記事 デザイン経営・ブランド・PR CX最強企業「ほぼ日」はCXを知らない。“消費者のプロ”に学ぶ、顧客との正直な関係 CX最強企業「ほぼ日」はCXを知らない。“消費者のプロ”に学ぶ、顧客との正直な関係 2019/11/11 いまや「カスタマー・エクスペリエンス（CX）」は、多くの企業の合い言葉となっている。「作って、売って、終わり」ではなく、よりよい体験を提供し続けて自社のファンを育て、商品やサービスを継続的に使ってもらうことが、これからの企業に求められているからだ。こうした企業に、ぜひ注目してもらいたい会社が"ほぼ日"だ。ファンに育てられ、ファンを巻き込んで事業を展開している同社の2人に、顧客との関係、商品開発の考え方などを聞いた。
記事 経営戦略 三越伊勢丹HD 杉江俊彦社長が“百貨店ビジネス”を脱却、「IT企業」を目指すワケ 三越伊勢丹HD 杉江俊彦社長が“百貨店ビジネス”を脱却、「IT企業」を目指すワケ 2019/11/07 三越伊勢丹ホールディングスが最新のデジタル技術を活用して、百貨店ビジネスモデルの革新に取り組んでいる。同社社長の杉江 俊彦氏は「おもてなし×デジタル」により、新たなビジネス領域への挑戦中するという。百貨店を取り巻くビジネス環境が厳しくなる中で、果たしてどのような革新に取り組んでいるのか。デジタルを使いこなし、新時代のきめ細やかなサービスを目指す「IT企業」としての三越伊勢丹とはどんな姿なのだろうか。
記事 経営戦略 「健康になる家」ってどんな家？ 積水ハウスらが狙う“医工連携”の商機 「健康になる家」ってどんな家？ 積水ハウスらが狙う“医工連携”の商機 2019/11/07 医学と工学にまたがる産学連携を指す「医工連携」は、日本政府も補助金をつけて盛んに支援する分野である。対象には医療機器のほか非医療機器もあり、住宅などの建築も含まれる。2019年10月、大手住宅メーカーの積水ハウスはマサチューセッツ工科大学との提携を発表した。人口の高齢化に伴い、医工連携によるイノベーションを生み出そうという考えだ。しかし、医工連携によって医学的な効果が実証された住宅をすでに販売し、先行している住宅メーカーが群馬県にある。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インドのスイーツ・パン市場が急成長、絶好の投資チャンスか インドのスイーツ・パン市場が急成長、絶好の投資チャンスか 2019/11/06 “甘いモノ”に対する風当たりは世界的に強い。健康志向の消費者のニーズは、グルテンフリー、ロカボ、ホールグレイン、オーガニック、パレオダイエットを意識した商品に向かっている。既存のベーカリー商品も、ナッツ類、ヨーグルト、フルーツを利用した商品に取って代わられている。成長著しく、消費者がめきめきと洗練されていくインドのスイーツ・パン市場でも変化がみられる。人口13億の大国のスイーツ・パンビジネスは甘いのか、甘くないのか。
記事 新規事業開発 【実践】データ収益化の方法とは？3つの戦略と事例で徹底解説 【実践】データ収益化の方法とは？3つの戦略と事例で徹底解説 2019/11/04 近年、データを活用した価値創出に多くの企業が関心を寄せている。データをビジネスに活かす際によく耳にするのは、コスト削減に関する取り組みである。しかし、データを活用して新たなビジネスを創出する、もしくは既存のビジネスの売り上げ・収益を向上させる取り組みができている企業は少ない。今回は、経営戦略と新たな収益源の創出という切り口から、企業がとりうる3つのデータ・マネタイゼーション戦略について、実例とともに紹介する。
