記事 新エネルギー クリーンエネルギー「100%義務付け」へ、米カリフォルニア州に見る商機 2019/04/24 2018年9月、米国のカリフォルニア州において、同州内で使用される電気に関して、2030年までに電力の60%を再生可能エネルギーで、2045年までに100%を再生可能エネルギーなどのクリーンエネルギーで賄うよう、電気事業者に対して義務付ける法案「Senate Bill 100(SB 100)」が成立した。トランプ大統領就任後、「パリ協定」からの離脱を表明するなど、米国の気候変動問題への対応が混迷する中、改めて同州は独自に気候変動問題に対応していく姿勢を明示した形となった。今回は再生可能エネルギーの導入などに関して世界をリードしてきたと言われているカリフォルニア州の歴史を紐解き、気候変動問題対策としての再生可能エネルギー政策の最前線を概観する。
記事 環境対応 「ESG」「SDGs」「RE100」「SBT」…環境経営の“必修用語”をまとめて解説 2019/04/16 近ごろ、「ESG投資」、「SDGs」、「RE100」などの言葉を見聞きする機会が増えてきた。「“環境の取り組み”“持続可能な社会をつくる取り組み”ということくらいはわかるものの、いずれも横文字で定義され、それらの関係性や自社への影響が分かりにくい」と言った声をよく耳にする。これらの用語の定義や、なぜこれから重要か、改めて丁寧に整理する。
記事 新エネルギー クリーンテック(Cleantech)とは何か? エネルギー産業を変える「3D」「5D」の潮流 2019/03/08 世界のエネルギー構造・産業は、変革の波にさらされている。足下ではシェール革命の影響が大きいが、さらなる変革が同時並行的に進行している。スタンフォード大学では、それを「Decarbonization(脱炭素化)」「Decentralization(分散化)」「Digitalization(デジタル化)」という3つのメガトレンド(=「3D」)として教えられる。さらに日本では「Depopulation(人口減少)」と「Deregulation(自由化)」の2つを加えた「5D」も無視できない。今、シリコンバレーではこの「3D」「5D」をビジネス機会としてとらえたスタートアップがいくつも起ち上がり、日本企業を含む大手を巻き込みながら時代の波に適応しようと奮闘している。
記事 新エネルギー 「小水力発電」とは何か?清水建設やリコーも参入の「知られざる成長分野」 2019/02/08 大手の建設会社、精密機器メーカー、ガス会社などが「水力発電」を次々と手がけている。特に、運転出力の小さい「小水力発電」については、FIT(固定価格買取制度)による売電市場規模が2020年まで4年間で2倍に、さらに2020年代の10年間で2.3倍になるという高い成長性が見込まれている。政府のエネルギー政策も好意的で、異業種にとっても参入する価値がある事業といえる。同ビジネスの最前線と今後の展開を解説しよう。
記事 新エネルギー グーグルが実践、「正しいスマートシティの作り方」 2019/02/05 30年後、世界人口の約3分の2が都市部に居住すると予想されている。そうなると、空気汚染や混雑、居住スペース不足や通勤ラッシュなどの問題がいっそう引き起こされる可能性がある。 これら一連の社会課題をICTで解決しようとしているのが「スマートシティ」だ。ではスマートシティ化はどう進めるすべきなのか。
記事 新エネルギー 手術ロボットとは何か? ダヴィンチらが市場規模を拡大、問題点はどこに 2019/01/16 これまで手術は、ほとんどすべて人の手によって行われてきた。しかし、手術ロボットによって状況が劇的に変化しつつある。手術ロボットは年率5%程度の成長率で市場が拡大しており、AIやAR(拡張現実)などのテクノロジーとの相乗効果でさらなる発展が見込まれる。その将来性や普及の課題などの市場展望について解説する。
記事 新エネルギー インドが死に物狂いでバイオ燃料に注力するワケ 2019/01/10 13億の人口を抱えるインドでは近年、都市部での大気汚染がひどく、その深刻さは世界屈指ともいわれている。その汚名返上の効果もねらって、現政権が注力しているのが、バイオ燃料の普及だ。きれいな空気を取り戻すだけでなく、ほかにもさまざまなメリットが期待できるバイオ燃料。現地在住のインド人コンサルタントが、インドのバイオ燃料事情を詳説する。
記事 グローバル化 OPEC体制「終わりの始まり」 日本にとってチャンスかリスクか 2018/12/28 中東の産油国カタールが、石油輸出国機構(OPEC)からの脱退を決めた。アラブの産油国がOPECから撤退するのは初めてのことであり、OPECの求心力低下は避けられそうにない。日本などエネルギーを輸入する先進国にとってはある意味でチャンスとなるが、同時に中東情勢の不安定化というリスクも抱える。
