記事 ワークスタイル・在宅勤務 ”働き方改革疲れ”の企業へ、遠山正道氏らが「制度よりも事例を作れ」と提言 ”働き方改革疲れ”の企業へ、遠山正道氏らが「制度よりも事例を作れ」と提言 2018/04/09 「人生100年」と言われる昨今、働くことと生きることをどう捉え直していくべきか。一般社団法人at Will Work主催の「働き方を考えるカンファレンス2018」において、三菱商事の社内ベンチャーから独立し、数々のブランドをプロデュースする遠山 正道氏、「気づけば20年もリクルートで働いている」というリクルートスタッフィング社長の柏村 美生氏、ニューズピックス 副編集長の佐藤 留美氏の三人が熱く語った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 国民の16人に1人。何らかの障がいを持つ人の雇用にどう向き合うか 2018/04/05 個人の生き方や社会との共生について、さまざまな意見が交わされるようになっているが、この大きなうねりの中で、当事者の声はどこまでがリアルに届けられ、また当事者同士はどのように世相を感じているのか。ダイバーシティの実現に向けて、具体的に何が課題となり、改善が期待されているのか。2月22日、23日にわたり、東京・渋谷トランクホテルで開催された、個性の垣根を越えて誰もが強くしなやかに自分らしく生きる社会を考えるイベント「MASHING UP」において、「障がい者雇用」について考えるカンファレンスが開かれ、大橋 グレース愛喜恵氏、今井 絵理子氏、一木 裕佳氏が登壇。「障がい」と向き合う当事者たちから、生の声が伝えられた。
記事 衛星通信・HAPS・NTN 「Office 365」がネットワーク帯域75％を占有した仰天の理由 「Office 365」がネットワーク帯域75％を占有した仰天の理由 2018/04/04 Office 365導入の流れを事例を通して掘り下げる本連載。前回は導入にあたり、考慮しておくべきセキュリティ課題と対策を中心に紹介した。今回は、実際のOffice 365のトライアルで直面した想定外の問題と解決策について、前回に引き続き導入に携わったネットワンシステムズ 経営企画本部 情報システム部 インフラ基盤チーム エキスパートの木下智生氏と小野仁司氏に話を聞いた。Office 365の導入を検討中の企業には、きっと参考になるはずだ。
記事 クラウド Office 365活用の最終形態「BYOC」はこうして実現する Office 365活用の最終形態「BYOC」はこうして実現する 2018/04/04 働き方改革を進めるためにOffice 365を全社導入したネットワンシステムズ。同社は、セキュリティや利便性の課題を想定し、さまざまな対策を練りながらクラウド導入の準備を進めたが、トライアルで想定外の課題が発見され、それを解決してから全社導入にこぎ着けることになった。連載第4回の今回は、Office 365全社導入で同社が問題を乗り越えた方法と、その後のモバイル活用促進のための周辺ソリューション戦略、さらに、今後の働き方を大きく変えるOffice 365活用の最終形態「BYOC」に向けた構想について話を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか なぜ元セガ 水口 哲也氏の新会社は「社員ゼロ」なのか 2018/04/02 経営者にとって多様な働き方のニーズに対応することは喫緊の課題である。同時に、専門性の高い社員に対するキャリアマネジメントにも目を配らなければならない。一般社団法人at will workが主催したカンファレンス「これからの働き方を考える」に登壇した水口 哲也氏は、『仕事の価値を考える』をテーマに講演。クリエイターであり経営者でもある自身の経験を基に「社員がゼロでもプロジェクトを成功に導くコツ」を語った。
記事 ビデオ会議・Web会議 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 【物語で理解】Office 365やSkypeを導入しても、なぜ出張は減らないのか？ 2018/03/30 グローバルに複数の拠点を持ち、国内にもいくつかの工場を持つ中堅の精密機械メーカーのA社。アジアを中心にグローバル展開をさらに加速するため、一昨年は海外の部品メーカーを買収した。その結果、社員同士の意思疎通に齟齬が生じたり、国内外での出張が急増。そこで情報共有・コミュニケーションの共通基盤としてOffice 365を導入した。コミュニケーションは活発化した一方で、いざフタを開けてみると、それでも出張の数は減らなかったのである。
記事 ビデオ会議・Web会議 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 退社16時半の味の素が明かす、働き方改革で大胆に削った“ムダ”のすべて 2018/03/30 働き方改革の推進は、今やどの企業にとっても経営課題の一つだ。この課題に対して2017年4月から本格的に取り組んだ味の素は、1日の所定労働時間を20分短縮した。半期で1人当たり32時間の総実労働時間を削減してもなお時間売上高を上げられたのは、味の素が効率よく“ムダ”を削ったためだ。本企画では、「すべての企業が実現しうる」という“味の素流働き方改革”の真髄に迫る。カギは「テレワーク」、そして「会議」だ。
