記事 AI・人工知能・機械学習 AIはインドの糖尿病患者6920万人を救えるのか? 2017/06/02 人口の多いインドでは医者と患者の割合は1:1681。医者不足が深刻だ。また、人口の半数以上が住む地方においては医療施設が不足している。そこで、問題を解決するカギとして、AI(人工知能)が注目を浴びている。インドの6920万人の糖尿病患者をAIで救うことはできるのだろうか。
記事 AI・人工知能・機械学習 Google、AlphaGoで使われたTPUをさらに進化させ、クラウドで使える「Cloud TPU」発表 2017/05/26 Googleは5月17日(日本時間5月18日未明)から開催された年次イベント「Google I/O 2017」にて、機械学習に最適化した第二世代のTensorFlow Processing Unit(TPU)とそれを用いたクラウドサービス「Cloud TPU」を発表しました。
記事 デジタルマーケティング・マーケティングオートメーション・O2O 「常識も変わっていく」──デジタルで変わるコミュニケーションと、その先にある未来 2017/05/24 デバイスやテクノロジーの進化に伴い、人と人とのコミュニケーションのあり方も劇的に変わっている。企業のブランディングや広告、消費者・ユーザーとの関わり方はどのように変質していくのだろうか? 「アドバタイジング・ウィーク・アジア2017」の事業戦略発表会に登壇したマット・シェクナー氏の講演と、LINEの田端 信太郎氏、アンカスターの児玉 太郎氏、ブルーカレント・ジャパンの本田 哲也氏らによるパネルディスカッションを紹介する。
記事 AI・人工知能・機械学習 人工知能学会 山田誠二 会長が解説、「AIで人間の仕事が奪われる」は間違い 2017/05/22 ディープラーニングが第3次AIブームを牽引し、さまざまなビジネス領域での活用が議論される。AIが真に普及するには「人間と人工知能の建設的な協調の議論が欠かせない」」と語るのが、日本のAI研究の第一人者、人工知能学会会長の山田 誠二 氏だ。山田氏は、かつて産業革命期にイギリスの労働者が起こした機械排斥運動「ラッダイト運動」になぞらえ、「AIによって人間の仕事が奪われるのは誤った認識」だとして、両者の得意分野を相互に補うことが望ましいと提言した。
記事 製造業IT 仏Easymile(イージーマイル)が「全米初」の公道自動運転に採用されたワケ 2017/05/15 今年4月、DeNAと横浜市が共同で行った金沢動物園での自動運転カー、ロボットシャトルの試乗会。このシャトル(小型バス)を製造するのが、フランスのベンチャー企業「Easymile(イージーマイル)」だ。同社は米国でも数々の試乗会や実際の導入を行っており、今年中にはパナソニックと共同でデンバー市の公道走行も始める予定となっている。全米初、おそらくは世界初となる自動運転バスの公道での展開や今後の見通しについて直接聞いてきた。
記事 AI・人工知能・機械学習 人工知能のビジネス活用方法、AIエンジン20+6種のポジションをまとめて理解する 2017/05/15 最近特に注目される人工知能(AI)だが、多くの誤解を生んでいるテーマでもある。現在、人工知能を検討している企業、もしくは今後そこに向かっていく企業が、着実に次のステージに入るためには、まず基本的な誤解を払拭しておかなければならない。また、人工知能の世界は人材の獲得競争になっていることを理解する必要がある。ガートナー リサーチ バイスプレジデント 兼 最上級アナリストの亦賀忠明氏が、人工知能のビジネス活用で頓挫しないためのポイントを解説する。
記事 イノベーション なぜマイクロソフトは急速にデジタルトランスフォーメーションへと舵を切れたのか? 2017/05/08 マイクロソフトは、サティア・ナデラCEOのもと、ビジネスモデルをライセンス販売からクラウドへと変革しようとしている。社是も新しく変えて、マイクロソフトの社員が持つべき世界観や行動規範を変革してきた。そこには、もはや一社では市場の要請に対応できないという危機感があった。この変革を進める手段として、AIやIoTも活用し、まず自社でショーケースを実施し、得た知見を組み合わせて顧客に広げようとしている。マイクロソフトにとってデジタルトランスフォーメーションとは、経営変革の手段なのだ。日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者(CTO)の榊原 彰氏に、いまマイクロソフトが推進している改革の取り組みについて、事例を交えて話をうかがった。
記事 IT市場調査 2017年のテクノロジー・メディア・通信業界で起こる「10のトレンド」 2017/04/20 デロイト トーマツ コンサルティングは20日、テクノロジー・メディア・通信(TMT)業界における最新のトピックスについて、グローバルの動向に日本の動向を加えてまとめた「TMT Predictions 2017 日本版」を発表した。生体認証、DDoS攻撃といったセキュリティの話題から、テレビ広告、アナログレコード市場といったコンシューマー向けの話題まで。2017年のテクノロジー・メディア・通信業界に起こる「10のトレンド」を紹介しよう。