記事 経営戦略 デジタルによりGDPが形骸化、「生活レベル向上」を感じる日本人が多いワケ デジタルによりGDPが形骸化、「生活レベル向上」を感じる日本人が多いワケ 2019/11/01 「GDP（国内総生産）だけでは、消費者の生活実態を捉えられない」──。野村総合研究所（NRI）は、GDP以外の重要な要素をGDP＋消費者余剰と考えている。日本のGDPが増えていない一方、日本人の生活満足度が向上していることの背景にあるのは、この要素のせいだ。一方、この消費者余剰も伸び悩み始めている。「消費者余剰を生む」にはデータの特質をとらえるべきというが、どんなことを考慮すべきなのか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 “ナンバーワン” から暗転、国際評価が示す日本経済が「悪くなった」タイミングとは 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（115） “ナンバーワン” から暗転、国際評価が示す日本経済が「悪くなった」タイミングとは 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（115） 2019/10/31 ミレニアル世代には、日本が「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界で脚光を浴びた時期があるとは実感できないだろう。国際社会における日本経済のプレゼンスが低下し始めたのは、インフォメーション･エコノミーの源流となった1990年代だ。今回は、財政赤字と民間活力にみられた日米経済の「明暗と逆転」を跡付けながら、国際評価がどう変化していったかを解説しよう。
記事 市場調査・リサーチ FPD（フラットパネルディスプレイ）市場動向を解説、注目のOLEDはどうなるのか？ FPD（フラットパネルディスプレイ）市場動向を解説、注目のOLEDはどうなるのか？ 2019/10/29 FPD（フラットパネルディスプレイ）は、スマートフォンやPC、テレビなどの製造では必須となる構成部材だ。現在のグローバルシェアは中国と韓国で大半を占めている。しかし最近では、米中貿易戦争や日本による韓国への輸出管理強化などを受け、同市場への影響が懸念されている。IHSマークイット ディスプレイ部門 シニアアナリスト 宇野 匡氏が、気になるFPD市場動向や注目されている新技術について解説する。
記事 経営戦略 コニカミノルタ 山名昌衛社長が語る、“146年の存続”を懸けた「本業DX」の成果 コニカミノルタ 山名昌衛社長が語る、“146年の存続”を懸けた「本業DX」の成果 2019/10/21 創業146年の製造業者が今、企業の存続をかけてデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んでいる。その製造業者とは、かつては写真フイルムやカメラの有力ブランドの1社だったコニカミノルタだ。もともと事業領域を大きく様変わりさせてきた同社が現在取り組んでいるのは、ヘルスケア領域だ。果たしてどんなDXにチャレンジしているのか。同社の山名昌衛社長が語った。
記事 業務効率化 何を自動化するのが正解なの…？「しくじり事例」に学ぶ“RPA活用術” 何を自動化するのが正解なの…？「しくじり事例」に学ぶ“RPA活用術” 2019/10/18 業務効率化の手段として注目されているRPA（Robotic Process Automation）。働き方改革に取り組む企業を中心に、導入に向けた動きが進み始めているが、実際の導入につまずくケースも多い。RPA導入を成功に導くには2つのポイントがあるという。「しくじり事例」に学ぶ、失敗しないRPA活用術を紹介する。
記事 経営戦略 三井化学 CTO 松尾英喜氏「研究者が成果を出すには“緊張感”が必要」 三井化学 CTO 松尾英喜氏「研究者が成果を出すには“緊張感”が必要」 2019/10/15 フェロー、最高技術責任者（CTO）の高い業績の背景には、独自の考え方や思考・行動の原則がある。そして、これらのノウハウには、企業の創造力やイノベーション力を高めるパワーや日本を元気にするヒントがある──。フェロー、CTOに自らのノウハウを語ってもらう本連載。今回は、三井化学の研究部門を率いる松尾 英喜氏に、研究者の視野を拡げ新たな発想のきっかけを作る上で必要なマネジメントや、同社が展開している外部との交流イベントなどについて話を聞いた。