記事 クラウド Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」 Office 365を「全社4000ライセンス」導入したときの「本当の話」 2018/03/27 最新のICT技術を常に取り入れてきたネットワンシステムズ。同社のOffice 365導入への取り組みを紹介する本連載において、前回はその働き方改革戦略の全体像と、クラウドサービスを導入する際のセキュリティ対策の方法を紹介した。今回は、同社担当者2名がOffice 365導入に至った経緯と、クラウドを導入する際に留意すべきセキュリティ、ネットワーク、運用のポイントを語る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 働き方改革に繰り返し挑戦してきた企業が、テレワークで表彰されるに至った方法 働き方改革に繰り返し挑戦してきた企業が、テレワークで表彰されるに至った方法 2018/03/20 ネットワンシステムズは、2017年に総務省の「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出された。これは、先進ICT技術を常に取り入れ、PoC（Proof of Concept）を行い、働き方改革をアグレッシブに進めてきた結果ともいえる。しかし、同社の働き方改革にはまだ先がある。成長戦略に沿った働き方、コラボレーションの加速、そして究極的には“BYOC”（Bring Your Own Cloud）だ。同社 経営企画本部 理事 兼 情報システム部長の比嘉偉明氏に、同社の情報システム部門がこれまでの改革で果たした役割と、これから果たしていく役割を聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 終身雇用の「幻想」が崩れ去った今、企業と個の関係性はどうあるべきか 終身雇用の「幻想」が崩れ去った今、企業と個の関係性はどうあるべきか 2018/03/20 「働き方改革」を推進する企業が増えている。人事・経営層・管理職のみならず、働く当事者として多く人が関心を寄せるトピックスだ。2018年2月15日に開催された「働き方を考えるカンファレンス2018（主催：一般社団法人at Will Work）」には、行政・企業・研究者、フリーランスから大学生など、さまざまな属性の来場者約800名が訪れた。本稿では冒頭に行われたキーノートの内容をダイジェストで紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「ライフシフト」の本質とは何か、日本人のための「人生100年時代」戦略論 「ライフシフト」の本質とは何か、日本人のための「人生100年時代」戦略論 2018/03/19 2016年10月、リンダ・グラットン著『ライフ・シフト』が日本で刊行され、大反響を呼んだ。「人生100年時代」ムーブメントが日本中に起こり、人生戦略を考え直す契機になったことだろう。しかし、「ライフシフトに向けて何をすべきか」あなたは本当に理解し、実践できているだろうか？ 本稿では、人生100年時代のキャリア支援を行うライフシフトポータルを運営している徳岡晃一郎氏が、日本の現状に即した形で、より実践的な「ライフシフト」を説き直す。あなたが賞味期限切れの「年だけ重ね社員」になるのを防ぐためには必読と言えよう。
記事 人材管理・育成・HRM 「人事にかつてないほど注目」の理由、楽天やリクルート、サイバーらが考えるHRの未来 「人事にかつてないほど注目」の理由、楽天やリクルート、サイバーらが考えるHRの未来 2018/03/08 カオナビが主催した次世代人材マネジメントフォーラムにおいて、サイバーエージェント取締役 曽山哲人氏、リクルートジョブズ執行役員 仲川薫氏、楽天技術研究所代表 森正弥氏、カオナビ代表取締役社長 柳橋仁機氏によるパネルディスカッションが2月中旬に行われた。HR領域の最前線をリードする企業の代表・執行役員が一堂に介したこのセッションについて、発言の要旨をまとめ紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 建築家 小堀哲夫氏が語る「独創性」を生む「環境の4要素」からの働き方改革 建築家 小堀哲夫氏が語る「独創性」を生む「環境の4要素」からの働き方改革 2018/03/01 今や「働き方改革」はすべての企業にとって避けて通れないテーマとなっている。社内の各所で「生産性向上」が叫ばれ、「労働時間短縮」が重視される。しかし、「注目すべきは『生産性』ではなく『独創性』であり、環境を変えてこそイノベーションを起こすことができる」と語るのが2017年に「日本建築学会賞」「JIA日本建築大賞」という国内二大建築賞を史上初めて同年中にダブル受賞した小堀哲夫建築設計事務所 建築家で法政大学兼任講師の小堀哲夫氏だ。同氏が受賞作品のROKIのROGIC（ROKI Global Innovation Center）と、2017年に竣工した日華化学のNICCAイノベーションセンターを例に「建物」からイノベーションを起こす方法を語った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 「働き方改革」は1人7000円で実現！ RPAやAIも活用する大塚商会の提案力 2018/02/26 大塚商会が主催する総合展示会「実践ソリューションフェア2018」が、2月7日から3日間、ザ・プリンス パークタワー東京にて開催された。今年は「ITで始まる。おしごと、まるごとグレードアップ。」をテーマに、働き方改革を実現する同社の総合力をアピール。生産性向上や業務効率化に貢献する多数のソリューションが展示された。ここでは働き方改革を推進するITソリューションのほか、RPAやAIといった先端技術を活用したユニークな展示を紹介しよう。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン リクルート大久保幸夫氏「生産性を妨げるのは、マネジャー」 その真意は？ リクルート大久保幸夫氏「生産性を妨げるのは、マネジャー」 その真意は？ 2018/02/16 リクルートワークス研究所所長にして、各省庁に働き方改革のアドバイザーとして招かれている大久保幸夫氏。マネジメントと働き方改革、2つのスペシャリストである氏は、多くの企業が志向する生産性向上について何を思うのか。ダイバーシティ経営におけるマネジメントを軸に語った。
記事 ビデオ会議・Web会議 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 田澤氏に聞く働き方改革に潜む「落とし穴」、なぜテレワークがうまくいかないのか 2018/02/05 2017年は「働き方改革」という言葉を耳にする機会が多かった。労働環境の改善は、企業だけでなく国全体にかかわる課題だからだ。そうした中で、ICTを活用した時間や場所を有効に活用できる働き方として「テレワーク」が改めて注目を集めている。かつて取り組んで失敗した企業も多かったが、ここにきて大きく異なる動きがあるという。テレワークマネジメント 代表取締役 田澤由利 氏に話を聞いた。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率（2017年～2021年）は約8％の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20％と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「隣部署の顔が見えない」を解決、たった1カ月でメールがチャットに置き換わった理由 「隣部署の顔が見えない」を解決、たった1カ月でメールがチャットに置き換わった理由 2018/01/29 パーソルプロセス＆テクノロジーの社内ベンチャー制度で2016年に設立されたワークスイッチコンサルティング。ビジネスプロセスマネジメントなどのコンサルティングを提供する同社は、企業や自治体の「働き方改革」を多数支援している。しかし、組織が成長する中で、「隣の部署で何をしているか見えない」という課題が顕在化した。コミュニケーションのロスをなくし、意思決定のスピードを高めるためには、コミュニケーション環境の整備が喫緊の課題であった。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 「女性活躍」は男の「上がってこいよ、がんばれ」でしかない 「女性活躍」は男の「上がってこいよ、がんばれ」でしかない 2018/01/26 「女性活用」という言葉が掲げられ、それがいつの間にやら「女性活躍」という言葉に取って代わられてきている。その一方で、昨年10月から米国で注目されている#metooが日本国内でも注目されるなど、「女性」と「労働」と「女性と一緒に働く人々」の関係性がさまざまな角度から見直され始めている。ノンフィクションライターの中村淳彦氏、著述家の北条かや氏、特定非営利活動法人「BONDプロジェクト」代表 橘ジュン氏、評論家、リプロエージェント代表取締役社長でパリテパートナーズ代表理事 勝部元気氏が、それぞれの立場から日本国内の「女性活躍」の本当の意味を考える。
記事 人材管理・育成・HRM 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 「仕事の質が高いほど心の病になりやすい」、職場ストレスが常態化する理由 2018/01/23 公益財団法人日本生産性本部「メンタル・ヘルス研究所」は2017年12月、上場企業221社に対する調査結果を発表した。10～20代といった若手の「心の病」が増加しているほか、30～40代でも引き続きメンタルに問題があるビジネスパーソンが3割存在するという。国が定めたストレスチェック制度は90％の企業が実施している一方、課題がなくならないのはなぜだろうか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは カギは「幸せの4因子」、創造性3倍も夢ではない働き方改革とは 2018/01/17 政府主導のもとで各企業が推進している働き方改革。しかし、多くの企業は「何を」「どうやって」改革すればよいのかに頭を悩ませている。そのような状況下、「働き方改革のカギを握るのは従業員の幸福度」だ、と述べるのは、幸福学の学問領域を新たに切り開き、幸福学を科学で実証するオピニオンリーダーとして名高い、慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 委員長・教授の前野隆司氏だ。その真意はどこにあるのか。どうすれば「従業員と社会を幸せにする働き方」が実現できるのか。
