。