記事 製造業IT 物流の「ラストマイル戦争」が加速、VWが新しい電動自転車を投入するワケ 2018/12/27 かつてオートショーとは新しいデザインや性能を持つ車を発表したり、未来のコンセプトカーなどを提示する場所だった。しかし現在のオートショーは自動運転やIoTの導入を見据えての交通システム全体のソリューションを提案する場になりつつある。今年のロサンゼルスオートショーでは、フォルクスワーゲン(以下、VW)が電動自転車を発表。その背景には、UPS、フェデックスなどがしのぎを削るラストマイルソリューション戦争があった。
記事 新エネルギー 原油増進回収法(EOR)とは何か? 既存の原油を効率的に回収するための技術動向 2018/10/05 石油の回収量を上げるのに最も効果的なのは新油田を発見することだが、そう簡単に見つかるものではない。そのため、大手石油メジャーが80年代から既存油田を活かすべく力を入れてきたのが、原油を効率的に回収するための手法である「原油増進回収法(Enhanced Oil Recovery:EOR)」だ。あまりなじみのない領域かもしれないが、日々その技術は洗練されている。最新の技術動向と原油採取の現状、ならびに今後の展開について、フロスト&サリバンジャパン成長戦略シニアマネージャーの伊藤祐氏が解説する。
記事 環境対応 米国で進む「エネルギー・クラウド4.0」とは何か? 押さえるべき4つのポイント 2018/10/02 先の北海道胆振東部地震による大規模停電は、特定の発電所に電力を依存することの脆弱性を浮き彫りにした。日本でも北海道と本州を繋ぐ連系設備強化の必要性が叫ばれているが、米国では「エネルギー・クラウド4.0」と名づけられ蓄電および州間の電力連系が積極的に進められている。ピーク時電力不足を補うとともに、災害時への対応や再生利用可能エネルギーのさらなる普及という究極の目的のキードライバーとなる「エネルギー・クラウド」とはどのようなシステムなのか。
記事 新エネルギー 太陽光発電の課題と市場性とは? 改正FIT後の日本市場のゆくえ 2018/09/25 日本では太陽光発電が着実に進んでいることを受け法体制の見直しも進んでいる。2017年には国民の負担軽減に向けた改正FIT法も施工された。ただし、課題はまだいくつも残されている。発電事業者はそれらにどう対応を図るべきか。先ごろ開催された「SOLAR ASSET MANAGEMENT ASIA」に登壇したVector Cuatro 日本地域マネージャーのホルヘ・デ・ミゲル氏とオリックス 事業開発部 運営管理チーム長の百合田和久氏、Powerhub ディレクターのジェームス・パゴニス氏が、電力事業者が直面する課題と、解決に向けた道筋などについて意見を交わす。
記事 コンプライアンス PRI(責任投資原則)が目指すESG経営、その背景や現状を投資家視点で解説 2018/09/25 近年、ESG投資が日本でも注目されている。環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)に配慮する企業を選んで投資をするこの考え方は、欧州から普及した。実際、フランスの独立系資産運用会社コムジェスト・グループのコムジェスト・アセットマネジメントは、すべての資産運用においてESGを重要な項目に位置付けているという。同社代表取締役の高橋庸介氏は、東洋経済新報社主催ESGカンファレンスで、パフォーマンスの観点からその理由を明かした。
記事 新エネルギー 「アジアの伸びは予想以上」、日揮やシャープら投資も相次ぐ太陽光発電の現状 2018/09/20 パリ協定の締結以降、世界各国で再生可能エネルギー(再エネ)のエネルギーシフトが進んでいる。経済発展が著しいアジア諸国でもそれは同じだ。とはいえ、再エネの柱となる太陽光発電は、新たな取り組みだけに課題も多く、各国の姿勢には濃淡もある。そうした中、日本はどう対応を進めているのか。また、アジア地域では状況はどう推移しているのか。先ごろ開催された「SOLAR ASSET MANAGEMENT ASIA」に登壇した経済産業省 資源エネルギー庁 新エネルギー課 総括補佐の関大輔氏が、日本の太陽光発電市場を巡る行政サイドの取り組みを説明するとともに、資源総合システム 調査事業部 部長の貝塚泉氏が、アジア各国の現状について解説した。
記事 CSR ESG経営を実現させる3つの戦略とは何か 2018/09/20 ESG投資の拡大をはじめ、ESGへの取り組みの流れは大きく加速している。企業もESG課題への取り組みが重要だと感じている一方で、まだまだその対応は鈍いというのが現状だ。そもそも、ガバナンスにどのようにしてESG課題を組み込んでいけばよいのか。デロイト トーマツサステナビリティ代表取締役社長・有限責任監査法人トーマツ パートナーの達脇恵子氏が、企業が取るべき3つの対応を解説した。