記事 AI・人工知能・機械学習 「AIは今後、企業の顔になる」 アクセンチュアが5つの技術トレンドを発表 2017/04/12 アクセンチュアがすべてのビジネスがデジタルになると提言をして約5年、AIやIoTの登場により、今や企業の競争戦略にとってテクノロジーは必要不可欠な存在となった。その最新調査「テクノロジービジョン 2017日本版」が発表され、ビジネスの成功に不可欠な5つのテクノロジートレンドが明らかになった。
記事 金融業IT 日本の保険業界、6割が「顧客体験をきちんと定義できていない」危険性 2017/03/28 日本の消費者は保険に複数の不満があり、その一方で保険会社の大半は業務変革に消極的――。最近PwCが行ったサーベイではこのような結果が導き出された。このままでは、日本の保険業界はデジタル化時代の競争に取り残されてしまいかねない。デジタルを活用して消費者の課題を解決し、優れた顧客体験を提供するためには何をすべきなのか。PwCコンサルティング 金融サービスチームがデジタル変革の重要性を説いた。
記事 金融業IT 「銀行API公開」のセキュリティで金融機関、TPPs、ユーザーが注意すべきポイント 2017/03/28 日本国内でも、FinTech(フィンテック)への期待が高まっている。フィンテックを活用したサービスを生み出すために重要なのが、「銀行API」の公開である。この銀行API公開に向けて、金融庁や銀行をはじめとした金融機関、銀行APIを活用してサービスを提供する「TPPs:Third Party Providers」などは、それぞれの立場から議論を戦わせている。銀行API公開の主な争点は、APIを利用するTPPsを登録制にするか否かというところだ。FinTech普及をいち早く進めていきたい日本政府やスタートアップを含めたIT企業と金融業界の中で対立する部分はどういった点なのか。その背景に、「セキュリティ」の問題があるのは言うまでもない。
記事 AI・人工知能・機械学習 オライリー氏が望む「人」と「コンピュータ」の関係 今後“労働”はどうなるか 2017/03/27 「インターネットは、デジタルとモノを融合させた。21世紀の“労働”とは、これまでの労働とは意味が異なるだろう。その時、ヒトはどのような役割を担うのか」――こう語るのは、オライリーメディアの創立者で、フリーソフトウェアとオープンソース運動の支援者であるティム・オライリー氏だ。オライリー氏は、米国やインターネット先進国が抱える課題を紹介しつつ、インターネットの進化が人々の生活にどのような影響を与えるのか、労働者の働き方をどのように変革していくのか、さらにIoT(Internet of Things)やAI(人工知能)の台頭で「人」と「コンピュータ」の関係はどう変わっていくのかについて力説した。
記事 イノベーション アンダーアーマー「UA Architech」はなぜ即完売した? 3Dプリンタシューズ設計の秘密 2017/03/23 グローバルなスポーツ用品メーカーは、3Dプリンティングを活用した製品開発を進めている。アンダーアーマーは、各社に先んじて3Dプリンティングを利用し、ラティス構造のミッドソールをトレーニングシューズとして初めて採用。2016年3月にリリースされた3Dプリンティングを採用したシューズ「UA Architech」を1足299ドルで販売したところ、即完売となる。設計に携わったボルチモアに本部を置くアンダーアーマーの設計・製造イノベーション部門の担当ディレクター、Alan Guyan氏のインタビューを紹介しよう。
記事 金融業IT 「InsurTech(インシュアテック)」とは何か? 保険業界をどう変える?PwCが6つの新たな事業機会を解説 2017/03/22 InsurTech(インシュアテック)と呼ばれる先進テクノロジーを活用した、新しいビジネスが続々登場している保険業界。将来も変わらず生き残っていくためには、今保険会社にはどのような変革が必要か。PwC US 保険コンサルティング リーダー ジェイミー・ヨーダー氏が、保険業界が抱える将来の懸念事項や、一方で生まれている6つの新しい事業機会を解説。インシュアテックによる業界変革の必要性を説いた。
記事 Webセキュリティ 「デジタル変革」実現に必要なセキュリティとは?知っておきたい重要テクノロジー4つ 2017/03/21 モビリティ、ビッグデータ、クラウド、ソーシャルなどの新たな技術を活用し、これまでになかった顧客体験、ビジネス価値を創出するデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現するためには、セキュリティのリスクが大きな経営課題となる。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャー 登坂恒夫 氏が、DX時代に必要なセキュリティの重要テクノロジーや、セキュリティ人材、組織の整備の考え方などについて解説する。