記事 営業戦略 出会いも効率重視？「飲食基本無料」の相席ビジネスは利益を生むのか 出会いも効率重視？「飲食基本無料」の相席ビジネスは利益を生むのか 2019/10/07 少子高齢化が問題となっている。内閣府「令和元年版少子化社会対策白書」によると、2018年の日本の総人口１億2,644万人に対し、2065年には人口が8,808万人まで減少すると予測されている。そこで少子化対策を念頭に入れつつ、男女の出会いを提供している相席屋を運営するセクションエイト 執行役員 小泉由貴子氏に話を聞いた。
記事 業務効率化 【マンガ】効率が悪すぎるデータ管理、「Excelではもう限界」と感じたら… 【マンガ】効率が悪すぎるデータ管理、「Excelではもう限界」と感じたら… 2019/10/04 コスメ商材を取り扱う中小企業の商品管理部に所属する佐藤あきら（32）は限界に達していた。見積、在庫管理、顧客管理まですべてExcelで管理していたため、ファイルは膨大な数に膨れ上がった。データ管理は煩雑化し手に負えなくなっていたのだ。「データ管理に時間ばかりかかってしまうし、みんな忙しく働いているのに売上も伸びない……」。そんな悩めるあきらの前に、不思議な犬（イングリッシュシープドッグ）が現れる──。
記事 経営戦略 新規事業は必ず成功できる、「1000回」試行錯誤が可能な環境の作り方 新規事業は必ず成功できる、「1000回」試行錯誤が可能な環境の作り方 2019/09/30 今まで50以上の事業立ち上げを経験してきた守屋 実氏、リクルートで新規事業開発の責任者を務め、企業内の新規事業開発に特化した支援企業を経営する麻生氏に前編で聞いた、新規事業立ち上げの難しさと成功させるために重要な点について、後半ではさらに具体的にお話を聞いた。当然のように発生する新規事業だがどのようにすれば、「失敗してもいい環境」が作れるのか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 エストニアでプレゼンする暇があったらディスカッションを始めたほうが良いワケ エストニアでプレゼンする暇があったらディスカッションを始めたほうが良いワケ 2019/09/29 電子国家として知られ、e-Residencyでも注目を集めるエストニア。この国ではビジネスディベロップメント（BizDev）が盛んだ。そこでエストニアでSetGoを立ち上げた齋藤アレックス剛太氏、電通 ビジネスプロデューサー 片貝朋康氏、プロノイア・グループCCO（Chief Culture Officer）兼コンサルタント 世羅侑未氏が「エストニアにおけるBizDevの最新事情」をめぐって語り合った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 日本でイノベーションが進まないのは「スタートアップ＝下請け」の思考回路のせいだ 日本でイノベーションが進まないのは「スタートアップ＝下請け」の思考回路のせいだ 2019/09/28 今、シリコンバレーを凌駕する勢いで注目を集めるヨーロッパのオープンイノベーション2.0。その中でもエストニアやフィンランドなどの北欧の国々では、オープンイノベーションの先進的国家として、お互いに連携し、巨大なスタートアップエコシステムを構築しつつある。これらヨーロッパのエコシステムとどのようにすれば繋がることができるのか。EDGEof Co-CEO 小田嶋アレックス太輔氏とプロノイア・グループ COO/Senior Consultant 星野珠枝氏がディスカッションを行った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「採用広報」とは何か？パナソニックやニトリ事例に学ぶ、求人を兼ねた広報戦略のキモ 「採用広報」とは何か？パナソニックやニトリ事例に学ぶ、求人を兼ねた広報戦略のキモ 2019/09/27 労働人口の減少などを背景に、採用難の時代が続いています。こうした中、注目を高めているのが採用広報です。自社に合った優秀な人材を集め、入社するだけでなく入社後に活躍してもらうために採用広報を行う企業が増えています。今回は、その必要性が高まる背景の解説と、パナソニック、LINE、ニトリの事例から採用広報を成功に導くヒントを探ります。