記事 環境対応 ESG投資とは何か?企業に求められるものは?その本質や背景を経営学者が解説 2018/09/14 近年、「ESG投資」というキーワードを目にすることが多い。ESGとは環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)を意味しており、企業を評価する際に、これらESGへの取り組みが適切に行われているかどうかを重視するという投資方法だ。欧州から始まったこの投資の考え方は、日本でも広がっているとはいるものの、その本質を捉えている人はまだまだ少ない。ESG投資の本質とは何なのか。高崎経済大学 水口剛教授の解説を元にひもといていこう。
記事 CSR ESG経営事例を3社が語る 丸井、NEC、東京海上の取り組みと成功のカギ 2018/09/07 ESG経営の重要性が叫ばれているが、「まず何から取り組むべきか」「どのように社員を巻き込んでいくか」「どうしたら長期に渡って運用できるのか」という視点が欠けていては実現はできない。本稿では、東洋経済新報社主催「ESGカンファレンス」に登壇した丸井グループ 代表取締役社長 青井浩氏、日本電気 取締役 執行役員兼CSO兼CHRO 松倉肇氏、東京海上ホールディングス 事業戦略部参与 長村政明氏の3名の講演を記す。それぞれESG経営の先進企業として知られる丸井グループ、日本電気、東京海上HDの3社はどのようにしてESG経営を推し進めて来たのか。
記事 新エネルギー 水素発電とは何か? 安全性や市場成長率は? 水素自動車との仕組みの違いを理解する 2018/09/03 水素を“燃料”に電気を作り、電気モーターを回して走るのが「水素自動車(燃料電池車/FCV)」だが、水素から作った電気を家庭や事業者に送るのが「水素発電」。水素はCO2(二酸化炭素)を発生しないエネルギー源で将来性があるが、特に水素発電は、LNGや石炭に比べてコストが高い欠点を克服できれば大きく成長できると予測されている。本稿ではその詳細について説明する。(2018年9月初出・2021年11月更新)
記事 環境対応 CCUSとは何か?カーボンニュートラルに向けて二酸化炭素を「資源」に変える手法の可能性とは 2018/07/30 二酸化炭素の濃度上昇に伴い、各国政府が二酸化炭素の排出を抑制する動きが加速している。こうした動きの中、注目されているのが「二酸化炭素回収・利用・貯蔵(CCUS:Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage)」の技術だ。CCUSとは、排出される二酸化炭素を分離・回収して、地中に圧入して固定化・貯留する「二酸化炭素回収(CCS)」と、回収した二酸化炭素を原料に、化成品や燃料製造へ再利用する「二酸化炭素回収・有効利用(CCU)」の総称である。CCUSには二酸化炭素排出を抑制するだけでなく、それを回収し、利用することで、環境問題に取り組むだけでなく、さまざまなステークホルダーを巻き込み、新しいビジネスを創造する可能性を秘めている。
記事 環境対応 SDGs(エスディージーズ)をわかりやすく解説、世界中の誰もが取り組むべき理由とは 2018/06/05 持続可能な社会を世界レベルで実現するために、2015年9月に国連で合意された世界共通の目標「SDGs(Sustainable Development Goals:エスディージーズ)」。日本でも認知度は徐々に上がってきていますが、SDGsは一度に理解するのは難しい面があります。そこで、理念の中核である「持続可能性」が登場した時期や背景などの歴史から、MDGsからSDGsへの流れ、どう革新的なのか、17の目標(ゴール)の内容、ビジネスや投資との関係性、CSRとの違い、人材育成の観点までを俯瞰しながら、私たち1人ひとりにどんな関わりがあるのか順番にわかりやすく解き明かします。
記事 新エネルギー マイクログリッドとは何か?テスラも取り組む分散型エネルギー発電の基礎 2018/05/09 100年以上にわたり、発電事業は大規模な電力会社の独壇場であった。しかし近年、環境意識の高い消費者の増加や、再生可能エネルギー技術の急速な普及、災害時の電力安定供給の需要増加などのトレンドに伴い、「分散型エネルギー発電」や「マイクログリッド」が脚光を浴びつつある。ここでは分散型エネルギー発電を取り巻く市場動向やマイクログリッドの基礎、それを支える「電力貯蔵システム」と「分散型電源管理システム」というキーテクノロジー、ならびにテスラなどでの導入事例を紹介する。
記事 製造業IT トヨタは水素ビジネスの「オワコン化」を防げるか 低コスト燃料電池車(FCV)の勝算 2018/05/01 欧州自動車メーカーのディーゼルゲートによってEVへのシフトが加速しつつある昨今、クルマの環境性能への要求がより厳しくなっていく傾向にありながら、忘れられた存在になりつつあるのがFCV(燃料電池車)である。だが今年2月、FC EXPO(国際水素・燃料電池展)という展示会を訪れてみて、燃料電池に関する認識を改めさせられた。いよいよ燃料電池需要の高まりが到来しそうな勢いを感じたのである。