記事 AI・人工知能・機械学習 Google、デジタルな世界のダークマターだった「動画の自動分析」を実現するAPI発表 2017/03/17 Googleは米サンフランシスコでイベント「Google Cloud Next'17」を開催。1日目の基調講演で、動画を分析して、いつ、なにが映っているかを判断する「Video Intelligence API」を発表しました。
記事 AI・人工知能・機械学習 クラウド、AI、IoT関連のセキュリティ脅威への対策は? DX成功のカギをIDCが解説 2017/03/16 多くの企業が新たな顧客体験やビジネス価値を創出するため、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組んでいる。しかし、クラウドやコグニティブ/AIシステム、IoTの活用が本格化していく状況で、サイバーセキュリティの脅威はDXを妨げかねない。IDC Japanの眞鍋敬 氏と入谷光浩 氏が、増加するランサムウェア対策のポイントやクラウドセキュリティに関する懸念など、デジタル変革を実現させたい企業が知っておくべきサイバーセキュリティの最新トレンドを解説した。
記事 AI・人工知能・機械学習 ニューラルネットワークの基礎解説:仕組みや機械学習・ディープラーニングとの関係は 2017/03/15 「ニューラルネットワーク(Neural Network:NN)」とは、人間の脳内にある神経細胞(ニューロン)とそのつながり、つまり神経回路網を人工ニューロンという数式的なモデルで表現したものだ。近年、人工知能(AI)領域がブームになっているが、ニューラルネットワークは機械学習や深層学習(ディープラーニング)などを学ぶ際に知っておくべき基本的な仕組みである。NVIDIA(エヌビディア)CUDA & Deep Learning Solution Architect 村上真奈 氏が、ニューラルネットワークを学ぶ入門編として、仕組みや構造、機械学習、ディープラーニングとの関係性、さまざまなアプローチの具体例やディープラーニングの流れなどを解説する。
記事 IT市場調査 知らないとヤバい「世界経済17トレンド」、トランプ政権から自動運転まで 2017/03/14 今、世界が動いている。孤立主義が広がり、米国ではトランプ政権が誕生し、英国は欧州連合(EU)離脱を決定した。そのほかにも、重要な選挙を控える国は多い。政治だけではない。テクノロジーの変化も目覚ましく、AIの活用が自動車産業や住宅産業でも進み、IoTという概念も普及し、目新しいものでもなくなった。さらに、宇宙産業の成長も見逃せない。今、知らないと恥ずかしい「世界経済を動かす17トレンド」をフロスト&サリバン ビジョナリー・イノベーション部門主席コンサルタントのローレン・テイラー氏が解説する。
記事 AI・人工知能・機械学習 iPS山中氏・羽生三冠・東大 五神氏・孫社長が、AI時代到来前に伝えたいこと(全文) 2017/02/27 2月10日、「未来を創る若者たちへ」と題した対談イベントが行われた。登壇したのは、本イベントを主催した孫正義育英財団の代表理事で、ソフトバンクグループ社長の孫正義氏、同副代表理事で京都大学 iPS細胞研究所 所長の山中伸弥氏、同理事で東京大学 第30代総長の五神真氏、同評議員でプロ棋士の羽生善治氏。人類がこれからシンギュラリティ(技術的特異点)を迎えるにあたって、若者たちはどのような未来を見据え、いま何に取り組むべきなのか。それぞれの知見や経験をもとに大いに語り合った。
記事 政府・官公庁・学校教育IT 行政機関の技術責任者、約5割がデジタル人材を「民間」から探し出す 2017/02/24 グローバル諸国では、行政機関に勤める職員の高年齢化が進み、行政機関内の知識・知見が失われる危機にさらされている――。アクセンチュアは24日、日本、オーストラリア、フィンランド、フランス、ドイツ、ノルウェー、シンガポール、英国、米国の9か国において行政機関の技術責任者約800名に実施した調査結果を発表した。これによると、行政機関がスキル格差の拡大に対処するためには、デジタル技術に精通した若い人材の獲得・定着に向けて、機械学習や人工知能(AI)、生体認証など先進技術の導入が不可欠だという。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIの翻訳は「ギャル語訳」を超えられるのか 2017/02/20 「第三次AIブーム」の呼び声のもと、情報処理技術の高度化に対して注目が集まっている。機械学習の技術を組み込んだ「Google 翻訳」は、まるでプロの翻訳家が仕事をしたかのように「英語から日本語」や「日本語から英語」の翻訳文を作れるようになりつつある。AIはこのまま「日本語から日本語」というハイコンテクストな翻訳まで実現してしまうのだろうか。