記事 経営戦略 “IT企業トヨタ”が挑む「エッジコンピューティング標準化」への道 “IT企業トヨタ”が挑む「エッジコンピューティング標準化」への道 2019/09/27 トヨタ自動車とNTTグループが、インターネットに常時接続された「コネクティッドカー」向けICT基盤の開発に取り組んでいる。次世代移動サービス「MaaS（Mobility as a Service）」の中核技術を開発に協業プロジェクトに挑む、トヨタ自動車のプロジェクト責任者がNTTデータのイベントの基調講演で明らかにした。その話から協業プロジェクトの舞台裏に迫ってみたい。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 日本も見習うべき？インド本気の“観光立国”戦略を一挙解説 日本も見習うべき？インド本気の“観光立国”戦略を一挙解説 2019/09/26 経済発展とともに注目されている、インドの観光・ホスピタリティ産業。悠久の歴史を擁するかの地には、さまざまな宗教や言語、多様な自然環境、数多くの歴史遺産があり、観光資源の宝庫とも言える。実際、ナレンドラ・モディ首相以下インド政府は観光産業に注力しており、世界的なホテルチェーンによるインド進出も活発だ。観光立国に突き進むインドから、日本は何を学べるのだろうか。
記事 経営戦略 守屋実氏と麻生要一氏が語る、大企業の新規事業が「成功しない」理由 守屋実氏と麻生要一氏が語る、大企業の新規事業が「成功しない」理由 2019/09/25 2018年、介護業界に特化したマッチングプラットホームのブティックス、印刷・物流・広告のシェアリングプラットホームのラクスルを2社連続上場に導くなど、企業内起業、独立起業など自身の年齢と同じ50以上の新規事業を立ち上げてきた守屋実氏と、リクルートで社内事業開発やスタートアップ企業支援などを手がけた後、現在はアルファドライブとゲノムクリニック2社の代表を務めながら、ベンチャーキャピタリストとしても活躍する麻生要一氏。大企業からスタートアップまで、新規事業開発におけるプロフェッショナルである二人に、昨今の新規事業ブームについて、新規事業を成功させるために必要なことを聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 アマゾンや丸紅が進出、いまグローバル企業がエストニアに注目するワケ アマゾンや丸紅が進出、いまグローバル企業がエストニアに注目するワケ 2019/09/24 人口約132万人の小国・エストニアは、「行政手続きの99%が電子化された電子政府」や「Skypeに端を発するスタートアップエコシステム」といったIT大国、スタートアップ大国として注目を集めており、事業拠点を設ける企業が増えてきているという。本連載では、エストニアで日本企業の法人設立や事業運営を支援しているSetGo Co-Founderの齋藤アレックス剛太氏が、なぜ今世界中の企業がエストニアに進出するのか、そのメリット、現地の法制度、ユースケースなどを現地視点で解説する。
記事 経営戦略 勝者が見えぬ“次世代MaaS”、「3つの難点」を克服して事業化を成功させるには 勝者が見えぬ“次世代MaaS”、「3つの難点」を克服して事業化を成功させるには 2019/09/24 「次世代モビリティサービスの勝者は誰なのか」。PwCコンサルティングのパートナーでモビリティ・チーム総責任者を務める早瀬慶氏によると、モビリティは単なる移動手段ではなく、新たな社会や生活を創り出していくものになっていくという。そのため、公共交通もタクシーも、さらに不動産や小売業などさまざまな企業や公共機関が変革を迫られる。それに応えられたものだけに、勝者のチャンスが訪れるのだろう。本稿では、次世代モビリティサービスを検討する上で重要な点をまとめた。