記事 グリーンIT グーグル、2017年度の全電力を「再生可能エネルギー」でまかなっていた 2018/04/11 Googleが、2017年度の同社のオフィスやデータセンターなどが消費したすべての電力を、風力や太陽光など再生可能エネルギーによって発電する企業から購入した電力で事実上まかなわれたことを発表しました。
記事 省エネ 「持続可能な開発」に都市設計やエネルギー問題はどう関わるのか 2018/03/14 『持続可能な開発のための2030アジェンダ(以下、2030アジェンダ)』の中核をなす行動目標、SDGs。今回は、目標7「エネルギー」、目標11「安全な都市」、目標13「気候変動」を取り上げます。現在、世界人口の半数以上が都市に暮らし、エネルギー多消費社会が形成されています。さらに、エネルギーの利用は気候変動とも密接にかかわることから、近年は都市の自然災害への対策が世界的な課題です。そこで、3つの持続可能目標を概観しつつ、経済やビジネス、地域づくりの視点からユーグレナと静岡県長泉町の取り組みを紹介します。
記事 IT市場調査 世界スマートシティ関連IT市場が激増、2018年は8.5兆円に 最大支出は「交通/運輸」 2018/03/07 2018年のスマートシティ向けITに対する全世界の総支出額が、800億米ドル(約8.5兆円)に達することがわかった。米IDCが調査結果を発表した。同調査によれば、2021年に向けてスマートシティイニシアティブが本格化し、全世界の総支出額は1350億米ドル(約14.3兆円)に達すると予測。予測期間において支出額が最も大きい分野は「交通/運輸」「公共安全」「エネルギー」という。
記事 新エネルギー 高電圧直流(HVDC)は知られざる成長分野、EVやデータセンター向けも追い風に 2018/02/19 電気を「交流」ではなく、それよりも電力のロスが少ない高電圧の「直流」で送電するのが「高電圧直流/高圧直流送電(High Voltage Direct Current:HVDC)」の技術である。ヨーロッパでは主に長距離の海底ケーブル送電線で利用されている。HVDCの世界市場はEVやデータセンターのニーズもあり、今後10年で2倍になると見込まれ、まさに成長市場。国策には左右されるものの、温室効果ガスを削減し、再生可能エネルギーに置き換えていく世界的な潮流に乗れば、足並みを揃えて成長しそうだ。
記事 新エネルギー イーロン・マスクも買収、ソーラーパネルの関税が米中で白熱するワケ 2018/02/08 新年早々、米トランプ政権が核開発の見直し、そして中露を「脅威」と位置付けて話題になっている。また突然TPPへの復帰を匂わせる発言が行われたが、これも対中国のポーズのひとつとも言われる。米国が成長する中国産業に警戒心を募らせているのは事実で、その象徴とも言えるのが今回取り上げる「ソーラーパネルをめぐる攻防」だ。
記事 新エネルギー 洋上風力発電とは何か? どんな仕組みでどんなメリットがあるのか? 2017/09/21 2015年のCOP21でのパリ協定採択以降、再生可能エネルギーの普及が急速に広まっている。こうした中、注目されているのが「洋上風力発電」だ。洋上風力発電とはどのような仕組みなのか?またどんなメリットがあるのか。日本における洋上風力発電の可能性と課題、そして今後の展望を解説する。
記事 製造業IT 「壊れない」「燃費」だけじゃない!スズキ・スイフトに日本車進化の可能性が見えた 2017/06/23 新型スズキ・スイフトに試乗した。その時に感じたこと、開発者たちに聞いたことから今後の日本車の魅力につながる可能性が見えてきた。これまで軽自動車やコンパクトカーは燃費が良くて安くて壊れないことが美点で、走りの質感や操安性などは二の次といった印象だったが、3代目となる新型スイフトでは従来までと比べ、走りの質感が大きく改善された印象を受けたのだ。プラットフォームの共通化は軽量化だけが目的ではない。効率を高めながら、基本性能から底上げできることを裏付けてくれた。
記事 製造業IT コネクテッドカーが成し遂げるか、「本当にぶつからないクルマ」への遠き道のり 2017/06/01 最新のクルマたちには、数え切れないほどの先進装備が搭載されている。中でも環境性能に貢献する装備と安全性を高める装備には、ユーザーの関心度が高い。だが実は、どちらも単独の装備として独立しているモノはほとんどなく、各種センサーからの情報を共有して各装備のECU(電子制御ユニット)が同時に複数の装置を作動させて、協調制御により実現しているものが多い。安全性能面の装備で中核を成している機能がブレーキだ。「走る・曲がる・止まる」の基本性能のうち、止まるを司っていたブレーキは、今や「走る」、「曲がる」についても密接に関わっている。そこで今回はブレーキという装置がもつ能力と可能性について、改めて考えてみたい。