記事 流通・小売業IT 小売・外食が「大変革」、秩序を変えるのはアマゾンやウーバーだけではない 2017/02/17 小売・外食業界に大きな変革の波が押し寄せている。背景にあるのはAI(人工知能)に代表される高度なIT基盤である。ここ数年の間に、業界の風景は一変する可能性が高く、秩序も大きく入れ替わるだろう。従来の延長線上での発想はリスク要因にもなりかねない。こうした変革をけん引するのはアマゾンやウーバーといった米企業だけではない。日本企業も台風の目となる可能性がある。
記事 AI・人工知能・機械学習 AIに「認証制度」は必要? ガイドラインを整備する功罪とは 2017/02/10 2016年12月28日、AIネットワーク社会推進会議事務局が「AI開発ガイドライン」(仮称)を策定するための論旨をまとめた文書を発表した。その中にはAIの認証制度に関する記述があり、それをフォローする報道も見受けられた。最低限のルールやガイドライン(法律・倫理)は必要としても、学術研究も続いているサイエンス分野ともいえるAIに認証制度は必要なのだろうか。
記事 AI・人工知能・機械学習 インドのAI戦略はスタートアップと政府協力の国家防衛戦略に成長するのか? 2017/02/09 AI(人工知能)がメディアをにぎわせている。日本では囲碁や将棋でAIがプロ棋士と互角以上の勝負を展開しているが、インドでも、昨年10月、Sanjiv Rai氏が開発したAI「MogIA」が、ドナルド・トランプ氏の大統領選挙の勝利を予測したと報道されるなど、AI熱が高まっている。しかし、ビジネスや行政など、人々の生活に広くAIが一般化するには、さらなる研究が必要だ。IT大国インドのAI事情はどうであろうか。アジアでのビジネスを支援するエクシール・エフ・エー・コンサルティングの現地コンサルタント、ガガン・パラシャーが解説する。
記事 製造業IT 自動車部品最大手ボッシュが考える「未来のクルマ」と3つの技術ポイント 2017/02/06 IoTの進展に伴って、クルマはクラウドなどと連携して付加価値の高いサービスが提供されるようになってきた。一方でそれをさらに進展させるための多様な技術の進展にも注意を払っておく必要がある。世界最大の自動車部品メーカー、ロバート・ボッシュGmbH(以下、ボッシュ)のクラウス・メーダー氏は「未来のクルマは“マルチモーダル”へと発展していく」と指摘する。同社の考える未来のクルマ、そしてそれを支える技術とはいかなるものなのか。
記事 製造業IT デンソー 若林宏之専務が語る、AI活用の画像分析と自動運転への取り組み 2017/02/02 クルマの安全性確保、あるいは自動運転を目的に、さまざまなセンサー技術を活用する取り組みが始まっている。デンソー 取締役・専務役員 若林宏之氏は、画像センサー、ミリ波レーダ、LIDAR(Laser Detection and Ranging)、V2Xを組み合わせた「センサーフュージョンが重要になる」と指摘する。このうち、画像センサーについては、DNN(Deep Neural Network)によるAI(人工知能)技術の開発体制も推進しているという。2020年に向けて、デンソーの自動運転への取り組みと開発状況はどの程度進捗しているのか。
記事 医療IT IoTやAIによる「超スマート社会」で、医療サービスはどう高度化されるのか? 2017/01/31 2020年に向けた社会的イノベーションの創出に注目が集まる。国の第5期科学技術基本計画(2016〜2020年度)の中で推進される「戦略的イノベーション創造プログラム」(SIP)における主要研究テーマの一つが、医療サービスの高度化だ。IoTによるプラットフォームの整備やロボット、人工知能(AI)はどのように医療、介護分野でのイノベーションを生み出すか、現在までの取り組みや目指す方向性に迫る。
記事 セキュリティ総論 アマゾンのAI「Alexa」があわや誤発注? 音声認識技術のセキュリティ課題 2017/01/27 AIブームは当面続きそうだが、2017年初頭の関連トピックは、この時期恒例のCESで発表されたAI音声認識エージェントの話題だろう。実は最近、アマゾンのAI「Alexa」を搭載したスピーカー「Amazon Echo」によって起こったとある問題が騒動になったのをご存じだろうか。次の時代は音声認識+AIエージェントになると目されているが、どのようなセキュリティ対策が必要になってくるのかを考えてみたい。
記事 IT市場調査 ガートナー、2020年までにデータサイエンティストの業務の4割は自動化されると予想 2017/01/25 データの分析を本職とするデータサイエンティストは、いまもっとも注目されている職業の1つです。そのデータサイエンティストがデータ分析のために行う業務の4割は2020年までに自動化され、そのおかげでデータサイエンティストを本職としない「シチズンデータサイエンティスト」によるデータ分析が台頭してくると、米調査会社が予想しています。