記事 業務効率化 眼科医が教える、「目で仕事の生産性を上げる」３つの方法 眼科医が教える、「目で仕事の生産性を上げる」３つの方法 2019/09/21 人間は、眼球というレンズでとらえた情報を脳で処理することで、見えたものを認識している。したがって、目の機能が低ければ、脳の情報処理速度や正確性も低下してしまう。これでは仕事の生産性も上がらない。そこで、眼科医の平松 類 氏が、生産性の上がる「目の使い方やケア法」について、またその中で最も効果が期待できるという、最近話題になっている視力と脳の処理能力のトレーニング法「ガボール・アイ」について解説してくれた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 30年前の日本を振り返ると「企業の投資行動の本質」が分かる 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（114） 30年前の日本を振り返ると「企業の投資行動の本質」が分かる 篠崎教授のインフォメーション･エコノミー（114） 2019/09/20 民間企業の投資は経済成長の原動力だ。1980年代までの日本は、「労働制約」や「資源制約」に直面した際、企業の果敢な投資行動で最新技術を取り込み、生産性向上を実現してきた。他方、同じ時期の米国は投資が低迷し、産業競争力の衰退に悩まされていた。こうした企業投資における「日米経済の明暗」が「逆転」したのは、インフォメーション･エコノミーの源流である1990年代だ。今回はこの点をみていこう。
記事 経営戦略 「デジタル」の成長エンジンを目指せ、ITのインフラ担当が生き残るための4つの心構え 「デジタル」の成長エンジンを目指せ、ITのインフラ担当が生き残るための4つの心構え 2019/09/19 ビジネスのデジタル化が加速する中、企業のI＆O（インフラストラクチャとオペレーション）部門の担うべき役割が、IT基盤の“お守り”から、ITによるビジネスの“支援”に大きく変わりつつある。ただし、両者で必要とするスキルの違いが、従来業務からの脱却の“壁”として立ちはだかっている。どうすればこの状況を乗り越えることができるのか。ガートナーでプラクティス バイス プレジデントを務めるデイヴィッドコイル氏が、そのための方策と心構えを説く。
記事 経営戦略 ファミマ 澤田貴司社長が「2000回ブレスト」で実現した“コンビニ変革組織”とは ファミマ 澤田貴司社長が「2000回ブレスト」で実現した“コンビニ変革組織”とは 2019/09/17 コンビニエンスストア大手、ファミリーマートの澤田貴司社長が、社内改革やコンビニの将来について、グーグルが先頃開いたイベントの基調講演で赤裸々に語った。社長就任以来これまでの3年間でどのような改革を行ってきたのか。今後どのようなコンビニを目指していくのか。「ユニクロ」で話題を呼んだ経営者として注目されてきた澤田氏ならではのエピソードを書き記しておきたい。
記事 経営戦略 経産省が「システム刷新はすべてを解決する」と説く理由、2025年の崖は“チャンス”だ 経産省が「システム刷新はすべてを解決する」と説く理由、2025年の崖は“チャンス”だ 2019/09/17 「2025年の崖」に関するレポートを作成した経済産業省商務情報政策局情報技術利用促進課課長 中野剛志氏に、「2025年の崖」をどのように克服するかを聞く本稿。後編では、日本企業とITベンダーとの構造的な課題から話を進める。何も手を打たなければ、「日本企業総沈没」する日も遠くない。どのようにすれば光明が見えるのだろうか。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ジリ貧から7年で観客2倍！ 横浜DeNAの「データを超えた」マーケティングの秘密 ジリ貧から7年で観客2倍！ 横浜DeNAの「データを超えた」マーケティングの秘密 2019/09/12 2011年12月、新たに誕生した横浜DeNAベイスターズ。2011年以前までは観客動員数が110万人前後で、プロ野球球団の中でも5年連続で最下位というジリ貧が続いていたが、同球団は2012年以降、さまざまなマーケティング施策や改善策を実施。結果、2018年には200万人を超え、その増加率はなんと84％にも上る。放映権やグッズ類の売上も大幅に増加した。横浜DeNAベイスターズ起死回生のマーケティング術を、同社の副社長 木村 洋太氏が明かした。