記事 グループウェア・コラボレーション 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 実行フェーズに入った「働き方改革」、成功の秘訣は"Facebook流" 2018/01/16 2017年3月、政府の「働き方改革実現会議」は「働き方改革実行計画」を決定した。いよいよ「働き方改革」が実行フェーズに入ったわけだが、依然として日本企業の働き方は効率が悪い。そこで注目されているのが、ソーシャルやモバイルを積極的に活用して高い効率を実現する「シリコンバレー流の働き方」だ。企業内のコミュニケーション活性化、ナレッジ共有、業務効率化の最新動向について探った。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 2018/01/15 2 BCGは2017年11月、「日本企業での女性の活躍推進」について、2,600人以上の従業員などを対象にした調査結果を発表した。日米企業の生え抜き社長の割合と、マネージャー層が女性の活躍推進に有効と考える取り組みを日本とグローバルで比較している。日本では、キャリアを中断すると復帰が難しい傾向が強く、女性の活躍を促進する施策の認識にもグローバルと差があるという。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 先の見えない「VUCA」時代、あなたは「働くこと」をデザインできるか？ 2018/01/12 「働くこと」へのモチベーションの変化や雇用スタイルの多様化を見据え、リモートワークや複業解禁へと踏み切る企業の具体施策を目にする機会が増えている。すでに働き方をカスタムしている実践者達は、今どんな情報や未来をとらえているのか。2017年11月17～23日の7日間、「これからの働き方をデザインする」をテーマに開催された『TOKYO WORK DESIGN WEEK2017』では、ついに本格的に突入したといわれる「VUCA」時代における働き方について、多様な視点からキャリアデザインへの提言が行われた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億～250億円の中堅企業の役職者を対する調査（2017年11月）を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 2017/12/22 BPMに関する調査や研究、普及活動を行う一般社団法人日本ビジネスプロセス・マネジメント協会（以下、日本BMP協会）は2017年8月から1か月をかけて、主に上場企業を対象とする「業務改革に関する実態調査」を実施した。同調査を実施した同協会 理事 事務局長の横川省三氏は「ビジネスプロセスの定義とモニタリングによる『業務の再配分』が働き方改革に向けた業務改革のポイント」 と指摘、働き方改革に対して業務改革が果たす役割や、AIおよびRPA（Robotic Process Automation）の活用状況などを示した。
記事 AI・生成AI 工藤 卓哉氏が日本を「AI人材先進国」と考える理由、人工知能で変わるデータ分析 工藤 卓哉氏が日本を「AI人材先進国」と考える理由、人工知能で変わるデータ分析 2017/12/19 これからの時代、企業が勝ち残るためには自社が保有する膨大なデータを有効に駆使・活用することが求められる。また、IoT（モノのインターネット）や人工知能（AI）という新しい技術のビジネス活用のニーズや関心が高まっている。その一方で、まだ具体的な対応に悩む企業も多い。国内外における先端事例や企業の競争力を高めるデータ活用方法のヒントを、アクセンチュア 工藤卓哉氏が語った。
記事 モバイルセキュリティ・MDM MDMだけでは限界、情シスも現場も喜ぶ「モバイルセキュリティの丸投げ」とは MDMだけでは限界、情シスも現場も喜ぶ「モバイルセキュリティの丸投げ」とは 2017/12/18 現在、企業が取り組む「働き方改革」の実現において、モバイルデバイスが果たす役割は大きいが、利用のための絶対条件がセキュリティの確保である。スマートフォン上で重大な機密を扱うようになる傾向がある一方、従来の手法ではセキュリティを確保することは困難になりつつある。ここでは、モバイルデバイスを取り巻く最新のセキュリティ動向とともに、管理負荷を軽減するスマートデバイス活用術について紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 世界最大級の人事コンサルに聞く、企業は人工知能をどう受け入れるべきか 2017/12/11 「将来的に人間はAI（人工知能）に仕事を奪われてしまう」と懸念する声を最近、数多く耳にするようになった。これに限らず、さまざまなテクノロジーによる破壊的なイノベーション（デジタル・ディスラプション）に関する話題が急激に増えている。そうした中、企業はどう組織を構成し、人材を育成・確保して成長（Thrive）していくべきなのか。世界最大級の組織・人事コンサルティング会社であるマーサーのパートナー グローバルプラクティスリーダーであるケイト・ブレイブリー氏に話を聞いた。
